学位
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博士(理学) （ 2000年3月 東京大学 ）
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理学修士 （ 1983年3月 東京大学 ）
所属
学部 文学部 専任教授
職名
専任教授
通称等の別名
川口 太郎
外部リンク
研究分野
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人文・社会 / 人文地理学
学歴
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東京大学 理学系研究科
- 1987年3月
国・地域： 日本国
-
東京大学 理学系研究科 地理学
- 1987年3月
国・地域： 日本国
-
東京大学 理学部
- 1981年3月
国・地域： 日本国
-
東京大学 理学部 地学科・地理学課程
- 1981年3月
国・地域： 日本国
経歴
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明治大学 文学部 教授 教授
2000年4月
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明治大学 文学部 助教授・准教授 助教授
1995年4月 - 2000年3月
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東京大学 理学部 助手 助手
1987年4月 - 1995年3月
所属学協会
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都市地理学会
2016年4月 - 現在
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経済地理学会
1990年 - 現在
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日本都市計画学会
1985年 - 現在
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人文地理学会
1984年 - 現在
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日本地理学会
1983年 - 現在
-
都市住宅学会
委員歴
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日本地理学会 代議員
2022年4月 - 現在
団体区分：学協会
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人文地理学会 代議員
2020年11月 - 現在
団体区分：学協会
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日本学術振興会特別研究員等審査会 専門委員
2018年7月 - 2020年9月
団体区分：その他
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日本地理学会 代議員・監事
2018年4月 - 現在
団体区分：学協会
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調布市空家等対策検討委員会委員 委員長
2017年7月 - 現在
団体区分：自治体
-
調布市空家等対策検討委員会 委員長
2017年7月 - 現在
団体区分：自治体
-
日本学術振興会科学研究費委員会 専門委員
2015年1月 - 2016年12月
団体区分：その他
-
日本学術振興会科学研究費委員会 専門委員
2007年1月 - 2008年12月
団体区分：その他
論文
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空き家考 査読
駿台史学 ( 157 ) 87 - 113 2016年3月
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アジアの都市住宅事情 招待 査読
建築雑誌 130 ( 1670 ) 6 - 7 2015年4月
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東京圏における団塊ジュニア世代の居住地移動－Ｘ大学卒業生の事例 査読
中澤高志, 川口太郎, 佐藤英人
経済地理学年報 58 ( 3 ) 181 - 197 2012年9月
-
東京都心湾岸部における住宅取得の新たな展開－江東区豊洲地区の超高層マンションを事例として 査読
小泉諒, 西山弘泰, 久保倫子, 久木元美琴, 川口太郎
地理学評論 84 ( 6 ) 592 - 609 2011年12月
-
西山弘泰, 川口太郎
駿台史学 ( 138 ) 85 - 109 2010年2月
-
建築協定の存立基盤と持続的な住環境の維持に関する研究 査読
明治大学人文科学研究所紀要 64 61 - 84 2009年4月
-
世代交代に伴う東京圏郊外住宅地の変容－第一世代の高齢化と第二世代の動向 査読
中澤高志, 佐藤英人, 川口太郎
人文地理 60 ( 2 ) 144 - 162 2008年4月
-
川口 太郎
駿台史学 ( 130 ) 85 - 113 2007年3月
-
川口 太郎
明治大学人文科学研究所紀要 60 53 - 76 2007年3月
-
東京大都市圏における地方出身世帯の住居移動 査読
中澤高志, 川口太郎
地理学評論（日本地理学会） 74 ( 12 ) 685 - 708 2001年
-
川口 太郎
明治大学人文科学研究所紀要 46 ( 46 ) 145 - 187 2000年3月
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地方圏出身者の還流移動－長野県および宮崎県出身者の事例
江崎雄治, 立社会保障人口問題研究所, 荒井良雄, 川口太郎
人文地理 52 ( 2 ) 190 - 203 2000年
-
生活圏としての行動空間
歴史と地理 ( 528 ) 18 - 22 1999年10月
-
人口還流現象の実態とその要因－長野県出身男性を例に 査読
江崎雄治, 国立社会保障, 人口問題研究所, 荒井良雄, 川口太郎
地理学評論 72 ( 10 ) 645 - 667 1999年
-
中心商業地における消費者の店舗利用形態－埼玉県志木駅周辺の商業集積を例に
川口太郎, 根本崇司, 波田野寛之
駿台史学 ( 105 ) 73 - 96 1998年12月
-
高齢者の生活空間とハウジング価値観との関係に関する実証研究
荒井良雄(東京大)・田原裕子(東京大)・<U>川口太郎</U>
住宅都市問題研究論文集 24 293 - 311 1997年11月
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移動経歴からみた郊外住民の多様性－埼玉県越谷市における高齢者を事例として 査読
川口太郎
駿台史学 100 ( 100 ) 173 - 210 1997年3月
-
郊外世帯の住居移動に関する研究－埼玉県川越市における事例 査読
地理学評論 70 ( 2 ) 108 - 118 1997年
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大都市圏郊外地域に居住する高齢者の生活空間と定住意志－埼玉県越谷市の事例 査読
田原裕子, 荒井良雄, 川口太郎
人文地理 48 ( 3 ) 301 - 316 1996年6月
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都市住民の日常生活空間－外出活動の基本特性と平日の生活活動 査読
川口 太郎
駿台史学 ( 97 ) 54 - 87 1996年3月
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学会展望（第三次産業） 招待
人文地理 47 ( 3 ) 261 - 264 1995年6月
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EC統合と欧州の電気通信産業
平成5年度科研費報告書『EC加盟とスペイン経済』 171 - 190 1994年3月
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生活空間からみた通勤問題 招待 査読
統計 44 ( 11 ) 1 - 6 1993年11月
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生産活動空間の拡大と世帯就業の変化－東京大都市圏における検討
<U>川口太郎</U>・神谷浩夫
平成4年度科研費報告書『近代化による環境変化の地理情報システム』 95 - 102 1993年3月
-
休日の外出活動に対する家族のライフステージの影響 査読
荒井良雄・<U>川口太郎</U>
日本都市計画学会学術研究論文集 24 157 - 162 1992年11月
-
首都圏 招待
地理月報 ( 397 ) 104 1992年4月
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生活関連指標の地理情報システム化とその大都市圏研究への適用
<U>川口太郎</U>・荒井良雄・岡本耕平・神谷浩夫
平成3年度科研費報告書『近代化による環境変化の地理情報システム』 113 - 120 1992年3月
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川口 太郎, カワグチ タロウ, Kawaguchi Taro
地域学研究 5 ( 5 ) 83 - 99 1992年3月
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現代都市における生活時間と余暇活動
川口太郎
住宅・土地問題研究論文集 18 179 - 205 1991年11月
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都市における生活行動研究の視点 査読
川口太郎, 神谷浩夫
人文地理 43 ( 4 ) 348 - 367 1991年8月
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長野県下諏訪町における既婚女性の就業に関する時間地理学的分析 査読
神谷浩夫, 岡本耕平, 荒井良雄, 川口太郎
地理学評論 63 ( 11 ) 766 - 783 1990年11月
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大都市圏の構造変化と郊外 査読
川口 太郎, カワグチ タロウ, Kawaguchi Taro
地域学研究 3 ( 3 ) 101 - 114 1990年3月
-
川口 太郎
地理 34 ( 12 ) 29 - 35 1989年12月
-
活動パス概念にもとづく主婦の外出活動の分析 査読
荒井良雄・<U>川口太郎</U>・岡本耕平・神谷浩夫
日本都市計画学会学術研究論文集 24 373 - 378 1989年11月
-
川口 太郎
地理学評論 58 ( 11 ) 744 - 753 1985年11月
-
住民特性の変化と商業環境 査読
久保幸夫・<U>川口太郎</U>
日本都市計画学会学術研究論文集 20 121 - 126 1985年11月
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アンケートの設計から処理まで
久保幸夫・<U>川口太郎</U>
地理（地理とコンピュータ特集号） 36 - 42 1985年3月
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主成分分析による首都圏通勤構造の分析
昭和58年度科研費報告書『地理的画像の汎用処理システムの開発』 51 - 60 1984年3月
書籍等出版物
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20世紀の都市空間－モダニズムの内心都市からポストモダニズムの外心都市へ 査読
（ 担当： 単著）
原書房 2018年6月
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東京大都市圏における少産少死世代の居住地選択 査読
（ 担当： 単著）
ナカニシヤ出版 2015年2月
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郊外住宅地の変容 査読
（ 担当： 単著）
ミネルヴァ書房 2014年3月
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宅地化の展開 査読
（ 担当： 単著）
ミネルヴァ書房 2014年3月
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時間地理学 査読
（ 担当： 単著）
丸善 2013年9月
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『改訂新版都市社会学』
<U>川口太郎</U>・神谷浩夫・中澤高志（ 担当： 共著）
古今書院 2013年3月
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住民と生活 査読
（ 担当： 単著）
朝倉書店 2009年4月
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『新版都市社会地理学』
<U>川口太郎</U>・神谷浩夫・高野誠二（ 担当： 共著）
古今書院 2005年10月
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『日本の人口移動－ライフコースと地域性』
荒井良雄・<U>川口太郎</U>・井上孝（ 担当： 監修）
古今書院 2002年6月
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東京圏における郊外の生活空間 査読
（ 担当： 単著）
古今書院 2001年10月
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日常生活の行動分析
（ 担当： 単著）
朝日新聞社 1999年4月
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『世界都市の論理』
（ 担当： 共著）
鹿島出版会 1997年3月
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『都市の空間と時間－生活活動の時間地理学』
荒井良雄・岡本耕平・神谷浩夫・<U>川口太郎</U>（ 担当： 監修）
古今書院 1996年10月
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人々の行動を分析する－生活活動の分析
（ 担当： 単著）
古今書院 1996年7月
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東京大都市圏の地域構造変化と郊外の生活空間 査読
（ 担当： 単著）
古今書院 1994年11月
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都市の野外調査 査読
（ 担当： 単著）
古今書院 1994年10月
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『生活の空間・都市の時間』
荒井良雄・<U>川口太郎</U>・岡本耕平・神谷浩夫（ 担当： 監修）
古今書院 1989年4月
MISC
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日本におけるテレワークの展開とその地理学的意味 査読
駿台史学 ( 170 ) 105 - 139 2020年9月
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21世紀の都市地理学
歴史と地理 ( 723 ) 29 - 37 2019年4月
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東京大都市圏における地方出身世帯の住居移動
中沢 高志, 川口 太郎
日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 55 224 - 225 1999年3月
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東京大都市圏の地域構造変化と郊外の生活空間
川口太郎
日本の三大都市圏 73 - 92 1994年
講演・口頭発表等
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2000年代における東京都心部のマンション供給の空間的パターン
◎小泉諒・<U>川口太郎</U>
日本地理学会2014年秋季学術大会 2014年9月
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大都市圏における少産少死世代の居住地選択に関する予察的考察
日本地理学会2013年春季学術大会 2013年3月
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東京圏における「郊外第二世代」の居住経歴－A大学卒業生へのアンケート調査に基づく分析
中澤高志・川口太郎・佐藤英人
日本地理学会2011年秋季学術大会 2011年10月
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東京都心湾岸部における共働き世帯の育児戦略－東京都江東区豊洲地区を事例として
久木元美琴,西山弘泰,小泉諒,久保倫子,川口太郎
日本地理学会2011年春季学術大会 2011年3月
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不動産競売からみた郊外住宅地の問題点－東京大都市圏を事例にして
佐藤英人・中澤高志・川口太郎
日本地理学会2011年春季学術大会 2011年3月
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東京大都市圏におけるマンション供給構造の変容－超高層マンションの供給と居住者に着目して
久保倫子・小泉諒・西山弘泰・久木元美琴・川口太郎
日本地理学会2011年春季学術大会 2011年3月
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東京都心湾岸部の子育て世帯と保育サービス供給の現状－東京都江東区豊洲地区を事例として
久木元美琴,西山弘泰,久保倫子,小泉諒,川口太郎
人文地理学会2010年度大会 2010年11月
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東京都心湾岸部における分譲マンション居住者の特性－東京都江東区豊洲を事例に
小泉諒,西山弘泰,久保倫子,久木元美琴,川口太郎
日本地理学会2010年春季学術大会 2010年3月
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大都市圏郊外におけるアパート居住者の特性
西山弘泰,小泉諒,川口太郎
人文地理学会2009年度大会 2009年11月
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郊外の小規模開発住宅地区における住民属性の多様性
西山弘泰,川口太郎,中澤高志,佐藤英人
日本地理学会2009年春季学術大会 2009年3月
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世代交代期にある郊外住宅地の変容と持続可能性
中澤高志,川口太郎,佐藤英人
日本地理学会2007年春季学術大会 2007年3月
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世代交代期にあるエリート郊外住宅地の持続可能性
川口太郎,中澤高志,佐藤英人
日本地理学会2006年春季学術大会 2006年3月
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女性の就業と生活空間の多様化－地理学の視点
第22回地理科学学会シンポジウム 2005年10月 地理科学学会
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東京大都市圏における住宅供給の変遷
中澤高志,川口太郎,佐藤英人
日本地理学会2005年春季学術大会 2005年3月
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東京大都市圏の地域構造変化と郊外の生活空間
都市住宅学会関西支部シンポジウム 1999年10月 都市住宅学会関西支部
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東京大都市圏における地方出身世帯の住居移動
中澤高志,川口太郎
日本地理学会1999年春季学術大会 1999年3月
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わが国における人口還流現象の地域間比較
江崎雄二,荒井良雄,川口太郎
日本地理学会1999年春季学術大会 1999年3月
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大都市圏の地域構造変化と郊外の生活圏
人文地理学会経済・都市研究部会 1997年11月 人文地理学会経済・都市研究部会
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「人口移動調査」データによるUターン経験率の把握
江崎雄二,荒井良雄,川口太郎
東北地理学会1997年春季大会 1997年5月
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長野県出身者の「Uターン」移動に関する実態分析
江崎雄二,荒井良雄,川口太郎
日本地理学会1997年春季学術大会 1997年3月
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わが国における人口還流現象についての実態把握とその要因分析
江崎雄二,荒井良雄,川口太郎
日本地理学会1996年秋季学術大会 1996年10月
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高齢者の生活空間と定住意志－埼玉県越谷市の事例
田原裕子,荒井良雄,川口太郎
人文地理学会1994年度大会 1994年11月
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郊外住民の居住地移動に関する分析－埼玉県川越市における事例
日本地理学会1994年春季学術大会 1994年4月
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郊外住民の生活空間分類の試み－活動空間・認知空間・帰属空間をもとに
原真志,仙田裕子,川口太郎
日本地理学会1993年秋季学術大会 1993年10月
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社会生活圏の構造と地域性
川口太郎,山田晴通,荒井良雄
日本地理学会1992年秋季学術大会 1992年10月
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大都市圏研究を考える－郊外住民の生活行動の視点から
日本地理学会1991年秋季学術大会 1991年10月
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都市の時間地理学
川口太郎,神谷浩夫
日本地理学会1990年春季学術大会 1990年4月
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大都市圏の構造変化と郊外
日本地理学会1990年春季学術大会 1990年4月
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地方小都市における日常生活の時空間構造－時間地理学的アプローチの試み
神谷浩夫,岡本耕平,荒井良雄,川口太郎
日本地理学会1989年春季学術大会 1989年4月
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大都市圏における小売業の郊外化に関する考察
人文地理学会1986年度大会 1986年11月
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都市商業の地理学的分析
日本地理学会1985年秋季学術大会 1985年10月
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東京大都市圏における小売業の空間構造
日本地理学会1984年秋季学術大会 1984年10月
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消費者の買物行動と属性－東京都八王子・日野市民を例として
川口太郎,久保幸夫,鈴木陽一,山田順子
日本地理学会1984年春季学術大会 1984年4月
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商業地のイメージと消費者行動－東京八王子・日野市民を事例として
鈴木陽一,久保幸夫,川口太郎,山田順子
日本地理学会1984年春季学術大会 1984年4月
共同研究・競争的資金等の研究課題
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ワークライフスタイルの選択からみた少産少死世代の都心居住
2013年4月 - 2016年3月
基盤研究 (C)
担当区分：研究代表者
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人口減少時代における通勤限界郊外住宅地の変容と持続可能性
2009年4月 - 2012年3月
基盤研究 (C)
担当区分：研究代表者
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地域調査士の創設と地理学の社会貢献に関する広報強化を目指した企画調査
研究課題/領域番号：18632006 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
戸所 隆, 宇根 寛, 山田 晴通, 鈴木 厚志, 長谷川 均, 川口 太郎
配分額：1300000円 （ 直接経費：1300000円 ）
パラダイム転換を必要とする時代には、地理学を伝統的な総合的基礎科学としてだけでなく、広範な応用科学・政策科学として発展させ、社会貢献しつつ学問的に発展できる地理学に変身させる必要がある。それには、研究者養成や地理教員養成以外にも通用する資格として地域調査士を創設し、その必要性を国民各層に広報・周知させなければならない。本企画調査は地域調査士の創設を目的検討してきた。
本企画調査は(社)日本地理学会企画専門委員会のメンバーで東京・群馬を中心に月一回の研究会を開催した。また、地域調査士の創設の是非やそのあり方に関して、教育・研究者の立場から(社)日本地理学会会員に、需要者の立場から地理学および関連専攻学生にアンケート調査を実施し、地域調査士を採用する立場から国や都道府県・市町村関係者、コンサルタントや観光関係などの企業関係者に聞き取り調査を行った。さらに、資格制度を先行的に導入した社会調査士認定機構等にも訪問調査した。その結果、地理学の本質を社会化する新たな資格制度の創設は、次に示す理由から社会的に意義が大きいと判明した。すなわち、
(1)分権化社会への転換に伴う地理的知識や技能に基づく地域調査需要の増大
(2)地理学の有用性と社会貢献を社会にアピールする認知システムの確立
(3)各種資格制度創設ラッシュにおける地理学独自の資格制度の必要性
(4)現代社会に必要な幅広い地理的知識を提供できる専門的人材の育成システムの構築である。
以上の結論に基づき、制度設計(調査士と専門調査士・認定制度・標準カリキュラム・継続教育・更新制・学会としての講習会)や事務体制・財政的見通し、倫理規程、関連他学会との協力体制、導入スケジュールの基本を検討した。その結果、今回の企画調査によって、制度導入の道筋をつけることができ、制度導入実現に向けての次のステップに進むことができた。 -
ワーキングスタイルの多様化からみた郊外地域の変容に関する研究
2004年4月 - 2006年3月
基盤研究 (C)
担当区分：研究代表者
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わが国における全国スケールの人口移動の実態解明に関する研究
研究課題/領域番号：09680153 1997年 - 1999年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
荒井 良雄, 江崎 雄治, 川口 太郎
配分額：2700000円 （ 直接経費：2700000円 ）
日本においては第2次大戦後、急激な経済成長に促され、多くの若年者が就職口が豊富な大都市圏に移住した。彼らはその後大都市圏内での移住を繰り返すとともに、ある者は自らの出身県へと帰還、つまり「Uターン」移住している。しかしながら主として居住経歴データの不足のため、これらの移動プロセスはこれまで十分に検証されてきたとは言い難い。
そこで我々は質問紙形式による独自調査を行うことにより、1956〜1958年、1966〜1968年および1976〜1978年に長野県および宮崎県内の高校を卒業した男子卒業生約5,000名分の居住経歴を調べることとした。その主要な分析結果は以下の通りである。
まず、三大都市圏に一旦他出した者のうち長野県あるいは宮崎県に帰還する者の割合は、世代が若くなるほどより大きいことがわかった。また両県とも、「Uターン」者の多くが彼らの出身市町村に帰還しており、その傾向は若い世代ほどより強くなっている。一方「Uターン」する、しないの判断は、学歴や長男であるかどうかにも影響されるものの、妻の出身地がより大きな影響を与えることを示した。すなわり、長野県あるいは宮崎県出身の女性と結婚した者は、他見出身者と結婚した者よりも、より帰県する傾向が強い。
また、転職を伴う「Uターン」が行われる時期についてみてみると、最初の就職から5〜8年以内に長野県あるいは宮崎県に帰還する者が大半であることがわかった。これは通常、彼らが大都市圏において生活を始めた後比較的すぐに「Uターン」が実行されることを示している。以上の結果から「Uターン」移動は、職業生活上の最初の「転機」において、居住地や職業の選択に関して比較的制約の少ない若年地方出身者が持ち得る選択肢の一つであると結論づけることができる。 -
活動空間と意識空間からみた生活空間の分類・体系化
1994年4月 - 1996年3月
一般研究(C)
担当区分：研究代表者
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生活活動の時間地理学的分析のためのデータベースと分析システムの研究
研究課題/領域番号：06680138 1994年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 一般研究(C)
荒井 良雄, 川口 太郎
配分額：1400000円 （ 直接経費：1400000円 ）
モータリゼーションや職住の分離、あるいは週休2日制の普及、女性の社会進出などといった住民の生活活動の変化を適切に把握することは、先進国における今日の地域変容を理解する上で重要である。研究代表者らは、こうした問題に対して時間地理学の枠組みを援用した生活活動研究を提案し、実際に住民の生活活動の実態を詳細に調査分析する試みを続けてきた。今回の研究では、これまでの調査分析実務の経験を踏まえて、生活活動記録のデータを蓄積し、さまざまな分析作業を効率よく行えるようにするためのデータベース、および、生活活動の分析作業の中でも特に重要な位置を占める活動パスの分析を支援するために作成されたPAPDと呼ばれる活動パス図化システムの開発を試みた。
生活活動のデータベースは、AC社製のデータベース・プラットホームである4th Dimension上に構築され、1988年〜90年にかけて、長野県下諏訪町、愛知県日進町、埼玉県川越市で実施された生活活動調査から収集された生活活動記録をデータベース化したものである。このデータベースは、リレーショナルな構造を持っており、対象世帯の諸属性のデータと夫婦単位で収集された活動データとを一元的に扱うことができる。また、このデータベースはマルチメディアに対応しており、PAPDによって作図された活動パス図も収容している。
活動パス図化システPAPDは、Apple社のHyper Card上のHyper Talkのスクリプトとして作成され、時間地理学の基本的な概念の一つである活動パスを実際の活動データから作図する機能を持ち、活動パス分析に用いるほか、活動データのコーディングのチェックを支援する作業にも有効である。 -
大都市圏の郊外地域への転入と定着の過程に関する研究
1992年4月 - 1993年3月
奨励研究
担当区分：研究代表者
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社会集団の変容と社会空間の編成
研究課題/領域番号：04301092 1992年 - 1993年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 総合研究(A)
高津 斌彰, 水内 俊雄, 堂前 亮平, 杉浦 直, 島津 俊之, 川口 太郎, 松田 隆典, 水岡 不二雄
配分額：7100000円 （ 直接経費：7100000円 ）
各地各組織の地域社会空間の理論と実態研究を重ねてきて、本年度次のような成果を得た。わが国の社会空間研究の結果、社会空間概念は十分には整理されてこなかったが、ほぼ方法別に、人文主義的概念、構造主義的概念、論理実証主義的操作概念の3つに分けられ、対象別には共同主観による生活世界、権力構造と市民の生活空間、資本が作る建造空間、居住と階級、行動空間、構造的生活空間の6つに分けられる(高津)。デュルケームの社会と空間概念の中の萌芽的理論に系譜の存在と内容が整理(島津・水岡)された。わが国の社会空間分析により、社会空間と行動、認知、帰属空間の強い関係の存在が実証された(川口・原・仙田)。さらに民族性(エスニシティ)とその緊張によって形成されること(杉浦・堂前)、日常行動とくに買物・商業空間の関与(川口・松田)、権力と住民との社会的相互作用による社会空間の形成(水内・堤・・高木)、その論理と構造が解明された。なお協力者を含めて最終的な成果を学界に問うべく1994年度春の日本地理学会にて準シンポジウムを持ち共同発表し、成果を検討して戴く。社会変化と社会空間(高津)、地域社会における社会空間(原)、社会空間としての釜が崎(丹羽)、沖縄市における外国人居住者の社会空間(堂前)、エスニシティと文化・社会空間の形成・変容(杉浦)。総括報告書には次と論文が所収されている。社会空間研究と社会空間概念(高津)、デュルケムの社会空間論(島津)、批判的地理学と空間編成の理論-学説史的反省と将来への展望-(水岡)、活動空間・認知空間・帰属空間からみた郊外住民の生活空間(川口・原・仙田)、エスニシティと文化・社会空間(杉浦)、沖縄市における戦後変化と社会空間(堂前・高津)、我が世誰ぞ常ならん-神戸と闇市-(加藤・水内)、近代化と縁辺地域の空間(堤)、店舗共同化事業と小売商集団の変容-砥波地方の中心集落を事例として-(松田隆典)、衆議院選挙区の歴史的変遷(高木彰彦)。
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生活関連指標の地理情報システム化とその大都市圏研究への適用
1991年4月 - 1993年3月
重点領域研究
担当区分：研究代表者
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現代都市における生活時間と余暇活動
1990年4月 - 1991年3月
日本住宅総合センター調査研究助成
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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アクティビティ・ダイアリーに基づく消費者買物行動の分析
1990年4月 - 1991年3月
奨励研究
担当区分：研究代表者
担当経験のある科目（授業）
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都市地理学
機関名：明治大学
科目区分：学部専門科目
社会貢献活動
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千葉県高等学校教育研究会地理部会「都市の地理学，その行方」
役割：講師
千葉県高等学校教育研究会地理部会2020年秋季大会 2020年11月
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明治大学成田社会人大学「景観とまちづくり」
役割：講師
2013年11月
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国土交通大学校研修「大都市圏における仕事と家族と住まいの変貌」
役割：講師
2011年10月 - 2012年10月
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