学位
-
地域研究博士 （ 2005年3月 京都大学 ）
-
農学修士 （ 2001年3月 明治大学 ）
オカ ミチタロウ
岡 通太郎
OKA MICHITARO
所属
学部 農学部 専任准教授
職名
専任准教授
外部リンク
研究キーワード
-
コモンズ
-
共生社会
-
行動経済学
-
インド
-
共生社会
-
Economic Development
-
India
-
経済発展
-
行動経済学
-
コモンズ
研究分野
-
ライフサイエンス / 腫瘍生物学 / 農業経済学(Agricultual Economics)
-
ライフサイエンス / 基盤脳科学 / 地域研究(Area Studies)
学歴
-
京都大学 アジア・アフリカ地域研究研究科
- 2004年3月
国・地域： 日本国
-
京都大学 アジア・アフリカ地域研究研究科
- 2004年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 農学研究科
- 2001年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 商学部
- 1995年3月
国・地域： 日本国
経歴
-
LSE アジアリサーチセンター
2013年4月 - 2014年3月
-
京都大学 東南アジア研究所研究機関 研究員・ポスドク 研究員
2005年4月 - 2007年3月
-
独立行政法人日本学術振興会 日本学術振興会特別研究員 特別研究員DC2・PD
2003年4月 - 2005年3月
-
Institute of Rural Management Anand（インド） 外国人研究員
2001年4月 - 2002年3月
-
Institute of Rural Management Anand（インド） 研究員・ポスドク 外国人研究員
2001年4月 - 2002年3月
-
㈱ドール 商品本部
1995年4月 - 1998年3月
-
㈱ドール 商品本部
1995年4月 - 1998年3月
所属学協会
-
農業問題研究学会
-
日本農業経済学会
-
日本南アジア学会
-
アジア政経学会
論文
-
インドの食料・穀物生産事情
デイリーマン 61 ( 5 ) 69-70 2011年
-
経済成長下における農村土着制度の残存と変容：インド中西部の59カ村計量分析および3カ村集約調査から
現代インド研究 1 ( 1 ) 41-64 2011年
-
Effects and Historical Roots of Socio-economic Institutions in Rural Gujarat: Focus on the Area Disparity of Agricultural Wage Rates
“Development, Environment and Socio-political Transformation: Diversity and Sustainable Humanosphere in Contemporary India”, proceedings 2011年
-
自然資源問題の解決と共生社会：コモンズの悲劇を克服するコモンナレッジ
第9章、明治大学農学部食料環境政策学科編『食料環境政策学を学ぶ』 2011年
-
非物質的価値の計測による新たな地域づくり―山形県長井市民の取り組み―
バイオの散歩道 ( 6 ) 2-2 2010年
-
インドにおける農村の英知、カイミ制度の分析-『前近代的制度』の合理性
バイオの散歩道 ( 1 ) 2-2 2008年
-
インド・シッキム州一農村における農村経済
藤田幸一, アショククンドゥ
アジア経済 49 ( 3 ) 30-54 2008年
-
生存基盤を支える新たなパラダイムの構築
明治 ( 39 ) 48-49 2008年
-
杉野実著『インド製糖協同組合の発展と思想：マハラシュトラ州の事例』
南アジア研究 ( 20 ) 244-249 2008年
-
インド・シッキム州における傾斜地農業と農家経済：北部県フォドン村における調査報告
藤田幸一, アショククンドゥ
Kyoto Working Paper on Area Studies ( 2 ) 1-22 2007年
-
インドの農業発展と投入財補助金問題
藤田幸一
海外情報分析委託事業（自由貿易協定情報調査分析検討）事業実施報告書第4章(農林中金総合研究所） 58-76 2006年3月
-
インドの農林水産業の概況
藤田幸一
海外情報分析委託事業（自由貿易協定情報調査分析検討）事業実施報告書 第2章(農林中金総合研究所） 25-42 2006年3月
-
1990年代の農産物需給・貿易の新たな展開と政策要因
藤田幸一
海外情報分析委託事業（自由貿易協定情報調査分析検討）事業実施報告書第5章（農林中金総合研究所） 84-99 2006年3月
-
インド・グジャラート州中部における農業労賃の低位性：農村インフォーマル金融制度との関連に焦点を当てて
アジア研究（アジア政経学会） 第52 ( 第1 ) 46-61 2006年1月
-
Regional Distribution of an Informal Institution and its Historical Roots in Rural India: From the Case of ‘Interlinkage’ in the Agricultural Labor Market in Central Gujarat
Conference papers for Economic History Network Japan at Kyoto University 2006年
-
インドにおける農業部門から非農業部門への労働力移動と農村構造－金融市場と労働市場のインターリンケージを中心に－
開発経済学研究派遣制度研究報告書 2006年
-
インドにおける改良牛普及格差の要因分析：グジャラート州中部村落内の社会経済関係からの考察
アジア経済（アジア経済研究所） 第45 ( 第4 ) 21-40 2004年4月
-
インド酪農の発展：回顧と展望
のびゆく農業：世界の農政（農政調査会） ( 927 ) 2-44 2002年6月
-
インドのＯＦ計画における県連合会の位置－プネー県牛乳生産者協同組合連合会を事例として
2000年度日本農業経済学会論文集 283-290 2000年3月
書籍等出版物
-
インド『剥き出し』の労働市場と人的資本 査読
（ 担当： 単著）
法律文化社 2014年5月
-
自然資源問題の解決と共生社会：コモンズの悲劇を克服するコモンナレッジ 査読
（ 担当： 単著）
日本経済評論社 2011年7月
講演・口頭発表等
-
Kayami arrangement in indigenous agricultural labor market in rural Gujarat: Implications to failure of market
Guest Seminar, NCDS(ICSSR), Bhubaneshwar Odisha 2015年9月
-
行動経済学から見た新しい農産物市場：イギリスの事例から
大北農業振興協議会研修会 2014年6月
-
開発とは何か：インド農村開発における経済理論と現場との乖離
iddp定期集会 London 2014年1月 iddp
-
Disparity of Agricultural Wage Rates and Diversity of Rural Laborer’s Strategy: Focus on the informal credit security with their landlord in Rural Gujarat
Discussion Series, Gujarat Institute of Development Research 2013/8/31 Gujarat Institute of Development Research, Ahmedabad 2013年8月
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
協力ゲームによる資源管理の社会制度的条件
2013年
資金種別：競争的資金
-
経済成長下のインド農村におけるカースト経済の変容と農工間人的資源配分パターン
研究課題/領域番号：19710209 2007年4月 - 2011年3月
日本学術振興会 若手研究 (B) 若手研究(B)
岡 通太郎
配分額：3730000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：630000円 ）
本研究はインド・グジャラート州の農村部一帯で観察される「カイミ(kaymi)」と呼ばれる債務奴隷的農業労働慣行(以下カイミ制度)の地理的分布範囲を確定し、それが貧困層の農業労働賃金率を低めている実態を明らかにするとともに、昨今の経済成長による非農業就業機会の増加に対して労働者はいかなる行動をとりはじめているのか、またそうしたなかでカイミ制度はいかなる変容をしているのかを論じ、今後のインドの経済成長のカギを握る農工間の人的資源配分に対して重要な意味を持つ制度であることが明らかとした。
-
アジア農村部の要素市場と社会制度に関する研究
2007年 - 2011年
資金種別：競争的資金
-
インド酪農村経済とカースト－「世界基準」と「ヒンドゥー世界」の理解のために
研究課題/領域番号：03J04973 2003年4月 - 2005年3月
日本学術振興会 特別研究員奨励費 特別研究員奨励費
岡 通太郎
配分額：1800000円 （ 直接経費：1800000円 ）
昨年度はこれまでの成果を博士学位論文へまとめることを主眼においた研究活動を行い,またそのなかの2つの章にあたる個別論文を新たに執筆・投稿した。
博士学位論文は平成16年12月6日に,学位申請論文『経済成長下のインドにおける「白い革命」と農村貧困層-酪農生産の制約要因としての農村要素市場構造を中心に-』として京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科に提出され,平成17年1月20日にはその公聴会および口頭試問が行われた。個別論文は「インド・グジャラート州における農業労賃の低位性-農村構造と生存リスクからの考察-」を学会誌『アジア研究』へ,また「インドにおける『白い革命』の貧困削減効果-土地なし層による土着水牛飼育に焦点をあてて」を学術誌『アジア経済』へそれぞれ投稿した(両者とも現在査読中)。
インドでは酪農の技術革新である「白い革命(White Revolution)」が農村部貧困層の所得向上に大きな効果があるとされ注目され、貧困削減政策の中核であるIRDPでも,貧困層が乳牛を購入するための資金融資(補助金付き)に多額の予算が費やされ,過去30年にわたり国際的な研究対象ともされてきた。学位論文ではその膨大な研究蓄積の盲点であった農村の実態解明を行ったわけであるが、そこでは貧困層の酪農参入にとっては農村の要素市場構造(飼料市場,農地貸借市場,労働市場,金融市場など)が非常に重要であることがまず示され,さらにカーストを軸に展開される農村の社会関係がこれらの要素市場の機能不全の大きな原因になっているという点が実証された。このように農村の経済構造のみならず社会構造との関連を含めて「白い革命」やIRDPを評価し,その限界を指摘したわけである。
昨年度の研究の最大の成果は,農村要素市場の機能不全をもたらす背景に,カーストを軸としつつ歴史的に展開してきた農地分配構造の不平等,および債務奴隷制度に類似した大農家と貧困層のパトロン・クライアント関係が存在している点を実証したことであり,その結果,単純な経済的考察だけでは実態の把握が困難であることを示したことである。また経済自由化・市場経済化以降のインドにおいてもなお,市場を機能不全にするような農村構造(agrarian structure)が制度として強力に機能していることを示した点は,インド経済や貧困問題の議論に重要な問題提起となるものである。