Updated on 2026/03/07
博士 ( 経営学 )
Personnel Management
AI
Industrial Relations System
New Labor Organizations
労使関係
アメリカ自動車産業
platform businnes
Humanities & social sciences / Business administration / 人的資源管理、労使関係論
Meiji University School of Business Administration
2007.4 - 2010.3
Country/Region： Japan
産能大学大学院 経営情報学研究科経営情報学専攻 修士課程修了（修士）経営情報学修士
2002.4 - 2005.3
Tokyo Gakugei University Faculty of Education
1989.4 - 1993.3
Meiji University School of Business Administration Associate Professor
2020.3
Country/Region：Japan
Chuo University Faculty of Commerce Lecturer (part-time)
2018.4 - 2020.3
Country/Region：Japan
Meiji University School of Business Administration
2015.4 - 2016.3
Chuo University Faculty of Law
2011.4 - 2018.3
（独）労働政策研究・研修機構に復職（日本労働研究機構が改組）
2006.3 - 2020.3
在デトロイト日本国総領事館（日本労働研究機構を休職） 外務省専門調査員
2003.3 - 2006.2
日本労働研究機構
1993.4 - 2003.2
労務理論学会
社会政策学会
厚生労働省職業安定局雇用政策課 技術審査委員「外国人労働者受け入れが自国の雇用・労働に与える影響について 文献調査、海外調査、国内調査」
2018.5
Committee type：Government
厚生労働省職業安定局雇用政策課 技術審査委員「シェアリングエコノミー調査に関する委託調査」
2017.5
Committee type：Government
Union Innovation : A Return to the Pluralistic Paradigm Needed
Ken Yamazaki
Economic Policy 327 25 - 29 2024.4
Industrial Relations (IR) in the United States in the Corona Disaster: The Emergence of Local Communities as Actors
Ken Yamazaki
Social Policy 15 ( 1 ) 5 - 18 2023.6
Book Review: Kohei Ijuhata, Stages: The French Version of "Internship" --Social Penetration and Impact -- Invited
Ken Yamazaki
Labor and Management Review 32 2023.5
雇用類似労働に関する法的保護の状況 : アメリカを中心に—特集 新しい働き方と社会保険
山崎 憲
年金と経済 41 ( 4 ) 40 - 45 2023.1
公務員の賃金はどう決めるのがよいのか : アメリカの事例から考える—特集 物価と公務員賃金
山崎 憲
Kokko = こっこう : 「国」と「公」を現場から問い直す情報誌 / 日本国家公務員労働組合連合会 編 ( 49 ) 29 - 37 2022.11
Restoring HRM's Linkage to Society -- HRM under Organizing and Platform Businesses by Kaufman and Ulrich. Invited
Ken Yamazaki
Labor and Management Review 30,31 5 - 18 2022.3
Aiming for Sustainable Labor and Management Invited
Ken Yamazaki
A Commemorative Project for the 70th Aniversary of Foundation, Twards a Creation of a Sustainable Economic Society in the 21st Century/ 2 ( 2 ) 25 - 31 2022.1
山崎, 憲
経営論集 68 ( 4 ) 197 - 208 2021.3
White-collar Exemption and Job Based Employment Invited
62 ( 5-6 ) 345 - 357 2021.3
Book Review Tatsuki Akimoto, "Labor Social Work: A Continuing Message from the American Frontlines Invited
Ken Yamazaki
Social Policy 12 ( 3 ) 146 - 149 2021.3
コロナ禍のアメリカの労働運動の三つの方向—特集 コロナ危機下に雇用をどう守るか : 海外の社会対話の動向
山崎 憲
DIO : data information, opinions : 連合総研レポート : 資料・情報・意見 34 ( 2 ) 11 - 14 2021.2
Japanese features of vocational skills cultivation in the “future of work” and challenges regarding network-based business models Invited Reviewed International journal
Ken Yamazaki
Comparative labor law and policy journal 41 ( 3 ) 611 - 641 2021
「ネットワーク型ビジネスモデルと働き方の現在」 Invited
山崎 憲
世界 ( 939 ) 119 - 129 2020.11
「コロナウィルス対策が明らかにした在宅勤務とフリーランスの実態」 Invited
山崎 憲
季刊労働者の権利 ( 338 ) 35 - 40 2020.11
プラットフォームビジネスとフリーランス—特集 フリーランスという働き方
山崎 憲
都市問題 111 ( 8 ) 32 - 36 2020.8
AIやIoTといった科学技術とグローバル化の進展が人事労務管理に与える影響に関する一考察
山崎,憲
経営論集 66 ( 2 ) 229 - 248 2019.3
「米国のホワイトカラー・エグザンプション制度と労使関係」 Invited
山崎 憲
労働経済春秋 ( 12 ) 59 - 65 2018.12
「社会契約の再構築に向けて」 Invited
山崎 憲
生活経済政策 ( 251 ) 19 - 23 2017.11
「シェアリング・エコノミーがもたらす雇用社会破壊」 Invited
山崎 憲
季刊・労働者の権利 ( 320 ) 101 - 107 2017.7
「人事労務管理と人的資源管理におけるinternalとexternal-日本的経営とジョブ型を超えて」 Reviewed
山崎 憲
労務理論学会誌 ( 26 ) 5 - 20 2017.2
「アメリカの労使関係システムの再定義」 Reviewed
山崎 憲
社会政策 7 ( 3 ) 129 - 140 2016.3
The Reconstruction of the U.S. Industrial Relations System and Ner Labor Organizations, from the U.S. Experiences Invited Reviewed
YAMAZAKI KEN
Annual Review of Labor Sociology ( 26 ) 52 - 70 2016.1
「アメリカの労働組合の地域連携-ワーキング・アメリカをめぐる組織戦略」
山崎 憲
労働法律旬報 ( 1852 ) 19 - 28 2015.11
「労働と生活の接合点を求めて-コミュニティ・オーガナイジングに学ぶこと」 Invited
山崎 憲
労働の科学 70 ( 6 ) 4 - 7 2015.6
「アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク」 Invited
山崎 憲
月刊労委労協 ( 683 ) 21 - 38 2013.4
「アメリカの新しい労働組織のネットワーク」 Invited
山崎 憲
生活経済政策 ( 609 ) 19 - 27 2013.1
The Role of New Labor Organizations in Solving Poverty and Inequality Issues in the U.S. Invited
8 48 - 59 2012.6
「アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク (特集 労使コミュニケーション」
山崎 憲
Business Labor Trend 2012 ( 4 ) 32 - 38 2012.4
「労働組織のソーシャルネットワーク化とメゾ調整の再構築 ―アメリカの新しい労使関係、職業訓練、権利擁護―」 Reviewed
山崎 憲
労働政策研究・研修機構ディスカッションペーパ 11 ( 05 ) 1 - 39 2011.10
The Japanese journal of labour studies 53 ( 609 ) 84 - 87 2011.4
How Labor's Commitment to the Management Transformed Industrial Relations: A Focus on the U.S. Auto Industry after the 1980's Reviewed
YAMAZAKI KEN
2010.3
「米自動車産業の労使関係の分権化がホワイトカラーの管理に与える影響」 Reviewed
山崎憲
『労務理論学会』 ( 第18号 ) 139 - 150 2009.2
21 ( vol.21 ) 21 - 27 2007.9
「米国自動車産業の労使協調がもたらす労使関係の集権化と分権化」 Reviewed
山崎憲
『社会政策学会誌』 ( 第18号 ) 93 - 106 2007.9
「米国自動車産業の労使協調がもたらす労使関係枠組みの変化」 Reviewed
山崎憲
『労務理論学会誌』 ( 第16号 ) 123 - 135 2007.1
Theory and practice of community organizing : a cross-disciplinary reading
Shinich Murota, Keiko Ishigami, Hiroshi Takebata, Hiroshi Tsutomi, Ken Yamazaki, Atsushi Fujii, Hiroshi Fujii, Junko Shimizu, Yuichi Watanabe, Naoko Owada, Hanako Odagawa（ Role： Joint author）
2023.8 （ ISBN:9784641174863 ）
Personel Management for Workers
Syun Nagata, Kensaku Tomuro, Ken Yamazaki, Asami Watanabe, Harumi Obi（ Role： Joint author）
2023.4 （ ISBN:9784842918488 ）
Skills and the Future of Work-Strategies for inclusive growth in Asia and the Pacific
YAMAZAKI KEN（ Role： Joint authorNetwork-based Business Models and Employment Adjustments: Implications for Skills in Japan）
International Labour Organization 2018.12 （ ISBN:9789221323068 ）
『価値創発(EVP)時代の人的資源管理－Industry4.0の新しい働き方・働かせ方』
山崎 憲（ Role： Contributor「戦略的人的資源管理の変化ー水平的・垂直的提携関係と中核的人材の管理ー」）
ミネルヴァ書房 2018.11 （ ISBN:9784623084159 ）
JILPT第3期プロジェクト研究シリーズ 4『日本的雇用システムのゆくえ』
山崎 憲（ Role： Contributor補論 高度専門人材の人事管理--個別企業の競争力の視点を中心に）
労働政策研究・研修機構 2017.12 （ ISBN:9784538520049 ）
『日本における社会基盤・社会組織のあり方に関する研究報告書』
山崎 憲（ Role： Contributorアメリカの労働運動とコミュニティ・オーガナイジングー団体交渉から円卓会議へ）
公益財団法人 連合総合生活開発研究所 2017.9
資料シリーズNo.181『諸外国における最低賃金制度の運用に関する調査』
天瀬 光二, 樋口 英夫, 飯田 恵子, 北澤 謙, 山崎 憲（ Role： Contributor第 4 章 アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2017.3
資料シリーズNo.189『ソーシャル・インパクト・ボンドの動向に係る海外事情調査ーイギリス、アメリカ』
山縣 宏寿, 山崎 憲（ Role： Joint author）
労働政策研究・研修機構 2017.3
JILPT資料シリーズNo.167『諸外国の民間人材ビジネスに関する調査ーアメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、中国、韓国』
山崎 憲, 樋口 英夫, 飯田 恵子, 北澤 謙, 石井 和広, 中村 慎一（ Role： Contributor第１章 アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2016.5
資料シリーズNo.153『諸外国における外国人受け入れ制度の概要と影響をめぐる各種議論に関する調査』
中村 慎一, 樋口 英夫, 飯田 恵子, 北澤 謙, 山崎 憲（ Role： Contributor第４章 アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2015.5
資料シリーズNo.150『諸外国の公共職業安定機関ーイギリス、ドイツ、フランス、アメリカ』
中村 慎一, 樋口 英夫, 飯田 恵子, 北澤 謙, 山崎 憲（ Role： Contributor第４章 アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2015.5
資料シリーズNo.147『諸外国における電気事業の争議規制に関する調査ーイギリス、ドイツ、フランス、アメリカ、韓国』
中村 慎一, 樋口 英夫, 飯田 恵子, 北澤 謙, 山崎 憲（ Role： Contributor第4章 アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2015.3
『「働くこと」を問い直す』
山崎 憲（ Role： Sole author）
岩波書店 2014.11 （ ISBN:9784004315162 ）
『労働力開発とコミュニティ・オーガナイジング』
遠藤 公嗣, 筒井 美紀, 米澤 旦, 山崎 憲, 岩田 敏英（ Role： Contributor序章第２節１、第１章、第７章）
2014.5
資料シリーズ No.138『グローバル企業における女性の活躍促進』
山崎 憲, 齋藤, 奈保, 榊原 嘉明（ Role： Contributor）
労働政策研究・研修機構 2014.5
資料シリーズNo.117「諸外国における在宅形態の就業に関する調査」
山崎 憲, 樋口 英夫, 飯田 恵子（ Role： Contributor第1章 アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2013.6
『労働力媒介機関におけるコミュニティ・オーガナイジング・モデルの活用に関する調査‐インタビューレコード』
遠藤 公嗣, 筒井 美紀, 米澤 旦, 山崎 憲, 岩田 敏英（ Role： Contributorはじめに、第4章）
2013.3
『海外派遣者ハンドブックーアメリカ実用ノウハウ事例集下巻』
山崎 憲（ Role： Supervisor (editorial)）
一般社団法人 日本在外企業協会 2013.3 （ ISBN:9784904404812 ）
『海外派遣者ハンドブックーアメリカ実用ノウハウ事例集上巻』
山崎 憲（ Role： Supervisor (editorial)）
一般社団法人 日本在外企業協会 2013.3 （ ISBN:9784904404805 ）
『仕事と暮らしを取りもどす――社会正義のアメリカ』
遠藤 公嗣, 筒井 美紀, 山崎 憲（ Role： Contributor第４章）
岩波書店 2012.10 （ ISBN:9784000258623 ）
『フレキシブル人事の失敗』
黒田兼一, 山崎 憲（ Role： Joint author第2章、第3章1）
旬報社 2012.5 （ ISBN:9784845112654 ）
『アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク』
遠藤 公嗣, 篠田 徹, 筒井 美紀, 山崎 憲（ Role： Contributor第１章１．，おわりに．，第２章，まとめと政策的インプリケーション）
労働政策研究・研修機構 2012.3
資料シリーズNo.103『諸外国における職務評価を通じた均等賃金促進の取り組みに関する調査』
天瀬光二, 福島淑彦, 樋口英夫, 山崎 憲（ Role： Contributor第2章カナダ）
労働政策研究・研修機構 2012
資料シリーズNo.102『諸外国における能力評価制度 : 英・仏・独・米・中・韓・EUに関する調査』
天瀬光二, 瀬水ゆきの, 中道麻子, 飯田恵子, 山崎 憲, 戴 秋娟, 朴 春燮, 岩田克彦（ Role： Contributor第4章アメリカ）
労働政策研究・研修機構 2012 （ ISBN:9784538871028 ）
資料シリーズNo.84『ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策―フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較―』
天瀬光二, 飯田恵子, 永野仁美, 福島淑彦, 樋口英夫, 山崎 憲（ Role： Contributor第5章）
労働政策研究・研修機構 2011.3
資料シリーズNo.72『介護における労働者の確保に関する研究 : (事業所ヒアリング)』
山崎 憲（ Role： Sole author）
労働政策研究・研修機構 2010.6
『デトロイトウェイの破綻－日米自動車産業の明暗』
山崎 憲（ Role： Sole author総p.285）
旬報社 2010.5 （ ISBN:9784845111732 ）
調査シリーズNo.58『職場におけるコミュニケーションの状況と苦情・不満の解決に関する調査 企業調査・従業員調査』
山崎 憲（ Role： Sole author）
労働政策研究・研修機構 2009.7
『人間らしい「働き方」・「働かせ方」人事労務管理のいまとこれから』
黒田兼一, 守屋貴司, 今村寛治, 谷本 啓, 戸室 健作, 渡辺 博顕, 橋村 政哉, 櫻井 純理, 山崎 憲（ Role： Contributor第8章）
ミネルヴァ書房 2009.4 （ ISBN:9784623054565 ）
労働政策研究報告書No.98『企業内紛争処理システムの整備支援に関する調査研究』
入江 秀晃, 奥村 哲史, 北浦 正行, 木原 亜紀生, 郡司 正人, 鈴木 誠, 田口 和雄, 土屋 直樹, 内藤 忍, 野村 かすみ, 山川 隆一, 山崎 憲（ Role： Contributor第2章）
労働政策研究・研修機構 2008
「テレワークで労働者の二極化の懸念 分かれ目はどこに？」
山崎 憲
情報労連Report 2020.11
山崎 憲
ひろばユニオン ( 695 ) 49 - 51 2020.1
ヤマザキ ケン
( 523 ) 28 - 35 2019.8
生活と労働の接合点の問題を解決するためにアメリカの民主主義に学ぶこと—特集 働くことと生きること
山崎 憲
月刊社会教育 / 「月刊社会教育」編集委員会 編 63 ( 3 ) 42 - 44 2019.3
人の育ちを中心とする組織戦略—Organizational Strategy to Emphasize Personal Growth—特集 協同組合における人財戦略 : 人が変化・成長する環境とは
山崎 憲
所報協同の発見 / 協同総合研究所 編 ( 314 ) 23 - 41 2019.1
JILPT調査 AIやIoTなどの技術革新は雇用にどのような影響を与えるのか
山崎 憲
Business labor trend = ビジネス・レーバー・トレンド / 労働政策研究・研修機構 編 22 - 27 2018.12
「アメリカの労働組合と社会貢献活動ー日本とは桁違いの大きさ、政治変革も」
山崎 憲
情報労連Report 36 ( 3 ) 21 - 22 2018.12
自動運転と労働組合—Autonomous driving and Labor union—特集 第四次産業革命と労働組合
山崎 憲
変革のアソシエ / 『変革のアソシエ』編集委員会 編 ( 34 ) 6 - 15 2018.10
ヤマザキ ケン
( 276 ) 53 - 62 2018.9
「グーグル従業員の軍事協力反対運動から考える」
山崎 憲
労働情報 ( 973 ) 12 - 13 2018.9
海外におけるシェアリングエコノミーの現状—特集 シェアリングエコノミーとは何か
山崎 憲
労働調査 ( 577 ) 22 - 27 2018.8
「“第４次産業革命”と日本的雇用」 Invited
山崎 憲
労働情報 ( 966 ) 14 - 17 2018.2
「迫る大波ＡＩと労組対応」 Invited
山崎 憲
ひろばユニオン ( 671 ) 62 - 64 2018.1
「技術革新で低賃金が拡大？」 Invited
山崎 憲
ひろばユニオン ( 670 ) 62 - 64 2017.12
「第４次産業革命ってなに？」 Invited
山崎 憲
ひろばユニオン ( 669 ) 62 - 64 2017.11
「アメリカ「雇われない労働」と「元請け下請け関係」」
山崎 憲
Business Labor Trend ( 512 ) 3 - 8 2017.11
「アメリカファーストはレイバーファーストか（後編）ートランプ以後の労働者たち」 Invited
山崎 憲
ポッセ 36 ( 36 ) 176 - 183 2017.9
「アメリカファーストはレイバーファーストか（前編）」 Invited
YAMAZAKI KEN
Posse 35 ( 35 ) 196 - 203 2017.6
「インダストリー4.0、IoT,AIと労働組合」 Invited
YAMAZAKI KEN
( 38 ) 20 - 27 2017.6
YAMAZAKI KEN
( 401 ) 20 - 21 2017.3
YAMAZAKI KEN
2016.11
「雇用と労働から考えるグローバル化の本質」 Invited
山崎 憲
まなぶ ( 717 ) 25 - 29 2016.10
「シェアリング・エコノミーの問題点とそれに対抗する動き」 Invited
山崎 憲
月刊労働組合 ( 626 ) 19 - 22 2016.8
「「ウーバー」人気の盲点ーシェアリングが雇用を揺さぶる」 Invited
山崎 憲
週刊東洋経済 ( 6644 ) 59 - 59 2016.2
「米で最賃引上げ運動が拡大」 Invited
山崎 憲
月刊労働組合 ( 613 ) 42 - 45 2015.8
「「働くこと」を問いかけるー社会システムとして労使関係を捉えなおす」 Invited
山崎 憲
ポッセ 26 ( 26 ) 144 - 149 2015.3
「世界の社会運動から（１０）アメリカー民主主義を取りもどす －コミュニティ・オーガナイジングのトレーニング」 Invited
山崎 憲
ポッセ 26 ( 26 ) 194 - 205 2015.3
「日本はグローバル化の被害者なのか」 Invited
山崎 憲
まなぶ ( 増刊 ) 2014.10
「労働運動を社会運動と統合するアメリカの試みが日本に示唆するものーＡＦＬ・ＣＩＯ２０１３年大会」
山崎 憲
Business Labor Trend ( 464 ) 47 - 51 2013.11
「大統領選敗北を機に始まった参加型社会の掘り起こし-アメリカの新しい労働組織に学ぶ」 Invited
山崎 憲
月刊連合 ( 300 ) 7 - 9 2013.4
「存在意義を問われる米国の労働組合ーライトトゥワーク法の拡大とその背景」 Invited
山崎 憲
月刊労働組合 ( 583 ) 38 - 41 2013.4
( 193 ) 19 - 27 2013.2
「暮らしを軸にした労働の再編－新たなモデルは日本に何を示唆するのか」
山崎 憲
月刊労働組合2013年1月 ( 580 ) 18 - 22 2013.1
「統計調査で社会に影響力 : アメリカ労働運動とシンクタンク 」 Invited
山崎 憲
月刊労働組合 ( 575 ) 15 - 17 2012.9
「「アップル型雇用」の死角－作業工程の外部化で成長産業でも雇用は劣化」
山崎 憲
週刊エコノミスト2012年6月5日号 90 ( 24 ) 88 - 89 2012.6
「働かせ方の変化と従業員の二極分化に見る「アメリカの賃金事情」 (特集 日米韓英 私たちの賃金事情)」
山崎 憲
まなぶ ( 654 ) 14 - 17 2011.12
「なぜ米国政府はＧＭを救済したか？日本への示唆を探る」
山崎 憲
東武鉄道労働組合機関紙『進路』 12 - 15 2009.9
「アメリカの「ワーキングプア」--日本に示唆するもの (特集1:「格差社会」への対応)」
山崎 憲
世界の労働 56 ( 11 ) 60 - 65 2006.11
「分裂劇に見る二つのアメリカン・ドリーム」
山崎 憲
『ﾋﾞｼﾞﾈｽﾚｰﾊﾞｰﾄﾚﾝﾄﾞ』労働政策研究・研修機構 ( 2005年10月号 ) 37 - 38 2005.10
山崎 憲
『海外労働時報』1998年1月号、日本労働研究機構 22 ( 1 ) 83 - 87 1998.1
The Caracteristics ot Transformation in Japan's Network Business Model Due to the Platform Work Promotion Policy
Ken YAMAZAKI
ILERA 2024.6
「シェアリングエコノミーと各国の雇用類似に関する情勢」 Invited
山崎 憲
厚生労働省雇用環境・均等局在宅労働課「第３回雇用類似検討会」 2018.3 厚生労働省雇用環境・均等局在宅労働課
「AIとIoTの進展がもたらすビジネスパートナー間の水平的・垂直的連携とFuture of Workの社会・経済的課題」 Invited International conference
山崎 憲
第21回ソーシャルアジアフォーラム 2017.11 日本、韓国、台湾、中国の労働研究機関
「Managing the Prospect of Business Restructuring, Employment Adjustments and Implications for Skills: The Case of Japan」 Invited International conference
山崎 憲
ILO, Regional Meeting on Skills and the Future of Work: Strategies for Inclusive Growth in Asia and the Pacific 2017.10 ILO
「第4次産業革命が雇用・労働に及ぼす影響と課題とは？」 Invited International conference
山崎 憲
JILAF国際シンポジウム「第４次産業革命が雇用・労働に及ぼす影響と課題について～新時代に向けた労使の役割と責任～」 2017.9 主催：公益財団法人 国際労働財団(JILAF)、協力：日本労働組合総連合会（連合）
「シェアリングエコノミーとは何か ～企業や雇用への影響と対応～」 Invited
山崎 憲
愛知県経営者協会第497回理事会特別講演会 2017.7
J-WAVE JAM THE WORLD「アメリカで台頭する次世代労働組織とコミュニティーオーガナイジング」
山崎 憲
J-WAVE 2月12日 2013.2
「アメリカにおける労働組合および新しい労働組織の展開」
山崎 憲
労働政策研究・研修機構、海外情報研究会 2012.10
「アメリカの新しい労働組織と労使関係システムの再構築」
山崎 憲
社会政策学会第124回大会 2012.5 社会政策学会
「アメリカの新しい労働組織とそのネットワーク－移民と低賃金労動者の労使関係システムにおける一視点」
山崎 憲
2012.3
「オバマ政権の雇用労働政策の焦点」
日本経団連国際労働委員会（如水会館） 2009.5 日本経団連
「労使関係の企業別分権化の進展とホワイトカラーの管理の変化－1980年代以上の米国自動車産業のブルーカラー、ホワイトカラーの労使関係―」
山崎 憲
労務理論学会第18回大会（金沢大学） 2008.6 労務理論学会
「米国自動車組み立て企業の労使協調がもたらす労使関係枠組みの変化とその矛盾」
山崎 憲
社会政策学会第113回大会（大分大学） 2006.10 社会政策学会
「アメリカ自動車産業の労使協調に見る米国労働運動の変化」
生活経済政策研究所「比較労働研究会」 2006.9 生活経済研究所
「新局面を迎える北米トヨタの現地化適合－急進するＵＡＷの労使協調とトヨタのグローバル化段階の進展－」
山崎 憲
工業経営研究学会第21回大会（駒沢大学） 2006.9 工業経営学会
「米国自動車産業の労使協調がもたらす労使関係枠組みの変化」
山崎 憲
労務理論学会第16回大会（中京大学） 2006.6 労務理論学会
「米国労働組合の抱える課題－進行する格差社会と経営側主導による人材管理－」
「海外社会労働事情研究会日本ILO協会 2006.4
Theoretical Studies and Implementation of Community Organizing in Japan
Grant number：24K00340 2024.4 - 2028.3
Japan Society for the Promotion of Science Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
Grant amount：\18590000 （ Direct Cost: \14300000 、 Indirect Cost：\4290000 ）
Research on coordination of internal and external interests in HPWS and platform business
Grant number：23K01521 2023.4 - 2026.3
Japan Society for the Promotion of Science Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Grant amount：\4420000 （ Direct Cost: \3400000 、 Indirect Cost：\1020000 ）
A Basic Research for Theory and Practice of Community Organizing
Grant number：19H01589 2019.4 - 2023.3
Japan Society for the Promotion of Science Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
Grant amount：\15080000 （ Direct Cost: \11600000 、 Indirect Cost：\3480000 ）
Personnel Management
2020.4 Institution：Meiji University
人事労務管理
2019.10 - 2020.3 Institution：中央大学商学部
人事労務管理論
2015.4 - 2016.3 Institution：明治大学経営学部
労使関係論
2011.4 - 2018.3 Institution：中央大学法学部
