担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：明治大学教養論集刊行会  

組織研究において、空間や風景、そしてそれを構成するアーティファクトの存在は軽視されてきた。それらの存在は、文化やシンボルといった概念に置換され、分析されてきた。しかし、近年の人類学や地理学によるアプローチでは、これらを可能な限り別の概念に置換せずに研究が行われている。本稿では、これらのアプローチを援用することで、社会学に基づく組織研究を精緻化し、そのポテンシャルを引き上げる。
第1節では、空間や父兄、アーティファクトを分析することの重要性を指摘する。第2節では、なぜ組織研究において空間というものが軽視されてきたのかを明らかにする。第3節では空間を構成するアーティファクトと人間との関係を明らかにし、第4節ではアーティファクトが構成する風景と権力の関係について言及する。最後に、本稿で展開するアプローチが従来の理論が扱った事例の再解釈や、現代社会の潜在的な社会問題の解明に有効であることを示す。
本稿は、組織のシンボルだけではなく、シンボルに痴漢される以前のアーティファクトやテクノロジーに注目することによって、組織空間、風景、音景といった対象を組織研究に正当なかたちで取りこむことを可能にするばかりか、組織の社会学理論自体をも更新するものである。

添付ファイル： kt201409組織における物理的環境についての社会学的アプローチ.pdf

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10291/17562

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：白桃書房  

組織研究における1つの大きな主題として，「組織秩序はいかにして形成され，解体するのか」というものがあると考えられる．なぜ，主観的個人同士が，秩序を形成することが可能なのか，またその秩序はなぜ解体するのか．従来，その説明には「組織目的」「組織文化」といった概念が重視されてきた．本稿では，それに加えて「組織美学」という組織秩序の成立と解体を説明するオルタナティブな手法を模索する．

添付ファイル： kt2007組織秩序の形成と解体を説明するオルタナティブ.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本社会学会  

組織戦略という、組織社会学ではほとんど顧みられることがなかった概念について考察をすすめている。現代社会におかれた組織は戦略よりもむしろ社会へのアカウンタビリティを果たす必要があることを示唆している。そしてそのアカウンタビリティを新たな基準としての「理解可能性」という尺度を提起することによって分析している。

添付ファイル： kt2006組織戦略を社会学的見地から検討する.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

主として機能主義に基づく組織文化論と、構築主義に基づく組織シンボリズムを対比するなかから、「組織の合理性とはシンボル的なものであり、そのことこそが組織のレゾンデートルである」という解答を導き出している。

添付ファイル： kt2002組織文化論から組織シンボリズムへ.pdf

DOI： 10.4057/jsr.53.2_36

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

添付ファイル： kt2001不断に再生産される組織.pdf

DOI： 10.14959/soshioroji.46.2_57

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：明治大学教養論集刊行会  

本稿 は、脱学校化論を参照しながら、組織論の観点から学校の生み出す病理について分析するものである。
さて、その学校とはいかなる組織か。ほかの組織と比べて、大きな特徴があるとするならば、それはそのサービス受給者が「無垢」で、社会化のプロセスの真っ只中にいる「子供」としての生徒であるという点である。企業をはじめとした組織は基本的には社会化が既に済んでいる「大人」が対象となる。すなわち、上司の指示には従わなければならない、組織の一員としてふさわしい役割を果たさなければならない、といったことが既に体に染みついているのが「大人」である。それに対して、学校という組織では教師の言うことを、なぜきかなければならないのか、生徒らしさとは何か、といったことを今まさに社会化されている（学習させられている）のである。また、この学校という組織は、人生においておそらく公式な組織の中で最初にかつ長時間過ごす存在である。そのことからは、学校は教師の持つ権威を受け入れる装置である側面があることは否定できない。他方、そこでは学歴というものの意義やそれへの反発が見られる場所でもある。
まず、第1 章では、人はなぜ学校という組織において指示に従うのかについて、経営学・社会学・社会心理学の立場から明らかにする。次いで、第2章では学校には洗脳装置としての側面があることを、脱学校化論者であるI. イリイチ、P. フレイレらの見解を参考にしながら、学校が生み出す第一病理として「学校への服従」をあげる。第3 章では脱学校化論を批判するかたちで、学校組織の生み出す第二の病理として学歴ないし学歴社会の「負」の側面の存在を提示する。第4 章では“ 組織が個人と社会を生み出す” という仮説の下、学歴社会の中で消費主体として位置づけられた児童・生徒が通う、現代日本の学校が抱える諸問題を分析したい。そのプロセスの中で、新たに第三の病理が生み出されていることを指摘したい。

添付ファイル： kt202209学校組織は何を生み出すのか.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

本稿は「組織が社会と個人を生み出す」という仮説に立つ組織社会学からの論考である。とりわけ、刑務所という組織が、監視社会と形容される社会と、潜在的不審者としての個人を生み出しているメカニズムを明らかにしようとするものである。
組織という対象は、社会学にとって社会や個人の解明を進める通過点に過ぎずその重要性は軽視されてきたと考えられる。しかしながら、組織という対象は個人にとって社会への扉を開くものであり、社会にとって個人を巻き込むメディアでもある。本稿では、この組織という存在の重要性を意識しながら、現代社会の「社会」と「個人」を説明したい。

添付ファイル： kt202203組織をメディアとして生み出される社会と個人の様.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

本稿は、企業博物館（原子力発電展示）における「順路＝ストーリー」が、組織の使命を当然視する情報弱者を生み出すメカニズムを明らかにするものである。
東日本大震災は、多くの悲劇を生み出し続けている。天災の前では、あらゆる備えが想定を超えるということ、そして想定外の悲劇をもたらすということ、それを思い出す契機となった。しかし、その後の東京電力をはじめとした諸組織・機関の対応の悪質さ、これもまた想定を超えたものであった。筆者は、もちろん原子力の専門家ではないし、医療の専門家でもない。そして、復興にあたって社会的な提言を行う知識も持たない。むしろ、原子力によって生み出された電力を「賢く」「言われるがまま」消費してきた顧客でしかない。筆者は、情報コミュニケーション学、もしくは組織のアカウンタビリティ論を展開する、情報弱者であった。本稿では、そのような情報弱者を生み出す構造はどこにあったのか、それのみを論じる。その複雑な構造の中で、ある特別な組織ーー原子力発電関連の博物館・展示館ーーの機能について分析を加える。

添付ファイル： kt2012組織の使命と企業博物館.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

組織は誰のものか？ その候補には多くのものが考えられるだろう。
企業組織であれば、トップマネジメントの存在が第一にあげられるだろう。もちろん、そこで労働と引き換えに給与を受け取る組織メンバーの存在は無視できるものではない。また、視点を変えてみると、組織は株主のものであるという見解も根強い。あるいは、取引業者という存在も無視できない。あるいは、企業組織の表明している「顧客重視」「お客様第一主義」といった姿勢からは、組織は顧客のものである、と考えることもできる。
本稿では、組織のメンバーのうち、サービス受給者に焦点をあてるとともに、営利／非営利という枠を越えて、刑務所、学校、病院、企業などの組織の比較分析を行う 。そして、組織が生み出してきたのは単なるサービスのみにとどまらず、そのサービスに起因する現代社会特有の社会問題を生み出してきたうえに、現代社会自体を特徴付ける「監視社会」や「身体社会」、そして「学歴社会」や「消費社会」といった、社会そのものを生み出してきたことを示したい。そして、「組織が社会を生み出す」という視点の有効性から、組織社会学はきわめて重要な意味を有することを示唆したい。

添付ファイル： kt2011組織が生み出す社会.pdf

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記述言語：日本語   出版者・発行元：関西学院大学先端社会研究所  

100年に一度といわれる世界経済の後退の中で、いわゆる「派遣労働者」の解雇が頻出している。突如として職も住居も失った人々に対して、メディアは「ネットカフェ難民」「派遣村村民」として取り上げている。そこで表出される彼・彼女らは、いったいどのような存在なのだろうか。本稿では、「他者問題」という視点からこの問題に解答を求めている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10236/2316

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：神戸大学社会学研究会  

組織とは共通の目的達成のためのシステムである、との前提が伝統的な組織論には存在する。しかし、これが過度に単純な図式であることは、組織論者はもちろん、一般の社会学者も気づき始めている。ここで、今一度、組織目的の概念に再考を加えることは意義があると考えられる。本稿では、機能主義、解釈主義という社会学の二つの理論を対比しながら、その目的概念がいかに創り上げられ、理論が展開されているかをみてゆくなかで共通点と差異について論じる。
本稿では、T・パーソンズとH・ブルーマーの見解を参照しながら機能主義と解釈主義の共通点と差異について論じる。まず、J・H・ターナーの論考を中心に考察を進め、二つの理論の共通点としてシンボル概念があることと、両者ともが秩序志向の理論であることを示す。また差異として、両者の理論構築のプロセスを指摘する。端的には、機能主義者は研究対象を「切り取る」ことで理論の定式化することを重視するのに対し、解釈主義者は研究対象を絶えず進行中の過程として分析することに重きを置くことに、決定的な差異があると考える。結論としては、組織目的概念を理解するためには、組織シンボリズムの有する見解にみられるような、シンボル概念の彫琢こそが不可欠であることを示す。

添付ファイル： kt2006続・組織目的の学説史的（再）検討.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

組織論という学問分野がある．
日本において，この組織論という名称はかなりの科学者にとって，共通言語である．しかし，欧米圏の類似した研究に与えられる名称は，非常に多岐にわたる．「組織理論organizational theory」「組織科学organizational science」といったものが，おそらく組織論と並列に並び称されるものであろう．しかし，近年では「組織研究organization studies」という名称も頻繁に目にすることが多くなった．そのことは，学術雑誌の名称や，英語を中心とした言語で書かれたハンドブックの名称を見るだけでも明らかである．
例えば，1965年に公刊された組織に関する最初のハンドブックと考えられるJ.G.マーチ編著による1200ページを越える書物の名称は『組織のハンドブック Handbook of Organizations』であった．その後，S.R.クレグ，C.ハーディ，W.R.ノードの3人の共編著による『組織研究のハンドブック Handbook of Organization Studies』が1996年に発行される．もちろん，30年の年月が経過しており，先述の書物と比較することにそれほどの意味はないのかもしれない．
組織理論，組織科学から組織研究へ．我々は，名称の変更が行われているだけの表層的な問題として取り扱うべきではない．むしろ，その背景に見いだされる，単一の理論，単一の科学，すなわち「最善の理論」「最善の科学」といったものが揺らぎだしているという事実を受け止めなければならないだろう．これらの単一で最善の理論・科学を脱構築する必要性があるのである．しかしそれと同時に，ひとときの「遊び」にも似たシニカルなスタンスには距離をとる必要があり，我々は再び理論の再構築を行う必要があるのである．本稿ではそのような背景のもと，理論の再構築に欠かすことのできないアプローチの重要性を指摘したい．それが，本稿で重要視する「組織のメタ理論」である．ところが，このような組織のメタ理論は日本における組織研究の展開のなかで，それほど言及されることはなかった．本稿では，日本の組織社会学の展開をたどりながら組織のメタ理論の重要性を確認する1)．
日本の組織社会学は，集団社会学の一分野として始まり，その後「自律」化していったものの，産業社会学や経営社会学といった隣接領域との結びつきが強かった．とりわけ，いわゆる「日本的経営論」が隆盛を極めていた時期には，組織そのものを主題化し，かつその理論を構築するという動きはそれほど活発なものではなかった．むしろ，この日本という（産業）社会の特殊性を解明する具体的な研究が中心であった．それは例えば間宏や津田真澂などによる著作である．しかし，彼らの著作のなかにも，現在の組織論の下位分野が有する知見に相当するようなものもあり，理論的に重要な示唆をもつものである．そのため，第1章では，彼らの日本的経営に関する論考を「再読」することで，その理論的含意を抽出したい．また，日本の組織社会学のなかにも，数は少ないながらも理論的傾倒の強い著作がある．それは，主としてアメリカ社会学に影響を受けた構造‐機能分析による組織理論である．代表的な論者としては，塩原勉や佐藤慶幸があげられるだろう．彼らは，積極的に理論を「輸入」することにより，普遍的・抽象的な組織理論の構築を試みている．ところが，このような試みはいったん挫折を味わうことになる．このことについては第2章で論じよう．第3章ではその挫折からの復活のプロセスを振り返る．ところが，この試みもまた同様の挫折を味わうことになる．この二段階の挫折の要因にはある共通性を見出すことができる．そして，第4章では，その共通の要因として考えられる，組織のメタ理論が多様性を持ち得なかったこと，すなわち日本における組織社会学に欠けていたものについて論じる．

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本稿では，組織構造ならびにそれに関連する概念について考察する．しかし，いわゆる組織構造というものをとらえるにあたり，組織論は大きく２つの立場にわかれる．一方は，構造‐機能分析の立場であり，組織をシステムとしてとらえるなかで，組織の非常に多くの変数のうち比較的に安定したものを定数とし，それを組織構造として考えるものである．他方は，実践的な経営学の立場に多く見られ，組織構造を組織形態すなわち図形化できるような組織の「かたち」と同義に扱うものである．その力点は組織の有効性を高めるためには，どのような組織のデザインが必要であるか，という問題意識におかれ，あるべき組織形態を組織図のかたちで提示することが多い．しかし，組織図というものはとかく学術的な分野では軽視されがちなものであるといっても過言ではないだろう．構造‐機能分析に見られるように，定数と変数との分析，すなわち数式的な手法こそが科学的であるべきだという暗黙の了解事項が成立しているからだ．あるいは，社会科学を人文科学的なものとしてとらえた場合でも同様であり，文章で説明されねばならないというもう１つの了解事項がある．図形的なものを用いるという手法は，科学的に分析することから排除されてきた傾向があることは否めない．
しかし，実のところこの組織図というものはは図形であるからこそ有意味性と持ち得るばかりか，付言するならば数式的・文章的な説明を凌駕する可能性すら持ち得ているのである．しかし，逆説的ではあるが，組織図をそのまま提示するだけではいささか不十分である．組織図というものを分析対象として，それがどのような役割を果たしているのかを積極的に説明した後には，その組織図を次に分析概念として使用できるものに精緻化する必要がある．
以上のような問題意識に基づく本稿における戦術は３段階作戦となる．まず第１に，組織図というものが学術的に意義ある研究対象であることを主張する，すなわち本稿における分析対象とする．そのため，組織デザイン論に見られるような見解を建設的に批判することから始める．その際にはいわゆる構築主義的なスタンスが参考になる（第１章）．第２段階として，その組織図に理論的な説明能力を獲得させるために，社会学が主として行ってきた組織の構造‐機能分析に目を向け，組織図を構築するためのいくつかの構成要素を抽出する．本稿ではコミュニケーションというものを構成要素として考えている．これにより，単なる組織図の提起に留まらず，組織図を分析概念として精緻化するための準備作業が可能になる．そのプロセスを経て，最終段階においては組織図を分析対象から分析概念にシフトさせることができ，組織図を使用した研究が可能になる（第２章・第３章）．結論として，コミュニケーション概念の分類に基づいて(1)ツリー型，(2)ネット型，(3)サークル型，(4)リゾーム型という４つの組織図を構築し，アソシエーションのビューロクラシー化をはじめとした組織論の伝統的なテーマに新たな知見を提示する（第４章）．

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担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）   出版者・発行元：神戸大学大学院法学研究科 / 法学部  

組織は舞台である、というメタファーを用い、組織のイメージなどが外部のオーディエンスに向けて発信される際に、アカウンタビリティの達成（＝新たな組織規範）がいかに成功しているかということについて、コンプリヘンジビリティ（理解可能性）という基準を設けることで解答を示している。モデルケースとして、Spring-8や原子力発電所をとりあげて説明を加えている。

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：神戸大学社会学研究会  

組織が組織であると認められるメルクマールにされる概念――すなわちこれを有すれば組織であるとされる概念――を多くの候補の中から2つあげるとするならば、1つは合理性であり、もう1つは本稿で扱う目的であろう。また、この両者の結びつきは非常に固い。例をあげるならば、目的合理性という概念がそうである。目的はその達成のために多数の手段を喚起する。そして、その手段のなかで最適なものを選択するときに基準となるのが合理性である。筆者は以前、組織目的を当事者間で構築されるシンボリック・メディアの1つとして再定義した。それと同時に、合理性という概念に対しても、その目的の正当性を保証するもっとも広く浸透した神話としての位置づけを行い、その絶対的・本質的な特性を解体した（竹中 2001）。また、本稿の前稿にあたる「組織目的概念の学説史的（再）検討」においては、組織目的概念に対して、組織の記憶の記念碑としての「シンボリックなモニュメント」という位置づけを行った（竹中 2003） 。そして、シンボリック・モニュメントとしての位置づけを与えた組織目的という概念について理解を深めるためには、シンボル概念を彫琢することが不可欠であることを示唆した。その彫琢はいかなるかたちで行われるべきであろうか。本稿ではその彫琢の一例を示そうと思う。
ここで本稿の構成を簡単に述べておこう。まず第1節では、機能主義に基づく組織論であると考え得るパーソンズのそれを、パーソンズ自身はもとより、そのパーソンズに影響を与えた／受けた論者の組織や組織目的の定義について言及する。本節で対象として取り上げる論者は、C.I.バーナードをはじめ、M.ウェーバー、A.エツィオーニらである。続く第2節では、パーソンズと相互に影響を与えあいながら、特異な組織目的観を保持したバーナードとエツィオーニの存在を再びクローズアップする。そして、結論として、組織目的とは、組織の当事者間で行われるコミュニケーション・プロセス（組織化）のなかで構築されるシンボリック・メディアであり、またこの組織目的というメディアは組織「内部」の成員と「外部」のオーディエンスを媒介するものであることを示す。

添付ファイル： kt2003組織目的の学説史的（再）検討.pdf

DOI： 10.24546/81011035

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：神戸大学社会学研究会  

近年、「情報公開」という言葉をよく耳にする。新聞やTV、様々なメディアに登場するこの言葉。このように、ある種の言葉が広く流布するというその社会的事実はそれだけで考察に値する。それはすなわち、社会に何らかの「動き」が起こりつつあることを顕著に示していることにほかならず、社会の分析を志す者として、この種のテーマに関心を寄せるのは当然であるといえる。また、この情報公開というものが最も求められている単位が、組織という単位である以上、組織論者がこの現象について考察する意義と責任がある。
従来の組織論は組織の環境として市場を掲げるものが多く、そこでは「戦略」概念が有効であった。ところが、「情報公開」という問題を考察するにあたっては、環境として考えられるものを市場に限定することはできない。むしろ、地域社会といったものを環境として考えざるを得ないのである。それゆえ、このような新たな組織―環境の関係分析を行う際には「戦略」にかわる概念が必要とされる。本稿では、その一つとして社会的な「説明責任accountability」という概念を取り上げる。この「説明責任」という概念は、近年、注目されている企業「倫理」という概念にも通ずるものである。ただ、「倫理」とはとらえどころのない、抽象的な概念である。そのため、本稿では「倫理」という概念をある程度限定するという意味で、「倫理」ではなく「説明責任」という概念を用いることにする。
ここで、本稿の簡単な概略を述べておこう。まず第一節において、従来の組織論（コンティンジェンシー理論、経済学新制度学派）が論じてきた組織―環境の関係分析を概観する。そこで、組織にとって重要な環境が市場に限定されないことを指摘し、新たな環境として地域社会を考える必要性を説く。また、そこでは「戦略」ではなく「説明責任」という概念が有効であることを示す。その問題提起を受けて、第二節では組織の広報活動（public relations）を例にあげて議論を進める。第三節では具体的事例として、科学技術組織SPring-8を取り上げ、そこでの広報活動を「戦略」ではなく、「説明責任」として分析することの有効性について言及する。最後の第四節ではそのSPring-8による「説明」という活動がどの程度成功しているのか、ある評価を加えようとする。
このような骨子をもつ本稿は、組織―環境の関係分析に新たな一石を投じるものであると考えられる。

添付ファイル： kt2002組織ー環境の関係分析における一考察.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：神戸大学社会学研究会  

本稿では、組織論の可能性を双方向に探索する。まず一章では、「ポスト＝アフター」組織として考えられる概念に組織論の可能性を見出そうとする。それに続く二章では、組織論者が暗に持っている仮定を問い直し、組織を語る際に立脚するパラダイム、そして組織を形容するメタファー、あるいは組織を観る際のフレームといったものに、組織論者が自覚的になることを提唱し、近代組織論がほとんど触れてこなかった組織の側面の分析に可能性を求める。さらに三章では、組織を「組織化」という用語で置き換えて分析する、いささか挑戦的な試みをK・E・ワイクの議論を紹介しながら、ここにも可能性を感じたい。最後に、結論にかえて組織の概念はいまだ有効であり、むしろこれから組織論者として為さねばならないことが多分に残されていることを示唆して議論を締めくくる。

添付ファイル： kt2001組織はいかに語られうるか？.pdf

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：神戸大学社会学研究会  

組織社会学は、社会学の多くの研究領域のなかで、主要な一つの潮流であった。しかし、その研究対象である「組織」というものは、社会学だけでなく、経済学、経営学、政治学など様々な「学」が対象としてきたものである。経済学では「市場」と異なるものとしての「組織」、経営学、政治学では実存する「企業」あるいは「政治機構」を対象として組織理論は展開される。他方、社会学が組織を語る意味はいかなるところに存在するのであろうか。エルトン・メイヨー、フリッツ・レスリスバーガーらの人間関係論(human relations)によるインフォーマル・グループの「発見」、あるいはロバート・マートンそしてアルヴィン・グールドナー、ピーター・ブラウらによる組織における逆機能の「発見」など、社会学はその当時の組織理論に対して、常に一定の距離を保つことから新たな貢献を行ってきた。しかし近年、組織社会学はその距離感覚を見失い、何を「発見」すべきかを迷っている。それは社会学が「社会システム理論」を展開し、他の学問との収斂を行うあまり、「システムとしての組織」という組織観に過度に慣れてしまったことに一つの原因があるように思われる。
本稿では、組織を自明視せず、「組織とは何か」を論じたい。すなわちそれは、組織はシステムとして実存する、という命題にアプリオリに隠蔽された「組織」が実存するという命題を再考することを意図している。

添付ファイル： kt2000組織とは何かという問い.pdf

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総ページ数：220   記述言語：日本語   著書種別：学術書

組織が先か？ コミュニケーションが先か？ 我々が組織を形成するにあたって、組織目的（文法）と組織文化（文脈）を構築していくプロセスについて言及している。

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総ページ数：301   記述言語：日本語   著書種別：学術書

担当部分は「現代組織における文化とシンボル」。既存の組織社会学研究では、その研究対象からはずれていたモノ（アーティファクト）それ自体や、雰囲気といったものを「美学＝感性学」の見地を取り込むことで、研究対象へと確立している。モノはシンボルとしてしか語られず、雰囲気は文化としてしか語りえなかった。本稿では前シンボル的（潜在的なシンボル）で前文化的（潜在的な文化）なものとしてモノと雰囲気について言及している。

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Budapest  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Beijing  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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対象： 高校生

種別：出前授業

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対象： 高校生

種別：出前授業

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