農林水産政策研究所(旧農業総合研究所)   評価・食料政策部   室長   食料消費研究室長

2001年4月 - 2006年3月

千葉大学   園芸学部   非常勤講師   講師

2000年10月 - 2001年3月

千葉大学   園芸学部   非常勤講師   講師

1999年10月 - 2000年3月

農業総合研究所   海外部   室長   ヨーロッパ研究室長

1999年4月 - 2001年3月

千葉大学   園芸学部   非常勤講師   講師

1998年10月 - 1999年3月

農業総合研究所   企画連絡室   研究交流科長

1998年4月 - 1999年3月

千葉大学   園芸学部   非常勤講師   講師

1997年10月 - 1998年3月

農林水産省   農業総合研究所企画連絡室   研究交流科長

1997年4月 - 1998年3月

農林水産省 農蚕園芸局生活改善課

1989年4月 - 1991年3月

農林水産省   農蚕園芸局生活改善課

1989年4月 - 1991年3月

農林水産省   農業総合研究所

1985年4月 - 1989年3月

農林水産省 農業総合研究所

1985年4月 - 1989年3月

日本農業経営学会

日本社会学会

世界農業遺産等専門家会議（農林水産省農村振興局）   委員  

2020年4月 - 現在   

日本村落研究学会   理事  

2019年11月 - 2021年10月   

農山漁村振興交付金評価委員会（農林水産省農村振興局）   委員  

2018年 - 現在   

The Japanese Association for Rural Studies  

2017年11月 - 現在   

日本村落研究学会   理事  

2017年11月 - 2019年10月   

環境保全型農業直接支払制度に関する第三者委員会（農林水産省）   委員  

2015年 - 現在   

The Rural Life Society of Japan  

2014年4月 - 現在   

日本農村生活学会   副会長  

2014年4月 - 2022年3月   

日本農業経営学会   常任編集委員  

2012年10月 - 2014年9月   

The Agricultural Economics Society of Japan  

2012年4月 - 2014年3月   

日本農業経済学会   常任理事  

2012年4月 - 2014年3月   

日本村落研究学会   理事  

2011年11月 - 2015年10月   

The Japanese Association for Rural Studies  

2011年11月 - 2015年10月   

日本村落研究学会   国際交流委員  

2011年11月 - 2013年10月   

The Japanese Association for Rural Studies  

2011年11月 - 2013年10月   

中山間地域等直接支払制度等に関する第三者委員会（農林水産省農村振興局）   委員  

2010年6月 - 2020年3月   

農村計画学会   査読委員  

2010年4月 - 2014年3月   

日本村落研究学会   村研ジャーナル編集委員  

2009年11月 - 2019年10月   

The Japanese Association for Rural Studies  

2009年11月 - 2019年10月   

日本農業経営学会   理事  

2007年7月 - 2008年12月   

日本農村生活学会   理事  

1995年4月 - 現在   

The Rural Life Society of Japan  

1995年4月 - 現在   

日本農村生活学会   学会誌編集委員  

1991年4月 - 2010年3月   

日本農村生活学会   学会誌編集委員  

1991年4月 - 2010年3月   

ドイツにおける環境保全型農業と経営多角化

農業   ( 1674 )   48 - 53   2021年2月

研究の窓 チューネン研究所滞在記

村落社会研究ジャーナル   26 ( 2 )   26 - 28   2020年4月

ドイツ家族経営の持続性 現場からの農村学教室

日本農業新聞   ( 20121 )   9 - 9   2019年7月

自身の研究を語る：生活改善普及事業研究からみた農村生活

農村生活研究   62 ( 2 )   14 - 18   2019年6月

郷土文化を後世に 平成の農村女性活躍の軌跡④

日本農業新聞   ( 20031 )   12 - 12   2019年4月

日本の農村はどう映るのか

農業共済新聞   ( 3260 )   1 - 1   2019年3月

農村で安心して暮らせるために―北ドイツの農村の事例から

農業と経済   84 ( 9 )   41 - 46   2018年10月

時代とともに、時代を先取りして

農村と都市をむすぶ   ( 800 )   93 - 94   2018年7月

環境保全型農業の社会的要因と普及方法の解明

アグリバイオ   2 ( 4 )   84 - 87   2018年4月

英国のEU離脱による共通農業政策への影響

農業と経済   84 ( 3 )   109 - 116   2018年4月

大江靖雄編著『都市農村交流の経済分析』

農業経営研究   55 ( 4 )   53 - 53   2018年1月

ズバリ直言 冬野菜を食べる

全国共済新聞   ( 3203 )   1 - 1   2017年12月

LEADERプログラムと地域内協働の現状―ドイツを中心に― 査読

年報 村落社会研究   53   175 - 212   2017年11月

ズバリ直言 捨てられる家畜の話

農業共済新聞   ( 3195 )   1 - 1   2017年10月

環境保全型農業のための政策設計―EU,ドイツから学ぶ―

市田 知子

ランドスケープ研究   81 ( 3 )   252 - 255   2017年10月

祖田修著『祖田修 著作選集 第１巻 都市と農村』

農業経済研究   89 ( 2 )   156 - 158   2017年9月

「次世代型農業のゆくえ」解題

小田滋晃・市田知子

農業経済研究   89 ( 2 )   69 - 72   2017年9月

ズバリ直言 ドルフラーデンを訪ねる

農業共済新聞   ( 3187 )   1 - 1   2017年8月

ズバリ直言 アスパラガスの日々

農業共済新聞   ( 3179 )   1 - 1   2017年6月

ズバリ直言 「ドイツ飯」に未来はあるのか

農業共済新聞 2017年4月19日   ( 3171 )   1 - 1   2017年4月

ズバリ直言 「和食」と食文化の伝承

農業共済新聞 2017年2月22日   ( 3163 )   1 - 1   2017年2月

原発事故避難者による営農再開と展望―福島県相馬郡飯舘村の事例分析 査読

福田恭礼

明治大学農学部研究報告   66 ( 1 )   1 - 21   2017年2月

生活関係の普及から学ぶこと

農村生活研究   60 ( 1 )   38 - 39   2017年2月

村田武著『現代ドイツの家族農業経営』

市田 知子

農業・農協問題研究   ( 60 )   48 - 50   2016年7月

都市における公共用地の確保と農業への影響 ―稲城市の梨栽培と土地区画整理事業を事例として― 査読

菊池和美

明治大学農学部研究報告   65 ( 2 )   29 - 42   2015年11月

地方都市と農村

農林水産政策研究所レビュー   ( 65 )   1 - 1   2015年5月

中道仁美・小内純子・大野晃『スウェーデン北部の住民自治と地域再生』

村落社会研究ジャーナル   21 ( 2 )   53 - 54   2015年4月

EUの食と農 「ヨーロッパ農業モデル」は実現するのか？

国際問題   ( 639 )   36 - 45   2015年3月

ポスト2013年CAP改革とドイツでの実施の方向

市田 知子

農村と都市をむすぶ   65 ( 760 )   52 - 61   2015年2月

LEADERの現状と2014年以降の展望

農村イノベーションのための人材と組織の育成：海外と日本の動き(6次産業化研究 研究資料第1号   7 - 14   2014年12月

池上甲一・原山浩介著『食と農のいま』

市田 知子

村落社会研究ジャーナル   20 ( 2 )   39-40 - 40   2014年4月

EUの「ポスト2013年」改革と環境保全

農業と経済   80 ( 2 )   19-28   2014年3月

農山漁村の空き家の再生

農村生活研究   57 ( 2 )   4 - 5   2014年3月

「ポスト2013年」農政改革と農家の選択―EUの環境保全型農業の取り組みを注視する年に―

畜産コンサルタンツ 中央畜産会   50 ( 1 )   62-63   2014年1月

地方中小都市周辺農村における地域資源とその活用主体

大江徹男

明治大学社会科学研究所紀要   52 ( 1 )   1-38 - 38   2013年10月

EU農政から考える日本の方向

ニューカントリー 北海道協同組合通信社   ( 715 )   20-23   2013年10月

横川洋・高橋佳孝編著『生態調和的農業経営と環境直接支払い―農業環境政策論からの接近―』

農業経営研究   51 ( 1 )   168   2013年6月

EUにおける直接支払いの意義―農政改革の経緯から―

農業と経済   78 ( 3 )   60-68   2012年3月

EUの「ポスト2013年」農政改革とドイツの動向―条件不利地域政策を中心に―

市田 知子

農業および園芸   87 ( 3 )   371-378 - 378   2012年3月

農家女性の「農業離れ」に歯止めかかるか

株)日本政策金融公庫, 農林水産事業本部

AFCフォーラム   59 ( 9 )   3-6 - 6   2011年12月

EU農政とバイオエネルギー利用の動向

Feed Trade   47 ( 6 )   28-45   2011年11月

坪井伸広・大内雅利・小田切徳美『現代のむら―むら論と日本社会の展望―』

市田 知子

村落社会研究ジャーナル   17 ( 1 )   58-59 - 59   2010年10月

EU農政改革によるクロス・コンプライアンスの影響

市田 知子

圃場と土壌   42 ( 4 )   7-16 - 16   2010年4月

耕作放棄地の活用方法の検討方法

平成21年度 戦略的畑地農業振興支援事業 耕作放棄地の現状と課題の検討調査業務報告書 （社）畑地農業振興会   46-53   2010年3月

所得補償と環境保全を図るドイツの環境支払い

市田 知子

現代農業   88 ( 12 )   342-347 - 347   2009年12月

中山間地域等直接支払制度の課題と展望

月刊NOSAI   61 ( 11 )   8-14   2009年11月

ＥＵおよびドイツにおける農村地域振興―2003年農政改革以降の動向―

市田 知子

農業と経済   75 ( 7 )   46-56 - 56   2009年7月

工藤春代著『消費者政策の形成と評価―ドイツの食品分野―』

農林業問題研究   45 ( 1 )   174-175   2009年6月

畑作（野菜作）による耕作放棄地解消のための取組み内容と進め方

平成20年度 戦略的畑地農業振興支援事業 耕作放棄地の現状と課題の検討調査業務 畑作による耕作放棄地解消対策調査報告書 （社）畑地農業振興会   29-37   2009年3月

欧州は直接支払制度で農家の所得補償と環境保全を図る （特集「ニッポン農業再生」）

週刊エコノミスト   2009年3月3日号,毎日新聞社,pp. 91-92   2009年3月

ドイツの直売農家を訪ねて

アグリふくおか   Vol. 5   JA福岡中央会,18-19   2008年8月

EU 環境保全型の農業政策へ進化（詳細検証 欧米諸国の農業政策）

週刊エコノミスト   86 ( 40 )   87, 毎日新聞社   2008年7月

ドイツの農産物直売調査から

野菜情報, 農畜産業振興

野菜情報   50   23 - 28   2008年5月

EU農村地域振興の展開と「地域」―ドイツのLEADERプログラムを中心に―

市田 知子

『歴史と経済』政治経済学・経済史学会   50 ( 199 )   23-29 - 29   2008年4月

平成19年度海外情報分析事業欧州地域食料農業情報調査分析検討事業実施報告書「CAP政策の動向 EU及び加盟国の条件不利地域支払い及び環境支払い」

pp.47-71

2008年3月

コメント：地方中小都市および周辺農村の視点から

農村計画学会誌,26(3),180-182

2007年12月

ドイツにおける食料安全保障―「備えあれば憂いなし」の仕組み

農業と経済, 月臨時増刊

農業と経済   73 ( 8 )   124 - 128   2007年8月

農村社会と女性：世代間分離から相互扶助へ

市田知子

農村計画学会誌   26 ( 1 )   3-6   2007年6月

ドイツの農薬管理使用体制とその実態

農業と経済,73(2),44-47

2007年3月

EUの環境支払いとその現状

公庫月報   54 ( 1 )   8-11   2006年4月

山崎光博著『ドイツのグリーンツーリズム』

市田 知子

村落社会研究   12 ( 2 )   46 - 47   2006年4月

「動く女性」から「働く女性」へ

農―英知と進歩―,第28号(改良普及員40年のあゆみ),農政調査委員会,57-60

2006年3月

EU農政改革と農業環境政策の方向－ドイツの事例から－

季刊 肥料, 肥料協会新聞部

肥料   ( 102 )   33 - 39   2005年10月

「農村地域振興における「地域」－対象から主体へ－」

年報 村落社会研究   41集   127-160   2005年10月

【研究報告】危機管理プロジェクト研究資料第3号「BSE後のドイツの食肉トレーサビリティ－制度と実態－」

(食料・農業の危機管理に関する社会科学的アプローチ[第2集]) pp.103-120

2005年7月

「ドイツの農業・農村体験とその支援策－「農場で学ぼう」（Lernen auf dem Hof) の実態調査から－」

市田知子

『農業と経済』2005年8月臨時増刊号   128-137   2005年7月

【ブックガイド】松田裕子著『EU直接支払制度の構造と機能』

農業と経済, 7月号 p.119

2005年6月

【書評】村田武編『再編下の世界農業市場』（21世紀の農業・農村 第1巻）

『農業経営研究』 第43巻第1号(通巻124号) pp.200-201

2005年6月

【書評】Japanese Less Favored Areas & Regional Revitalization Edited by Shiro Yoshizawa

村落社会研究

村落社会研究   11 ( 2 )   60 - 61   2005年3月

【研究報告】平成16年度海外情報分析事業欧州アフリカ地域食料農業情報調査分析検討事業実施報告書「ドイツにおける農村地域開発の動向」

pp.67-77

2005年3月

【研究報告】平成16年度海外情報分析事業欧州アフリカ地域食料農業情報調査分析検討事業実施報告書「2003年CAP改革のドイツでの実施」

pp.53-66

2005年3月

直接支払いの多様性－風土，農業のやり方で異なるEUの先例から－

『21世紀の日本を考える』 第28号(2月号) pp.86-89

2005年2月

EU直接支払いと『日本型直接支払い』

週刊農林

週刊農林   ( 1905 )   10 - 10   2004年12月

ドイツの農業環境政策－環境支払いの拡がりと問題点－

『デーリィマン』 Vol.54 №12 p.39

2004年12月

牛肉トレーサビリティと情報技術－BSE以降のドイツの事情－

『エストレーラ

エストレ-ラ   ( 128 )   2 - 8   2004年11月

【ブックレビュー】暴走する社会－グローバリゼーションは何をどう変えるのか－

『農林水産政策研究所レビュー』 №13 pp.4-9

2004年9月

ドイツの牛肉トレーサビリティ事情

『デーリィマン』 Vol.54 №9 pp.54-55

2004年9月

【研究報告】危機管理プロジェクト研究資料第1号「国産牛肉『トレーサビリティ・システム』の安全性保証と品質保証」

(食料・農業の危機管理に関する社会科学的アプローチ) pp.131-144

2004年6月

EU条件不利地域における農政展開－ドイツを中心に－

農林水産政策研究所レビュー』

農林水産政策研究所レビュー   ( 12 )   4 - 9   2004年6月

「ドイツにおける農業環境政策の方向と問題点」

『農業問題研究』   ( 56 )   1-12   2004年4月

【研究報告】農業集落の崩壊過程に関する研究「ドイツ農村における住民多様化と自治体の役割」

研究代表:両角和夫

平成13年度〜平成15年度科学研究費補助金基盤研究（B）(2)研究成果報告書   173-201   2004年3月

CAP改革のデカップリング

『週刊農林』 第1862号 p.3

2003年8月

「国産牛肉『トレーサビリティ・システム』の現状と問題点」

『生協総研レポート』   ( 40 )   29-37   2003年7月

【研究報告】農業集落の崩壊過程に関する研究「平成14年度ドイツ現地調査報告」

研究代表:両角和夫

（平成13年度〜平成15年度科学研究費補助金基盤研究（B）(2)中間報告書）   1-31   2003年5月

【和書案内】高橋巌著『高齢者と地域農業』

『農林水産図書資料月報』 2003年3月号 p.6

2003年3月

「日本の生活改善普及事業にみる農村女性の組織化－生活改善から農村女性対策へ－」

『農業史研究』日本農業史学会   37   1-12   2003年3月

【解題・翻訳】農業者はいかにして環境保全的に行動しうるか？－ドイツのバーデン・ヴュルテンベルク州における質問調査から－

のびゆく農業

のびゆく農業   ( 936 )   7 - 23   2003年3月

【書評】天野寛子著『戦後日本の女性農業者の地位－男女平等の生活文化の創造へ－』

『農村生活研究』 第46巻第4号 p.43-44

2002年9月

「『エコロジー化』するドイツ農業と直接支払い」

市田(岩田) 知子

『農業と経済』   8月号 ( 9 )   46-53 - 53   2002年8月

Farm Women and Gender Issue in Japan: A Historical Approach

The Roles, Empowerment of Rural Women in Food Security

2002年5月

【研究報告】平成13年度新基本法農政推進調査研究事業（海外調査事業Ⅱ）報告書「消費者の安全性志向とドイツ政府の対応」

pp.58-74

2002年3月

「食料安全保障と食品スキャンダルへの対応：ドイツの現状」

『農業および園芸』   77 ( 1 )   156-160   2002年1月

'【ブックレビュー】Peter Atkins, Ian Bowler, ‘Food in Society: economy, culture, geography’'

『農林水産政策研究所レビュー』 №2 p.63

2001年12月

「ドイツにおける農業環境政策の展開－『アジェンダ2000』以降の動きを中心に－」

『2001年度日本農業経済学会論文集』（農業経済研究別冊）   252-254   2001年11月

「戦後改革期と農村女性－山口県における生活改善普及事業の展開を手懸かりに－」

市田(岩田) 知子

村落社会研究（村研ジャーナル）(通巻第15号)   8 ( 1 )   24-35 - 35   2001年9月

ドイツにおける農業環境政策の展開－『アジェンダ2000』以降の動きを中心に－

農林水産政策研究所レビュー』, N

農林水産政策研究所レビュー   ( 1 )   8 - 20   2001年9月

「ドイツにおける農業環境政策の展開－『アジェンダ2000』以降の動きを中心に－」

合田素行編著『農業環境政策と環境支払い－欧米と日本対比－』（農業総合研究所研究叢書）   ( 124 )   49-103   2001年3月

EUにおける条件不利地域への直接支払制度

AFF』

Aff   30 ( 11 )   20 - 23   1999年11月

ドイツの酪農経営を訪ねて

『酪総研』 №240 1999年11月号 p.10

1999年11月

「直接支払いの現状と将来方向－欧州を中心に－」

市田(岩田) 知子

『農業と経済』   10月号 ( 13 )   31-39 - 39   1999年10月

EUの条件不利地域対策

1999年9月21日 日本農業新聞

1999年9月

【書評】安倍澄子・田村久子・吉野馨子『台所が結ぶ生命の循環－生ごみ堆肥化をはじめよう』

『農村生活研究』 第43巻第4号 p.55

1999年9月

【書評】宇佐美繁編著『1995年農業センサス分析 日本農業－その構造変動－』

村落社会研究

村落社会研究   6 ( 1 )   51 - 52   1999年9月

【翻訳・解題】EU農政改革とWTO交渉

のびゆく農業

のびゆく農業   ( 892 )   1 - 32   1999年7月

【海外雑誌Review】ソファーでくつろぐ酪農家：EU農政の矛盾

『農林水産図書資料月報』 1999年5月号 pp.15

1999年5月

【文献解題】服部信司著『先進国の環境問題と農業』

嘉田良平・西尾道徳監修『農業と環境問題』(農林水産文献解題 №28) p.217

1999年3月

「EU の構造基金改革と農村地域政策」

田畑保編『中山間の定住条件と地域政策』（農業総合研究所研究叢書）   ( 121 )   391-408   1999年3月

生産および市場の機構改善

ローズマリー・フェネル著・荏開津典生監訳『EU共通農業政策の歴史と展望』 pp.361-415

1999年3月

所得についての統計的根拠

ローズマリー・フェネル著・荏開津典生監訳『EU共通農業政策の歴史と展望』 pp.151-173

1999年3月

【研究報告】平成10年度畜産経営安定化指導事業（生産経営技術向上事業）報告書「直接所得補償の存続の危うさと将来展望」

(EUにおける直接支払いの実際について) pp.160-166

1999年3月

「ドイツにおける農村地域政策の展開」

田畑保編『中山間の定住条件と地域政策』（農業総合研究所研究叢書）   ( 121 )   297-323   1999年3月

【研究報告】平成10年度新農政推進等調査研究事業報告書「EU の農村地域政策の展開と農村地域社会の役割－ドイツの事例から－」

pp.52-61

1999年3月

Trend of Rural Development Policy in Germany

'Farming Japan, Vol.33-1, 1999, Feb., pp.46-49'

1999年2月

EU農村地域政策の新たな課題－ドイツの実態を中心に－

『農林経済』 9140 12月3日号 pp.8-11

1998年12月

Gender Issue in Home Life Improvement Extension Service in Postwar Japan

Valuing Women's Work in Agriculture and Women's Lifelong Study (The 1998 Obihiro Asia and the Pacific Seminar on Education for Rural Development[OASERD]) pp.108-115

1998年11月

【翻訳・解題】社会的公正－ドイツの農業所得政策の（非）基準－

『のびゆく農業』876号,pp.1-32

1998年3月

【研究報告】平成9年度新農政推進等調査研究事業報告書「（翻訳）ドイツの食料安全保障政策」

(欧州諸国における農業法の整備に関する調査) pp.66-79

1998年3月

【研究報告】平成9年度新農政推進等調査研究事業報告書「EU 農村地域政策の事例にみる農村地域社会の役割」

pp.108-113

1998年3月

【研究報告】小事項研究「ガット・ウルグアイ・ラウンド合意後の農業・農村政策の新展開に関する国際比較研究｣研究資料「ドイツ，オーストリアにおける農村地域政策の新たな展開」

第1号 pp.1-59

1998年3月

「EU の構造政策の展開と経営支援」

『農業経営研究』   35 ( 4 )   22-30   1998年3月

Farm Structure in Unified Germany

'Farming Japan, Vol.31-6, 1997, Decmber, pp.40-46'

1997年12月

統一ドイツの農業と農業政策

『農林経済』 9025 8月18日号 pp.2-5

1997年8月

「ドイツにおける条件不利地域対策の行方」

市田(岩田) 知子

『農業総合研究』   51 ( 3 )   65-110 - 110   1997年7月

【研究報告】平成8年度新農政推進等調査研究事業報告書「ドイツ農家女性の暮らし－ドイツ，バーデン・ヴュルテンベルク州調査より－」

pp.98-104

1997年3月

【翻訳・解題】ヨーロッパ農村における女性の経済的役割と現状（翻訳は中村摂子と共同）

『のびゆく農業』864号,pp.1-32

1997年3月

【研究報告】平成8年度農業農村整備事業の役割に関する調査報告書「欧米諸国の農業農村整備 第2節ドイツ」

pp.60-79

1997年3月

【書評】アロイス・ハンセンフーバー多著，四方康行・谷口憲治・飯国芳明訳『ドイツにおける農業と環境』

『農林統計調査』 第46巻第6号 pp.58-59

1996年6月

【海外雑誌Review】狂牛病に揺れるイギリス

『農林水産図書資料月報』 1996年5月号 pp.12-13

1996年5月

Germany's Farm Structural Policy after 1985

'Farming Japan, Vol.30-2, 1996, March, pp.46-49'

1996年3月

「山岳地域における農業保護－ドイツ，バイエルン州の場合－」

市田(岩田) 知子

村落社会研究   2 ( 2 )   31-42 - 42   1996年3月

【研究報告】小事項研究「先進国における農業保護削減基調下での農業・農村の自発的発展と農業経営主体のあり方に関する国際比較研究」研究資料「ドイツにおける農業構造政策の展開－1992年CAP改革以降の動きを中心に」

第1号 pp.1-64

1996年3月

Change in Farm Structure in Germany

'Farming Japan, Vol.30-1, 1996, Feb., pp.47-51'

1996年2月

「生活改善普及事業に見るジェンダー観－成立期から現在まで－｣

市田(岩田)知子

『年報 村落社会研究』農文協   31   pp.111-134   1995年11月

【書評】布施のり子著『田んぼ野っぱら農が好き－生活改良普及員三○年の断章－』

『農村生活研究』 第39巻第3号 p.47

1995年10月

【海外雑誌Review】農業・農村開発にとって本当に意味のある研修とは？

『農林水産図書資料月報』 1995年10月号 p.15

1995年10月

「生活改善普及事業の理念と展開」

市田 知子

『農業総合研究』   49 ( 2 )   1-63 - 151   1995年4月

【研究報告】農村生活改善のための女性の技術向上検討事業（フェーズⅡ）報告書「日本の生活改善普及事業にみるジェンダーの問題」

pp.75-84

1995年3月

【海外雑誌Review】日本の農産物市場において激化する輸出国間の競争

『農林水産図書資料月報』 1995年2月号 p.14

1995年2月

ドイツの条件不利地域対策をめぐって

全国農業協同組合中央国際部 『国際関係資料』 №126 pp.1-43

1994年11月

【書評】竹中久仁雄，木村慶男，磯野貞夫，杉本隆重著『世界の農業支援システム－普及からサービスへ』

『月刊 JA』 Vol.477 1994年11月号 p.80

1994年11月

研究動向－社会学・農村社会学－

『年報 村落社会研究』 第30集 pp.282-293

1994年10月

【海外雑誌Review】『残忍，病的，非合法的』な EC の決定の中で生き残りをかける中南米のバナナ生産者

『農林水産図書資料月報』 1994年6月号 p.13

1994年6月

Agricultural Policies for Less-Favored Areas in Germany

'Farming Japan, Vol.28-2, pp.44-47'

1994年3月

『農村整備用語事典』：「家」，「家族｣，「還流者」

'『農村工学研究 別冊』 p.7, pp.34-35, pp.50-51'

1994年3月

「家族経営における農業労働の物的作業条件」

市田(岩田) 知子

『農村生活研究』   37 ( 3 )   41-45 - 45   1993年10月

経済事業農業協同組合における多角化の進展と意義

『のびゆく農業』823号,pp.5-32

1993年10月

「農家経営の確立」

川嶋良一監修，日本農村生活研究会編『農村生活の軌跡と展望』   198-210   1993年10月

【研究報告】平成4年度「海外先進技術等情報収集提供事業」調査報告書「農業構造変化と担い手の動向－旧西ドイツの家畜飼養経営を中心に－」

pp.161-216 (付関連資料:農場後継者-農業経営の委譲及び継承の規定要因-(翻訳))

1993年3月

【研究報告】日本型ファーム・インの展開に向けて「ドイツにおける農家民宿経営に関する教育と普及」

pp.78-87

1993年3月

Women Farms : Japan and Germany

Farming Japan August

Farming Japan   26   47 - 50   1992年8月

【書評】不破和彦編著『「米生産調整」政策の展開と農村社会』

『農経済研究』 第64巻第1号 pp.53-55

1992年6月

「先進国における農業普及事業の動向－日本，アメリカ，ドイツを中心に－」

市田(岩田) 知子

『農業総合研究』   46 ( 2 )   131-157 - 157   1992年4月

【翻訳・解題】ドイツにおける農業者育成，普及事業の方向

『のびゆく農業』805号,pp.1-32

1992年4月

【文献解題】光岡浩二著『農山村の花嫁問題と対策』，農村生活総合研究センター編『山地村集落の生活構造』

'今村奈良臣監修『中山間地域問題』(農林水産文献解題 №27) p.159, p.161 '

1992年3月

家族農業経営の可能性

『農総研季報』 №12 pp.59-70

1991年12月

【書評】米国農務省『農業におけるアメリカ人』

『農林水産図書資料月報』 10月号 pp.14-15

1991年10月

「空家利用の新住民－群馬県多野郡万場町，中里村，上野村の場合」

『農村工学研究』   ( 52 )   34-45   1991年3月

【書評】内山正照著『現代日本農村の社会問題

『農業と経済』 9月号 p.102

1990年9月

家事と主婦役割

全国農業改良普及協会『技術と普及』 4月号 pp.86-87

1990年4月

「生活互助組織の再編－宮城県登米郡米山町の事例－」

田畑保・宇野忠義編『地域農業の構造と再編方向』（農業総合研究所研究叢書）   ( 111 )   299-322   1990年3月

「主婦としての意識と家事観」

直井道子編『家事の社会学』   183-201   1989年12月

【研究報告】昭和63年度農村集落構造分析調査報告書「浜松市，春野町のコミュニティ活動（ヒヤリング）」

(農村における「豊かさ」と地域活動とのかかわり) pp.52-67

1989年3月

【研究報告】昭和63年度農林水産省構造改善局委託農村総合整備調査「空家利用の新住民－群馬県多野郡万場町，中里村，上野村の場合－」

(都市に対して開かれた農村整備手法検討調査) pp.81-95

1989年3月

【文献抄録】主婦のネットワーク

農村生活研究

日本食品工業学会誌   36 ( 10 )   A48 - A52   1989年2月

【研究報告】昭和62年度農村集落構造分析調査報告書「地域共同活動の再編」

(農村地域における共同活動の実態と動向) pp.9-14

1988年3月

二重労働市場理論

ナタリー J. ソコロフ著,江原由美子他訳『お金と愛情の間マルクス主義フェミニズムの展開』 pp.46-87

1987年12月

家族と居住の慣習

全国農業改良普及協会『技術と普及』 7月号 pp.91-92

1987年7月

清水浩昭著『人口と家族の社会学』

農村生活研

人口学研究   10   59 - 59   1987年6月

「直系家族と居住規則－宮城県O集落と鹿児島県N集落の比較」

岩田 知子

『農業総合研究』   41 ( 2 )   63-92 - 142   1987年4月

スペイン農業とEC 加盟

『のびゆく農業』733号,pp.5-32

1987年4月

【文献解題】農村婦人の役割

農林水産技術会議事事務局編『農林水産研究文献解題 №13-農家・農村生活編』 pp.85-94

1987年3月

【研究報告】地域農業の構造と再編方向（Ⅱ）「直系家族と家意識」

(宮城県米山町実態調査報告)pp.243-264

1987年3月

ヨーロッパ農業の多角化 それを支える地域と制度 （JC総研ブックレット No.15）

和泉真理（ 担当： 監修）

筑波書房  2016年1月  （ ISBN:9784811904771 ）

EU共通農業政策改革の内幕 マクシャリー改革、アジェンダ2000、フィシュラー改革

アルリンド・クーニャ, アラン・スウィンバンク著, 市田知子・和泉真理・平澤明彦訳（ 担当： 共著）

農林統計出版  2014年11月  （ ISBN:4897323037 ）

復興から地域循環型社会の構築へ 農業・農村の持続可能な発展

清水純一・坂内久・茂野隆一編著（ 担当： 共著）

農林統計出版  2013年7月 

食料環境政策学を学ぶ

明治大学農学部食料環境政策学科編（ 担当： 共著）

日本経済評論社  2011年7月 

キーワードで読みとく現代農業と食料・環境

「農業と経済」編集委員会監修・小池恒男・新山陽子・秋津元輝編（ 担当： 共著）

昭和堂  2011年5月  （ ISBN:9784812210598 ）

エコリーダー公式テキスト＜食・農＞エコリーダーになろう 農業・漁業編

東京商工会議所編・アース・ワークス著（ 担当： 共著）

中央経済社  2011年3月 

直売型農業・農産物流通の国際比較

櫻井清一編著（ 担当： 共著）

農林統計出版  2011年1月 

転換期にある日本農村女性と家族

澤野久美(筆頭著者)（ 担当： 共著）

学文社  2010年2月 

「ヨーロッパにおける農村地域振興政策：その特徴と日本への適用可能性」

日本村落研究学会編,池上甲一責任編集（ 担当： 共著）

『むらの資源を研究する フィールドからの発想』農山漁村文化協会  2007年3月 

「戦後改革期と農村女性－県における生活改善普及事業の展開を手懸りに－」

（ 担当： 単著）

戦後日本の食料・農業・農村編集委員会編『戦後日本の食料・農業・農村 第11巻 農村社会史』農林統計協会  2005年11月 

EU条件不利地域における農政展開－ドイツを中心に－

（ 担当： 単著）

農山漁村文化協会  2004年3月 

「EU の条件不利地域政策」

（ 担当： 共著）

改訂農村計画学編集委員会編『改訂 農村計画学』  2003年5月 

「＜農＞と出会うための政策」

桝潟俊子・松村和則（ 担当： 共著）

桝潟俊子・松村和則編『食・農・からだの社会学（シリーズ環境社会学5』  2002年11月 

Gender Issue in Home Life Improvement Extension Service in Postwar Japan

（ 担当： 共著）

"Women Families in Rural Japan edited by Masae TSUTSUMI,Tsukuba-Shobo, Tokyo"  2000年1月 

「山間地域における農業，自然保護，レジャー－バイエルン州を事例に－」

松村和則（ 担当： 共著）

松村和則編『山村の開発と環境保全－レジャー・スポーツ化する中山間地域の問題』  1997年10月 

中山間など条件不利地域 どう位置づけられるのか

農業共済新聞   ( 3434 )   1 - 1   2022年11月

柏雅之編著『地域再生の論理と主体形成』

村落社会研究ジャーナル   29 ( 1 )   33 - 34   2022年10月

土壌中の交換態放射性セシウムの園芸用バーミキュライトによる固定 査読

高木悠輝 登尾浩助

明治大学農学部研究報告   71 ( 1 )   1 - 10   2022年3月

EUの「農場から食卓へ戦略」（Farm to Fork Strategy）の意味するもの

技術と普及   58   54 - 56   2021年10月

「女性活躍」推進に潜む不可視化 戦後日本の農村女性政策（岩島史著『つくられる＜農村女性＞ 戦後日本の農村女性政策とエンパワーメントの物語』

図書新聞   ( 3498 )   3 - 3   2021年6月

女性農業者の社会参画の促進過程の分析 -長野県X市の事例から 査読

髙地, 紗世, 市田知子

明治大学農学部研究報告   70 ( 1 )   11 - 27   2021年3月

農業懇話会 EU農業政策の動向と日欧比較の視点

市田 知子

農業 = Journal of the Agricultural Society of Japan   ( 1576 )   6 - 17   2013年9月

書評 大内雅利著『戦後日本農村の社会変動』

市田 知子

明治大学社会科学研究所紀要   44 ( 1 )   365 - 370   2005年10月

直接支払いの方向と課題－EUの先例から学ぶ－

山崎農業研究所『耕』 №105 pp.21-25

2005年7月

平成15年度日本農村生活学会関東支部研究大会

市田 知子

農村生活研究 = Journal of the Rural Life Society of Japan   48 ( 1 )   38 - 38   2004年9月

「農山漁村高齢者ビジョン」をめぐって : 座談会記録

網藤 芳男, 荒樋 豊, 市田 知子, 岡野 ちか, 久保田 敬子, 関亦 初枝, 吉田 一良, 吉田 政雄

農村生活研究 = Journal of the Rural Life Society of Japan   41 ( 4 )   26 - 36   1997年9月

福島原発事故避難後の営農再開の意味：飯舘村の事例研究 国際会議

福田恭礼

世界農村社会学会2016年大会  2016年8月  世界農村社会学会

原発事故の影響による営農者の被害実態の実証的研究 営農再開者を事例に

福田恭礼

農村計画学会2016年度春期大会  2016年4月  農村計画学会

農業由来バイオマス利用の政策と実態 ドイツとデンマークのバイオガスプラントを中心に

西澤栄一郎, 合田素行

農村計画学会2016年度春期大会  2016年4月  農村計画学会

中山間地域の持続性と農業政策

農村研究フォーラム2014「中山間地域の振興のための技術開発」  2014年11月  （独）農研機構 農村工学研究所

EU農業政策の動向と日欧比較の視点

大日本農会平成25年度第１回農業懇話会  2013年6月 

条件不利地域政策に関する日欧比較の視点とドイツの現状分析

2013年度日本農業経済学会大会  2013年3月  日本農業経済学会

"How Rural Women's Entrepreneurship based on Life Improvement Practice Group Developed: A Case Study on Tochigi and Nagano, Japan"

first speaker: Kumi Sawano

"The 12th World Congress of Rural Sociology, IRSA(the International Rural Sociology Association), KINTEX, Goyang, Korea"  2008年7月 

EU農村地域振興の展開と「地域」―LEADERプログラムを中心に―

政治経済学・経済史学会2007年度秋季学術大会(静岡大学)

2007年10月 

農産物直売と支援の現状―ドイツにおける事例調査結果より―

平成19年度日本農業経営学会研究大会(東北大学), 高橋克也・櫻井清一と連名

2007年9月 

2003年共通農業政策改革と農業環境政策－ドイツの事例から－

平成17年度日本農業経営学会研究大会個別報告

2005年9月 

直接支払いの方向と課題－EUの先例から学ぶ－

山崎農業研究所, 耕』, N

2005年7月 

農村『地域』の再検討－日欧の農村地域開発の比較の視点から－

日本村落研究学会第52回大会テーマセッション

2004年11月 

農業環境政策と地域性－ドイツの事例から－

農業問題研究学会春季シンポジウム

2003年4月 

ヨーロッパにおける農業環境政策と生物多様性維持

日本雑草学会第17回シンポジウム

2002年9月 

開発途上国における農村生活改善－フィリピンの事例から－

第50回日本農村生活研究大会一般報告

2002年9月 

日本の生活改善普及事業にみる農村女性の組織化

2001年度日本農業史研究会シンポジウム

2002年3月 

ドイツにおける農業環境政策の展開－『アジェンダ2000』以降の動きを中心に－

2001年度日本農業経済学会大会個別報告

1999年4月 

EU の構造政策の展開と経営支援

平成9年度日本農業経営学会研究大会シンポジウム

1997年10月 

ドイツにおける条件不利地域対策の行方

平成, 年度農業総合研究所秋季特別研究会討論記録

1997年3月 

生活改善普及事業の成立と展開

第67回日本社会学会大会一般研究報告

1994年11月 

先進国における農業普及事業の動向－日本，アメリカ，ドイツを中心に－

1993年度日本農業経済学会大会個別報告

1993年4月 

Physical Working Condition on Family Farm in Japan

「高度産業社会における家族農業経営の危機」研究集会報告

1993年1月 

西欧先進国における地域資源活用の実態－ドイツの農家民宿を中心に－

平成4年度農村計画研究シンポジウム「地域資源の活用による農村活性化」資料 №4 pp.24-44

1992年11月 

農山村への新来現象

第40回関東社会学会大会自由報告部会 原珠里,石原豊美,市田(岩田)知子

1992年6月 

直系家族と居住規則－宮城県O集落と鹿児島県N集落の比較－

第60回日本社会学会大会一般研究報告

1987年10月 

EU条件不利地域政策変更と主要加盟国の対応に関する実証的研究（研究代表者）

研究課題/領域番号：22580264  2010年4月 - 2013年3月

日本学術振興会  基盤研究 (C) 一般  基盤研究(C)

市田知子

農村多角化経済活動の発展とその社会的成立基盤に関する地域間比較研究（研究分担者、研究代表者：櫻井清一）

研究課題/領域番号：21380136  2009年4月 - 2012年3月

日本学術振興会  基盤研究 (B)  基盤研究(B)

櫻井 清一, 霜浦 森平, 新開 章司, 大浦 裕二, 藤田 武弘, 市田 知子, 横山 繁樹, 久保 雄生, 佐藤 和憲, 高橋 克也

「食と農」をめぐるコミュニティ・ビジネスに関する総合的研究 （研究分担者、研究代表者：田畑保）

研究課題/領域番号：19380131  2007年4月 - 2010年3月

日本学術振興会  基盤研究 (B)  基盤研究(B)

田畑 保, 竹本 田持, 廣政 幸生, 小田切 徳美, 市田 知子, 本所 靖博, 橋口 卓也, 石月 義訓, 池上 彰英, 大江 徹男, 岡 通太郎, 宮城 道子, 草野 卓司, 佐藤 真弓, 澤野 久美

グローバリゼーション下における消費者直売型農産物流通の国際比較研究（研究分担者、研究代表者：櫻井清一）

研究課題/領域番号：18380130  2006年4月 - 2009年3月

日本学術振興会  基盤研究 (B)  基盤研究(B)

櫻井 清一, 霜浦 森平, 新開 章司, 佐藤 和憲, 大浦 裕二, 藤田 武弘, 市田 知子, 高橋 克也, 横山 繁樹, 新開 章司, 佐藤 和憲, 藤田 武弘, 高橋 克也, 大浦 裕二

農業集落の崩壊過程に関する研究（研究分担者、研究代表者：両角和夫）

研究課題/領域番号：13556034  2001年4月 - 2004年3月

日本学術振興会  基盤研究 (B)  基盤研究(B)

両角 和夫, 石井 圭一, 柘植 徳雄, 大鎌 邦雄, 橋詰 登, 市田 知子, 長谷部 正, 工藤 昭彦, 大村 道明