学位
-
Ph.D. （ 2006年5月 京都大学 ）
-
修士 （ 2002年3月 京都大学 ）
ヨネハラ アキ
米原 あき
YONEHARA AKI
所属
専門職大学院 ガバナンス研究科 専任教授
職名
専任教授
外部リンク
研究キーワード
-
社会調査
-
国際社会学
-
社会統計学
-
政策評価
-
プログラム評価
-
持続可能な開発のための教育（ESD）
-
国際教育協力
-
人間開発政策
-
人間開発論
研究分野
-
人文・社会 / 社会学 / 国際社会学
-
その他 / その他 / 評価学
-
人文・社会 / 教育社会学 / 教育政策
学歴
-
インディアナ大学 大学院 教育学研究科 博士課程（比較教育政策学）
2002年9月 - 2006年5月
国・地域： アメリカ合衆国
-
京都大学 大学院 教育学研究科 博士課程（比較教育政策学）
2002年4月 - 2005年9月
国・地域： 日本国
-
京都大学 大学院 教育学研究科 修士課程（比較教育政策学）
2000年4月 - 2002年3月
国・地域： 日本国
-
京都大学 教育学部 教育行政学講座
1996年4月 - 2000年3月
国・地域： 日本国
経歴
-
明治大学 大学院ガバナンス研究科 教授
2026年4月 - 現在
-
Indian Institute of Technology - Delhi Dept. of Humanities and Social Sciences Visiting Professor
2021年4月 - 2023年3月
国・地域：インド
-
東洋大学 社会学部 教授
2017年4月 - 2026年3月
-
川崎市政策評価審査委員会 委員・教育福祉部会部会長
2016年11月 - 2019年3月
-
明治大学 プログラム評価研究所 研究員
2016年9月 - 2021年3月
-
広島大学教育開発国際協力研究センター 客員研究員
2016年4月 - 2018年3月
-
明治大学 大学院ガバナンス研究科 兼任講師
2015年4月 - 2026年3月
-
東洋大学 社会学部 社会学科 准教授
2015年4月 - 2017年3月
-
国立教育政策研究所 研究協力者
2013年4月 - 2015年3月
-
国際開発センター 統計ワークショップ (HLM) 講師
2012年7月 - 2019年7月
-
明治大学 公共政策大学院 ガバナンス研究科 専任助教
2012年4月 - 2015年3月
-
早稲田大学 大学院アジア太平洋研究科 特別センター員
2012年4月 - 2013年3月
-
東京工業大学 大学院 社会理工学研究科 研究員
2011年4月 - 2012年3月
-
日本学術振興会 特別研究員PD
2007年4月 - 2011年3月
-
国際開発コンサルタント設計計画 研究員
2006年6月 - 2007年3月
所属学協会
-
Asia Pacific Evaluation Association
2021年4月 - 現在
-
Evaluation Community of India
2021年4月 - 現在
-
関西教育行政学会
-
Comparative and International Education Society
-
国際開発学会
-
日本評価学会
-
日本行動計量学会
-
日本比較教育学会
委員歴
-
財務省造幣局 独立行政法人造幣局の業務実績評価に関する有識者会合
2025年9月 - 現在
団体区分：政府
-
内閣府 休眠預金等活用審議会
2025年7月 - 現在
団体区分：政府
-
日本評価学会 副会長 兼 事務局長
2024年12月 - 現在
団体区分：学協会
-
日本財団 独自評価手法構築に向けた検討有識者会議
2023年10月 - 現在
団体区分：その他
-
Asia Pacific Evaluation Association Editorial Board Member
2022年 - 現在
団体区分：学協会
-
日本評価学会 常任理事
2022年 - 現在
団体区分：学協会
-
一般財団法人 PBEE研究・研修センター 評議員
2022年 - 現在
団体区分：学協会
-
日本評価学会 編集委員会・委員長
2022年 - 2024年
団体区分：学協会
-
ユネスコ・アジア文化センター 専門家
2021年 - 現在
団体区分：その他
-
日本国際協力機構 開発協力事業の新たなマネジメント方式に関する検討会
2020年10月 - 2021年5月
団体区分：その他
-
日本評価学会 企画委員会
2020年 - 2022年
団体区分：学協会
-
日本評価学会 常任編集委員
2020年 - 2022年
団体区分：学協会
-
日本比較教育学会 紀要編集委員
2020年 - 2022年
団体区分：学協会
-
横浜市立みなとみらい本町小学校 学校評議員
2019年10月 - 現在
団体区分：学協会
-
内閣府 子どもの貧困に関する調査
2019年10月 - 2020年3月
団体区分：政府
-
神奈川県 SDGs社会的インパクト評価モデル検討委員会委員
2018年12月 - 2021年3月
団体区分：自治体
-
横浜市教育委員会 ESDコンソーシアム委員
2018年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
日本比較教育学会 国際交流委員会委員
2018年4月 - 2020年3月
団体区分：学協会
-
内閣府 子どもの貧困政策：調査部会
2017年10月 - 2018年3月
団体区分：政府
-
国際協力機構 業務実績評価アドバイザー
2017年1月 - 現在
団体区分：その他
-
神奈川県川崎市 政策評価審査委員会委員・教育福祉部会部会長
2016年4月 - 2019年3月
団体区分：自治体
-
日本比較教育学会 研究委員会委員
2014年7月 - 2018年3月
団体区分：学協会
-
神奈川県川崎市 政策評価委員会委員
2013年10月 - 2014年8月
団体区分：自治体
-
総務省 「政策評価に関する研究会」委員
2013年4月 - 2014年7月
団体区分：政府
-
兵庫県豊岡市 政策評価アドバイザー
2012年10月 - 2017年3月
団体区分：自治体
-
外務省 「無償資金協力におけるプロジェクト・レベル事後評価」 評価委員
2007年12月 - 2008年3月
団体区分：政府
-
国際協力機構 「外部有識者事業評価委員会による二次評価」 評価委員
2007年8月 - 2008年1月
団体区分：政府
論文
-
SDG4「誰ひとり取り残さない」教育協力のマネジメントと評価：脱植民地主義の視点からみるAQALプロジェクトの特性と可能性 査読
米原あき, 大橋知穂
国際開発研究 34 ( 2 ) 29 - 46 2025年12月
-
協働型プログラム評価によるESDスクール・マネジメント 招待
米原 あき
評価クオータリー 68 ( 1 ) 3 - 19 2024年1月
-
Orie Sasaki, Aki Yonehara, Yuto Kitamura
PROSPECTS 2023年12月
-
教育分野における参加型形成的評価の位置付けと意義 査読
米原あき
日本評価研究 22 ( 2 ) 15 - 26 2022年
-
Theory and practice of Value Statement Survey 招待
Yonehara, A
JICA/Community Development Department, Ministry of Interior, Thailand 2021年
-
SDG教育目標にみる理念志向ターゲットの評価に関する一考察：測定可能性（measurability）から評価可能性（evaluability）へ 査読
米原あき
日本評価研究 21 ( 2 ) 31 - 46 2021年
-
協働型プログラム評価によるESDスクール・マネジメント実践に関する調査研究報告書
文部科学省平成31年度SDGｓ達成の担い手育成（ESD）推進事業：教育（学習）効果の評価・普及 2020年3月
-
協働型プログラム評価実践における「協働型社会調査」: 参加型のアプローチでエビデンスを創出する試み 招待
米原 あき
評価クオータリー 50 2 - 17 2019年
-
The role of evaluation for achieving SDGs 招待 査読
米原 あき
Sustainability Science 12 ( 6 ) 969 - 973 2017年9月
-
ODA 技術協力プロジェクトにおけるプログラム評価の 試み：トルコ国防災教育プロジェクトを事例に 査読
米原あき, 丸山緑, 澤田秀貴
国際開発研究 25 ( 1-2 ) 91 - 105 2016年11月
-
ノンフォーマル教育に関する国際比較研究(科研費報告書) 査読
米原 あき
科研費基盤研究（B)海外学術「学習者のウェルビーイングに資するノンフォーマル教育の国際比較研究」(no.25301053) 2016年3月
-
「学び」の一環としての「評価」：協働型で行うプログラム評価の可能性 招待
米原 あき
日本/ユネスコパートナーシップ事業：ESDの教育効果(評価)に関する調査研究報告書 52 - 61 2016年3月
-
セオリー評価における社会調査の活用可能性：「協働型社会調査」の導入事例
米原 あき
ガバナンス研究 11 ( 11 ) 173 - 188 2015年3月
-
Rethinking the Human Development Index: A path toward comprehensive development evaluation 査読
米原 あき
Japanese Journal of Evaluation Studies 14 ( 1 ) 31 - 46 2014年11月
-
研修評価における「行動変容」への視点：「4レベルアプローチ」を手掛かりに 査読
米原 あき
国立教育政策研究所紀要 143 209 - 219 2014年3月
-
「国際理解教育」から「持続可能な開発のための教育」へ：学習指導要領にみる変遷と展開
米原 あき
ガバナンス研究 10 ( 10 ) 197 - 216 2014年3月
-
階層非線形モデルによる識字能力開発ニーズ・アセスメント：階層的な環境因子を考慮したニーズ・アセスメント・モデルの可能性 査読
米原 あき
行動計量学 40 ( 2 ) 123 - 134 2013年9月
-
教育思想としての人間開発論：「持続可能な開発のための教育（ESD）」への応用可能性に関する試論
米原 あき
ガバナンス研究 9 ( 9 ) 125 - 146 2013年3月
-
米原 あき
日本評価研究 12 ( 3 ) 91 - 105 2013年2月
-
人間開発論おける「教育」の位置づけに関する理論考察：公共政策への応用に向けた予備考察として
米原 あき
ガバナンス研究 ( 8 ) 77 - 96 2012年3月
-
ニエレレ政権下の教育政策思想とタンザニア社会の変遷 査読
米原 あき
アジア教育研究報告 10 58 - 71 2011年2月
-
開発途上国における基礎教育開発政策に関する実証分析の試み：潜在能力アプローチをてがかりに 査読
米原 あき
教育行財政研究 35 ( 35 ) 35 - 48 2008年3月
-
Human development policy: Theorizing and modeling 査読
米原 あき
Indiana University 2006年5月
-
後発開発途上国における教育開発政策に関する研究：基礎教育概念の再定義と政策的方法論の検討 査読
村上(米原)あき
京都大学 2002年3月
-
政策形成過程における実証分析の有効性：タンザニアの基礎教育開発政策における保健・衛生資本整備の意義
村上(米原)あき
教育行財政論叢 8 38 - 57 2002年3月
-
基礎教育開発援助におけるセクター間連携の必要性：タンザニアの学校保健に注目して
村上(米原)あき
アジア教育研究報告 3 27 - 46 2002年2月
-
開発援助における「基礎教育」の試論的定位：理論分析と現状分析に基づく双方向的考察
村上(米原)あき
教育行財政論叢 7 79 - 91 2001年3月
-
基礎教育の開発援助に関する研究：援助理論の展開と「基礎教育資本整備モデル」の検証 査読
米原 あき
国際協力研究 3 28 - 38 2000年8月
書籍等出版物
-
「教育輸出」を問う : 日本型教育の海外展開 (EDU-Port) の政治と倫理
高山, 敬太, 興津, 妙子（ 範囲: 第2章 EDU-Portの先行研究レビューと本書の理論的立ち位置; 第15章 教育輸出の政治と倫理――「EDU-Portニッポン」からのレッスン）
明石書店 2024年9月 （ ISBN:9784750358109 ）
-
SDGs時代の評価: 価値を引き出し、変容を促す営み (SDGs時代のESDと社会的レジリエンス研究叢書 5)
米原 あき, 佐藤 真久, 長尾 眞文
筑波書房 2022年4月 （ ISBN:481190625X ）
-
グローバル時代のホールスクールマネジメント
本図 愛実, 貞広 斎子, 山下 絢, 米原 あき, 倉光 恭三, 丸山 千佳子, 加藤 聖一, 笹村 恵司（ 担当： 共著 範囲: 第3章 協働型プログラム評価の可能性；第9章 協働型プログラム評価を用いたESDスクール・マネジメントの実践）
ジダイ社 2021年9月 （ ISBN:4909124500 ）
-
プログラム評価ハンドブック―社会課題解決に向けた評価方法の基礎・応用―
源 由理子, 大島 巌, 山谷, 清志（ 範囲: 第 9 章 データの収集・分析 1 ―量的データ分析―）
晃洋書房 2020年12月 （ ISBN:477103396X ）
-
SDGs時代のESDと社会的レジリエンス
佐藤 真久, 北村 友人, 馬奈木 俊介（ 担当： 分担執筆 範囲: 第3章：エイジェンシー的自由とコミットメント－SDGs時代の「個人」と 「社会」をめぐる理論考察）
筑波書房 2020年4月 （ ISBN:4811905717 ）
-
（ 担当： 共著）
Ch-6: Lifelong learning and the evaluation process for sustainable futures 2019年11月 （ ISBN:9780367227012 ）
-
若手研究者必携 比較教育学の研究スキル
山内, 乾史
東信堂 2018年12月 （ ISBN:4798915181 ）
-
才能教育の国際比較
山内, 乾史（ 担当： 共著）
東信堂 2018年12月 （ ISBN:4798915173 ）
-
Japanese Educational System and its Administration 日本の教育制度と教育行政(英語版)
（ 担当： 共著）
東信堂 2018年4月 （ ISBN:4798914959 ）
-
偉大なるアメリカ公立学校の死と生：テストと学校選択がいかに教育をだめにしてきたのか
本図愛実（ 担当： 単著 範囲: 「ハイジャック！スタンダード追求からテスト結果追求への転換(pp.27-44)」、「ニューヨーク市第二地域学区の変容(pp.45-64)」）
共同出版 2013年10月
-
教育行政学：教育ガバナンスの未来図
小松茂久（ 担当： 単著 範囲: 第11章 グローバル時代の教育行政：世界の視点で日本の教育を考える [pp.173-190]）
昭和堂 2013年4月
-
比較教育学辞典
日本比較教育学会（ 担当： 単著 範囲: 費用対効果分析、人間の安全保障、学歴病）
東信堂 2012年5月
-
アジアを学ぶ：海外調査研究の手法
鴨川明子（ 担当： 単著 範囲: 第10章 『人間の福祉』への計量的アプローチ：『フィールド（質）』と『データ（量）』の往復運動から [pp.147-160]）
勁草書房 2011年11月
-
Human development policy in the global era: A proposal from an educational view
米原 あき（ 担当： 単著）
University Education Press 2009年11月 （ ISBN:9784887309517 ）
-
Bridging the gap between theory and practice in educational research: Methods at the margins
Wagner, R, Hunter, C, Ortloff, D. eds（ 担当： 共著 範囲: Ch. 14 Quantitative approaches as a bridge from the invisible to the visible: The case of basic education policy in a disadvantaged nation [pp.211-225]）
Palgrave Macmillan 2009年7月
-
現代アジアの教育計画
山内乾史, 杉本均 編（ 担当： 共著 範囲: 第4章 初学者のためのブックガイド [pp.119-125, pp.131-132]）
学文社 2006年1月
-
比較教育学の基礎
田中圭治郎（ 担当： 共著 範囲: 第11章 開発途上国の教育 [pp.249-270]）
ナカニシヤ出版 2004年4月
講演・口頭発表等
-
A Decolonial Perspective on Accountability: Management and Evaluation System of AQAL Project in Pakistan 招待
Aki YONEHARA, Chiho OHASHI
Asia Pacific Evaluation Association 2025年11月
-
マルチステイクホルダーをつなぐ仕組みとしての「協創型評価」：スポーツ政策における「見えない価値・見落とされている価値」を可視化するために 招待
米原あき
スポーツとジェンダー学会 2025年7月
-
What’s the traits and challenges of SDG evaluation? 招待
Yonehara, A.
Sri-Lanka Evaluation Association (SLEvA) 2024年5月
-
SDGsの「達成度を測る」を再考する：ポストSDGsの「価値を引き出す評価」に向けて 招待
米原 あき
FASID BBLセミナー 2023年11月
-
Evaluation to Achieve Sustainable Development 招待
Yonehara, A
Asia Pacific Evaluation Association Winter School Lecture 2022年12月
-
Use of Evaluation Results for Improvement: What makes it useful or useless? 招待
Yonehara, A
Asia Pacific Evaluation Association Fall School Lecture 2022年10月
-
A mechanism and impact of translocal learning: A trial of international educational exchange program between India and Japan 招待
Yonehara, A
International Conference on Frontier Areas of Science and Technology 2022年9月
-
SDG evaluation revisited: Can SDG evaluation bridge between the global and the local? 招待
Yonehara, A
Evaluation Community of India Seminar 2022年5月
-
ESD as whole community management: From a governance perspective
Yonehara, A
Comparative and International Education Society Annual Conference 2022年4月
-
How to Reach the Last Mile: Engaging 'Hard to Reach' Communities in Evaluation 招待
Yonehara, A
Asia Pacific Evaluation Association Conference 2022年2月
-
ESD時代の評価：協働と学習に基づく評価
米原あき
日本評価学会 2021年12月
-
Measurability or Evaluability?: Sociological Revisit of SDGs Conceptual Target 招待
Yonehara, A
Faculty Lecture Series of Indian Institute of Technology 2021年11月
-
Evaluation for “Unpacking”: ESD for School Management 国際会議
米原 あき
UNESCO Global Conference no Teacher Education for ESD 2019年11月
-
Practices and challenges on evaluation for SDGs-Goal 4.7: Case studies of ESD in Japan 国際会議
米原 あき
World Education Research Association 2019年8月
-
The role of evaluation in achieving SDGs 国際会議
米原 あき
International Session in Japan Evaluation Society Annual Conference 2018年12月
-
Practices and problems of localizing SDGs-Goal4.7: Case studies on evaluation capacity building at school context 国際会議
米原 あき
International Session in Japan Evaluation Society Annual Conference 2018年12月
-
A Theoretical Consideration on the Evaluation of SDG4.7: Framework and Prospects 国際会議
米原 あき
Comparative and International Education Society 2018年3月
-
ODA技術協力案件におけるプログラム評価の試み：トルコ国防災教育プロジェクトを事例に
米原あき, 丸山緑, 澤田秀貴
日本評価学会 2013年11月 大阪大学
-
プログラム評価における社会調査の活用可能性：「協働型社会調査」の試み
米原 あき
日本評価学会 2013年5月 JICA地球広場
-
Transition of “international education” in formal school curriculum of Japan: From “Education for International Understanding” to “Education for Sustainable Development” 国際会議
YONEHARA, Aki
Comparative and International Educaiton Society 2013年3月 State University of New York, USA
-
教育思想としての人間開発論：「持続可能な開発のための教育（ESD）」への応用可能性に関する予備考察
米原 あき
日本比較教育学会 2012年6月 九州大学
-
効果的な研修評価のデザインに関する試論的考察：４レベルアプローチと参加型評価手法の融合
米原 あき
日本評価学会 2011年11月 岩手県立大学
-
人間開発指数再考：ランキング指数から開発バランスチャートへ
米原 あき
国際開発学会 2010年12月 早稲田大学
-
人間開発指数の応用に関する一考察：開発バランス指数としてのHDI
米原 あき
日本評価学会 2010年6月 政策研究大学院大学
-
人間開発指数の新たな可能性：「ランキング指標」から「開発政策の処方箋」へ
米原 あき
日本評価学会 2009年6月 政策研究大学院大学
-
人間開発論再考：人間開発論における「教育」の位置づけ
米原 あき
日本比較教育学会 2009年6月 東京学芸大学
-
研修評価の手法と実践：国際開発プロジェクトを事例に
米原 あき
第三世界の教育研究会 2009年1月 国立教育政策研究所
-
タンザニアにおける初等学校学齢児童の識字能力に対する影響要因：階層非線形モデルHGLMによる試論的考察
米原 あき
国際開発学会 2008年11月 広島大学
-
THRDSを用いたニーズ・アセスメント・モデルの構築：児童の教育環境をめぐる階層的視点から
米原 あき
日本評価学会 2008年11月 同志社大学
-
開発協力における研修効果に関する一考察：セネガル共和国初等教育教員養成校整備計画ソフトコンポーネント活動を事例に
米原 あき
日本評価学会 2008年6月 東京工業大学
-
タンザニアにおける教育政策史に関する一考察：自立的社会変容の可能性
米原 あき
日本比較教育学会 2007年6月 筑波大学
-
ニエレレ政権下の教育政策とタンザニア社会の変遷
米原 あき
東アフリカ人文研究会 2007年5月 ルーテル学院大学
-
タンザニアにおける人間開発政策に関する一考察：計量手法による政策分析の可能性
米原 あき
第三世界の教育研究会 2007年4月 国立教育政策研究所
-
人間開発政策に関する一考察：人間開発論における教育の位置付けとHGLMによる人間開発ニーズ・アセスメント
米原 あき
日本比較教育学会 2006年6月 広島大学
-
Analysis of “human development” beyond human capital theory: Quantitative modeling and needs assessment of basic education policy in Tanzania 国際会議
YONEHARA, Aki
New Scholars Workshop, Comparative & International Education Society Annual Conference 2006年3月 University of Hawaii, USA
-
Education for life: Comparative study on HIV/AIDS education at primary school in Kenya and Tanzania 国際会議
YONEHARA, Aki, WAKHUNGU, Phoebe
Comparative & International Education Society Annual Conference 2006年3月 University of Hawaii, USA
-
From human capital to human capability: Reconsideration on the theoretical framework of educational developmen 国際会議
米原 あき
Comparative & International Education Society, Northwest Conference 2005年9月 Michigan State University, USA
受賞
-
論文賞
2012年12月 日本評価学会
-
奨励賞
2009年11月 日本評価学会
-
New Scholar's Workshop Award
2006年3月 米国比較国際教育学会
-
Discipline Based Scholarship in Education
2003年9月 スペンサー財団（米国）
-
フルブライト奨学金
2003年 日米教育委員会
米原 あき
-
文大臣奨励賞
2000年3月 国際協力事業団
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
大学における「深いESD」プログラムの開発と評価に関する実証的研究
研究課題/領域番号：20H01645 2020年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
丸山 英樹, 永田 佳之, 米原 あき, 見原 礼子
配分額：15340000円 （ 直接経費：11800000円 、 間接経費：3540000円 ）
本研究は、5年で大学における「持続可能な開発のための教育(ESD)」プログラムの開発およびそのプログラムの実証的な検証を行うことである。具体的には、1）卒業時に役に立つか否かが問われる知識と技能の道具的側面ではなく、存在論も含めたサステイナビリティの深い問いかけを扱う教育プログラムの開発、2）学際的・経験的・浸透型という実施手法の3アプローチを検証、3）相互に関係する現実の中、小さな変化が大きな変化を生み出すことを把握できるシステム分析とプログラム評価の一部によって、個人と機関の変容を参加型評価で行うことである。目的達成のため文献調査、国内外の訪問調査、プログラム実施のアクション・リサーチを行っている。既に多くみられるESD実践の中でも、学習者と社会の深い水準での変容を想定した「深いESD」実践はまだ少ない。本研究では3大学で「深いESD」プログラムを開発・実施し、その成果を個人および大学レベルで検証している。
当該年度の研究実績としては、1）開発した教育プログラムを2年にわたり実践しており、中でも2）学際的アプローチと経験的アプローチについては実践の蓄積が見られた。しかし、浸透型・全機関型アプローチについては明示的には展開できていない。また3）評価については、1年サイクルを回して把握を試みている段階にある。ただし、文献調査および国内外の学会などによる研究交流によって、それらの妥当性は見いだせている。アクション・リサーチとして、大学の正規プログラムと連動させて検証が進んでおり、研究の中間年において研究成果を広く共有しはじめている。 -
大学における「深いESD」プログラムの開発と評価に関する実証的研究
研究課題/領域番号：23K20175 2020年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
丸山 英樹, 永田 佳之, 米原 あき, 見原 礼子
配分額：15340000円 （ 直接経費：11800000円 、 間接経費：3540000円 ）
本研究は5年で大学におけるESDプログラムの開発と実証的な検証を行う。具体的には、1)すぐに役に立つか否かを問う知識と技能の道具的側面だけではなく、存在論も含めたサステイナビリティの深い問いかけを扱う教育プログラムの開発、2)学際的・経験的・浸透型という実施手法の3アプローチを検証、3)相互に関係する現実の中、小さな変化が大きな変化を生み出すことを把握できるシステム分析とプログラム評価の一部によって、個人と機関の変容を参加型評価で行う。それら目的達成のため文献調査、国内外の訪問調査、プログラム実施のアクション・リサーチを3大学で検証している。
当該年度の研究実績としては、1)開発した教育プログラムを4年にわたり実践し、中でも2)学際的アプローチと経験的アプローチについては実践の蓄積が見られた。特に、1年目に対象とした1年生が3年生となり、開発した両アプローチの実施が確立した。浸透型も進展が見られ、全機関型アプローチとして学内における連携がより見られるようになった。また3)評価は、4回のサイクル（各1年生に事前事後の質問紙調査を行う）ことと2回の長期的変容（1年生時の回答と同じ集団が3年生になった時の回答）を測定し、成果を整理している段階である。
用いる方法のうち、文献調査は着実に進んでおり、研究チーム内での密な共有がより重要となった。当該年度には、ユネスコの最新報告書を公式に翻訳することで、国際動向と日本のESDを接続させた上で、ESDの今後について理解を深めた。フィールドワークは昨年度と同様、コロナ禍下における行動制限がほぼ無くなったことで、再開した。国内外の学会などによる発表も重ねることができ、研究交流も再開された。
残されている課題は、アクション・リサーチとしての変化・変容の追求、最終報告としての知識コモンズの構築とそのプロセスの一部としての広い情報発信である。 -
SDGs第4目標達成に貢献する教育のグローバルガバナンスの理論化と実証
研究課題/領域番号：18H00991 2018年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
黒田 一雄, 丸山 英樹, 杉村 美紀, 川口 純, 米原 あき, KARTIKA DIANA
配分額：16120000円 （ 直接経費：12400000円 、 間接経費：3720000円 ）
本研究は「国際的教育諸課題を国民国家とグローバルガバナンスの連動としていかに認知・分析し、これを国際社会としていかに解決するか」に答える学知を生み出すことによって、教育をめぐるグローバルガバナンスの基となる「持続可能な開発目標（SDGs）」第4目標の達成に貢献することを目的とする。本研究では、SDGs第4目標から、いくつかの教育課題を選び、研究対象とし、①その教育課題に関係する国際機関や国際会議の政策文書や会議資料の収集と包括的・歴史的把握、②教育課題ごとの比較教育学論文のメタ分析、③ユネスコ統計研究所・PISA等のグローバルな二次データの収集を行う。そして、これらをデータベース化して国際教育政策データアーカイブを作成し、日本・海外の研究者が共同利用しながら、日本での国際シンポジウムや既存の国際会議でのワークショップ開催を通じて議論をし、研究論文にまとめていく。
2020年度においては、前年度から作成していた国際教育政策データアーカイブの対象を大きく拡大させた。また、SDGｓにおける教育の役割に焦点を当て、オンラインによるユネスコアジア太平洋教育事務局やブリュッセル自由大学ヨーロッパ研究所との共同研究フォーラムを開催し、出版プロジェクトを進展させた。また、JICA研究所との協力のもと、東南アジア4か国における留学の開発・外交へのインパクト研究のための大学教員向けのサーベイを開始した。また、グローバルガバナンスにつながる国際教育協力の事例として、日本を取り上げ、日本の国際教育協力の歴史に関する文献収集と分析を行い、特に前年度に刊行された『日本の国際教育協力：歴史と展望』（東京大学出版会）の追補版として、『国際教育協力の系譜』（東京大学出版会予定）の出版計画を進めた。 -
SDG世界の幕開け：サステイナビリティ評価で国際社会は変わるか？
研究課題/領域番号：16K13348 2016年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究
長尾 眞文, 林 薫, 米原 あき, 齊藤 修, 柳澤 龍, 松山 加奈子
配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
SDG達成のための評価の役割について6名の研究者から成るチームで多角的視点から挑戦的萌芽研究を行った。SDGの評価関心が成果モニタリングに傾斜しがちなのに対して、SDG達成に向けて実施される多様な事業について事業前評価や評価可能性重視の革新的な評価の活用で取組成果の改善が期待できること、複数の課題にまたがる事業についてネクサス・アプローチを用いた評価が可能なことを明らかにした。研究の実施過程では日本政府、国連機関のSDG推進担当者と連携して研究成果の普及を図ったほか、全研究者で共同執筆した評価の役割に関する論文をSustainability Science誌上で発表した。
-
Human development policy in the global era: A proposal from an educational view
2009年4月 - 2010年3月
日本学術振興会 科学研究費補助金（研究成果公開促進費）
米原 あき
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
-
人間開発政策における教育の役割に関する理論および計量的研究
2007年4月 - 2010年3月
日本学術振興会 科学研究費補助金（特別研究員奨励費）
米原 あき
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
-
From human capital to human capability: Reconsideration on the theoretical framework of educational development
2003年9月 - 2005年8月
Spencer Foundation Discipline Based Scholarship in Education
米原 あき
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
-
Theoretical and empirical research on the development assistance of basic education
2003年7月 - 2006年5月
日米教育委員会 フルブライト奨学金
米原 あき
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
-
後発開発途上国における教育開発政策に関する研究
2001年4月 - 2002年3月
京都大学 京友会研究助成
米原 あき
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
担当経験のある科目（授業）
-
Global Sociology
2016年4月 - 現在 機関名：Toyo University
-
社会統計学
2016年4月 - 現在 機関名：東洋大学
-
社会調査入門
2015年4月 - 現在 機関名：東洋大学
-
社会学演習
2015年4月 - 現在 機関名：東洋大学
-
国際社会学
2015年4月 - 現在 機関名：東洋大学
-
インパクト評価のための階層線形モデル（HLM）
機関名：国際開発センター
-
生徒進路指導
機関名：東京海洋大学
-
Reconsideration on evaluation: As a tool of process management
-
Teachnical Writing for Analysis/Methodology
機関名：Meiji University
-
Policy Studies: Human Development in International Cooperation
機関名：Meiji University
-
Policy Studies: Human Development Policy
機関名：Meiji University
-
Social Research Method
機関名：Meiji University
-
協働型プログラム評価における指標と社会調査
機関名：兵庫県豊岡市 協働マネジメント研修
-
欧米の教育
機関名：龍谷大学
-
社会調査と統計分析手法
機関名：日本評価学会「評価士養成講座」
-
How to Evaluate the Training Programs
機関名：JICA「タイ国低所得者層向け住宅開発促進のための能力開発プロジェクト：本邦研修」、JICA「トルコ国防災教育プロジェクト：本邦研修」
-
Introductory Statistics for Social Research
機関名：Meiji University
学術貢献活動
-
平成27年度 習志野市子どもの発達支援に関する基礎調査
役割：学術調査立案・実施
千葉県習志野市・（株）公共経営・社会戦略研究所 2016年3月
-
平成27年度 習志野市ワーク・ライフ・バランス推進に関する協働型プログラム評価事業に伴う事業所実態調査
役割：学術調査立案・実施
千葉県習志野市・（株）公共経営・社会戦略研究所 2016年3月
-
2015年度 兵庫県豊岡市政策モニタリング調査
役割：学術調査立案・実施
兵庫県豊岡市・（株）公共経営・社会戦略研究所 2015年6月
-
2014年度 兵庫県豊岡市政策モニタリング調査
役割：学術調査立案・実施
兵庫県豊岡市・（株）公共経営・社会戦略研究所 2013年6月
-
トルコ国防災教育プロジェクト：2013年度エンドライン調査報告書
役割：学術調査立案・実施
JICA 2013年1月
-
トルコ国防災教育プロジェクト：2012年度研修評価報告書
役割：学術調査立案・実施
JIC 2012年12月
-
トルコ国防災教育プロジェクト：2011年度ベースライン調査報告書
役割：学術調査立案・実施
JICA 2011年11月
-
トルコ国防災教育プロジェクト：2011年度研修評価報告書
役割：学術調査立案・実施
JICA 2011年11月
-
セネガル共和国初等教育教員養成校整備計画：ソフトコンポーネント完了報告書
役割：学術調査立案・実施
JICA 2007年3月
-
統計分野の効果的アプローチに関する調査研究報告書
役割：学術調査立案・実施
JICA 2007年3月