債権者代位制度をどう見直すか

法律時報増刊「民法改正を考える」   215-218   2008年9月

日本の司法改革と法学教育の現在

明治大学法科大学院論集   ( 5 )   122-129   2007年12月

不動産取引と説明義務

判例タイムズ   ( 1178 )   125-129   2005年7月

短期賃貸借保護制度の見直しについて

法律時報 日本評論社   74 ( 8 )   31-36   2002年7月

建築請負人の留置権についての若干の考察

立命館大学 立命館法学   ( 271・272合併 )   (上巻)347-372   2001年2月

試験の点数はどうやってとったらいいの？

別冊法セミ・法学入門2000 日本評論社   130-135   2000年4月

債権者代位権のよる抵当不動産占有者の排除について

南山大学 南山法学   23 ( 1・2合併 )   165-190   1999年10月

スーパーヴュー担保物権（新入生歓迎特集　司法試験DE民法入門―入門にもってこいの択一問題）

法学セミナー 日本評論社   ( 532 )   16-19   1999年4月

連帯保証と連帯債務はどこがちがう？（新入生歓迎特集　司法試験DE民法入門－考えるヒントたくさんの論文問題）

法学セミナー 日本評論社   ( 532 )   32-35   1999年4月

弁護士の責任に関する裁判例の分析

自由と正義 日本弁護士連合会   49 ( 4 )   24-37   1998年4月

フランス法における直接訴権（actiondirecte）の根拠について（2）未完

南山大学 南山法学   20 ( 3・4合併 )   277-302   1997年3月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 29 )   28-31   1996年11月

フランス法における直接訴権（actiondirecte）の根拠について（1）

南山大学 南山法学   20 ( 2 )   23-40   1996年9月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 26 )   13-14,19-20   1996年8月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 25 )   33-36   1996年7月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 21 )   34-35,40-41   1996年3月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 20 )   37-40   1996年2月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 19 )   47-48,53-54   1996年1月

設例で学ぶ民法の考え方講座

Articlel 早稲田経営出版   ( 13 )   10-13   1995年7月

『専門家の責任』と主要判例の分析（下）

法律時報 日本評論社   67 ( 3 )   68-77   1995年3月

『専門科の責任』と主要判例の分析（上）

法律時報 日本評論社   67 ( 2 )   18-25   1995年2月

バージョンアップ法学入門Stage2民法ワールド

法学セミナー 日本評論社   ( 472 )   34-41   1994年4月

債権者代位権の機能と構造（1）未完～債権者代位権訴訟における債権者の地位～

南山大学 南山法学   13 ( 2・3合併 )   1-33   1989年12月

債権者代位権の機能と構造

日本私法学会個別報告 大阪大学　要旨掲載　私法５２号p.175-181

私法 日本私法学会   ( 52 )   175-181   1989年10月

イタリア法における債権者代位権の機能と構造

南山大学 南山法学   13 ( 1 )   1-66   1989年8月

イタリア法の債権者代位権の機能に関する一考察

一橋大学大学院・一橋研究編集委員会　 一橋研究   12 ( 4 )   53-68   1988年1月

フランス法における債権者代位権の機能と構造（3）完～わが民法における解釈論の再検討に向けて～」

民商法雑誌 有斐閣   96 ( 2 )   208-231   1987年5月

フランス法における債権者代位権の機能と構造（2）～わが民法における解釈論の再検討に向けて～

民商法雑誌 有斐閣   96 ( 1 )   33-65   1987年4月

フランス法における債権者代位権の機能と構造（1）～わが民法における解釈論の再検討に向けて～

民商法雑誌 有斐閣   95 ( 5 )   671-705   1987年2月

LAW PRACTICE民法Ⅱ債権編

◎千葉恵美子、◎潮見佳男、◎片山直也、など（ 担当： 共著）

商事法務  2009年9月  （ ISBN:978-4-7857-1684-4 ）

マルシェ債権総論

◎宮本健蔵、鶴藤倫道、益井公司、今尾真、奥富晃（ 担当： 共著）

嵯峨野書院  2008年4月 

法学講義　民法4　債権総論

◎奥田昌道,◎池田真朗,◎潮見佳男、など（ 担当： 共著）

悠々社  2007年11月 

取引法の変容と新たな展開　川井健先生傘寿記念論文集

◎岡孝、◎笠井修、◎高橋寿一、◎良永和隆、など（ 担当： 共編者(共編著者)）

日本評論者  2007年7月 

転換期の取引法――取引判例10年の軌跡

（ 担当： 共著）

商事法務  2004年10月 

『判例講義・民法Ⅱ・債権』 「債権者代位権」

奥田昌道・安永正昭・池田真朗編（ 担当： 共著）

悠々社  2002年5月 

要論民法総則[改訂版]

（ 担当： 共著）

青林書院  2001年4月 

『民法学説百年史』 「松坂佐一『債権者代位権の研究』」

加藤雅信編集代表（ 担当： 共著）

三省堂  1999年12月 

現代青林講義・債権総論

川井健・鎌田薫編（ 担当： 共著）

青林書院  1999年10月 

バージョンアップ法学入門

（ 担当： 共著）

日本評論社  1998年12月 

『新・現代損害賠償法講座③製造物責任・専門家責任』 「わが国における専門家責任事件の具体的展開」

（ 担当： 共著）

日本評論社  1997年11月 

『専門家の責任』 「宅地建物取引主任者の責任」

川井健編（ 担当： 共著）

日本評論社  1993年12月 

要論物権法

（ 担当： 共著）

青林書院  1992年6月 

要論民法総則

（ 担当： 共著）

青林書院  1990年10月 

『判例マニュアル 民法Ⅲ 債権総論』　 「債権者代位権」

川井健編　分担執筆p.76-89（ 担当： 共著）

三省堂  1990年5月 

委託を受けない仲介業者の注意義務

別冊ジュリスト不動産取引判例百選［第３版］   192   178-179   2008年7月

地方公共団体がその管理する道路について占有権を有するとされる場合

法律のひろば   60 ( 2 )   55-59   2007年2月

社会情勢の変動に伴う公共事業の中止と行政主体の契約締結上の責任

私法判例 リマークス   ( 32 )   32-35   2006年2月

抵当権に基づく妨害排除請求としての抵当不動産の明渡請求

法律のひろば   59 ( 1 )   55-59   2006年1月

遺留分減殺請求権を債権者代位権の目的とすることの可否（平成13・11・22最一判）

有斐閣 平成１３年度重要判例解説p.74-75

平成13年度重要判例解説   74-75   2002年6月

債権者代位権と債務者の無資力

有斐閣　民法判例百選Ⅱ[５版]p.30-31

民法判例百選Ⅱ[5版]   30-31   2001年10月

ゴルフクラブの会員がゆったりとしたプレーをすることができる権利およびくつろぎと語らいのあるクラブライフを享受する権利があるなどと主張して当該権利に係るゴルフ場経営会社の債務不履行を原因としてした入会契約の解除に理由がないとされた事例（平成11・9・30東京地判）

商事法務研究会 別冊金融・商事判例　今中利昭編『ゴルフ法判例７２』p.108-109

別冊金融・商事判例 『ゴルフ法判例72』   108-109   2001年5月

買戻特約付売買の目的不動産に設定された抵当権に基づく買戻代金債権に対する物上代位権行使の可否(平成11・11・30最三判)<取引法判例研究186>

商事法務研究会　 ＮＢＬ７０６号p.61-65

NBL 商事法務研究会   ( 706 )   61-65   2001年2月

破産免責の効力の及ぶ債務の保証人とその債権の消滅時効の援用(平成11・11・9最三判)<取引法判例研究179>

商事法務研究会　 ＮＢＬ６９８号p.71-75

NBL 商事法務研究会   ( 698 )   71-75   2000年10月

遺産分割協議と詐害行為取消権(平成11・6・11最二版)<取引法判例研究176>

ＮＢＬ６９４号p.72-75

NBL 商事法務研究会   ( 694 )   72-75   2000年8月

債権譲渡の通知に対する詐害行為取消権行使の可否(平成10・6・12最二版)<取引法判例研究159>

商事法務研究会 ＮＢＬ６７０号p.74-79

NBL 商事法務研究会   ( 670 )   74-79   1999年8月

限定承認をした相続人が死因贈与による不動産取得を相続債権者に対抗することの可否(平成10・2・13最二版)(時の判例)

有斐閣　法学教室２１４号p.110-111

法学教室   ( 214 )   110-111   1998年7月

債権者代位権と債権者の無資力

有斐閣　民法判例百選Ⅱ[４版]p.32-33

民法判例百選Ⅱ[４版]   32-33   1996年3月

債務の弁済と譲渡担保の目的物たる株式の返還は同時履行の関係にあるか

日本評論社　法学セミナー４８４号p.82-83

法学セミナー   ( 484 )   82-83   1995年4月

手付けの倍額に償還による売買契約の解除と現実の提供の要否，および配偶者と同棲した第三者に対する慰謝料請求権の消滅時効の起算点

日本評論社　法学セミナー483号p.26-27

法学セミナー   ( 483 )   26-27   1995年3月

訴えの提起が不法行為に当たる場合

商事法務研究会 ＮＢＬ４２３号p.11-15

NBL 商事法務研究会   ( 423 )   11-15   1989年4月