学位
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修士 （ 1989年3月 東京大学 ）
所属
学部 文学部 専任教授
職名
専任教授
外部リンク
研究キーワード
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レファレンスサービス
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知の典拠性
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認識論理
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オントロジー
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情報要求論
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関数型プログラミング
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抽象的対象論
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記述論理
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形式的発話媒介行為
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探究の論理
研究分野
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人文・社会 / 図書館情報学、人文社会情報学 / 図書館情報学(Library and Information Studies)
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その他 / その他 / 図書館情報学
学歴
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東京大学 教育学研究科
1989年4月 - 1994年3月
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慶應義塾大学 文学部図書館・情報学科
1976年4月 - 1980年3月
経歴
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東京大学 教育学部 非常勤講師
2022年4月 - 現在
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カリフォルニア大学バークレー校 客員研究員
2019年4月 - 2020年3月
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明治大学図書館 副館長
2017年4月 - 2019年3月
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明治大学 文学部 専任教授
2008年10月 - 現在
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明治大学 文学部 准教授
2005年4月 - 2008年9月
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玉川大学 教育学部 准教授
2002年4月 - 2005年3月
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玉川大学 文学部 助教授
1998年3月 - 2002年3月
所属学協会
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三田図書館情報学会
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日本図書館協会
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日本図書館情報学会
委員歴
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日本図書館情報学会 理事
2014年4月
団体区分：学協会
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千代田区立図書館指定管理者候補者選定委員会 委員長
2011年9月 - 2011年11月
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稲城市立図書館協議会委員
2003年4月 - 現在
団体区分：自治体
論文
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抽象的対象としての著作・主題・件名：ザルタの抽象的対象論に基づく考察
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 17 2 - 22 2026年3月
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Authority概念とパトリック・ウィルソンの知の典拠論
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 16 2 - 25 2025年3月
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Bar-HillelとCarnapの意味情報理論
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 15 16 - 41 2024年3月
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Floridiの“Being Informed”の解釈と情報および知識の論理
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 14 2 - 25 2023年3月
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情報と認識における偶然性
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 13 2 - 19 2022年3月
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ヴァーチャルレファレンスの展望 ： レファレンス質問と自動化に関する考察を中心に 招待
齋藤泰則
情報の科学と技術 72 ( 1 ) 18 - 23 2022年
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テイラーの情報ニーズのレベルとスピノザの三種の認識およびその論理
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 12 2 - 22 2021年3月
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確信と主張および否定判断と問いの関係性 -図書館およびレファレンス質問生成機構の基底に関する考察-
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 11 12 - 27 2020年3月
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知識状態の変容と情報源参照の論理
齋藤泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 11 28 - 46 2020年3月
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米国の研究図書館におけるレファレンスサービスの動向と新たな情報リテラシーの枠組み 招待
齋藤 泰則
日本農学図書館協議会誌 182 ( 182 ) 1 - 8 2016年6月
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公共図書館におけるレファレンスサービスの動向と課題 招待
図書館雑誌 109 ( 5 ) 277 - 279 2015年5月
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利用者支援モデルと情報専門職の役割 招待
専門図書館 263 2 - 9 2014年1月
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齋藤 泰則
明治大学図書館情報学研究会紀要 No.4 ( 4 ) p.2 - 15 2013年3月
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文化資源と図書館の機能に関する一考察
明治大学図書館情報学研究会紀要 No. 3 p.22-33 2012年3月
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学習支援としてのバーチャルレファレンス 招待
メディア教育研究（放送大学ICT活用・遠隔教育センター） 7 ( 2 ) S32-S41 2011年3月
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図書館における人材養成の現状
地域政策研究 第52号 p.23-28 2010年9月
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情報要求における無意識の機制に関する理論と図書館サービスへの応用に関する研究
齋藤 泰則
明治大学人文科学研究所紀要 第66冊 187 - 198 2010年3月
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情報検索サービス指向から発信型情報サービスへの転換
勉誠通信 ( 9 ) 13-14 2009年6月
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学校図書館を活用した総合的な学習とその意義
明治大学教職課程年報 30 49-64 2008年3月
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デジタル環境の進展による図書館員と利用者との関係の変容 ： レファレンスサービスにおける仲介的機能の展開を中心に 招待
齋藤 泰則
情報の科学と技術 57 ( 9 ) 429 - 433 2007年9月
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齋藤 泰則
明治大学人文科学研究所紀要 61 59 - 99 2007年3月
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情報探索者が捉えたインターネット環境における情報源としての図書館および図書館員の特性
齋藤 泰則
現代の図書館 45 ( 1 ) 32 - 40 2007年3月
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“デジタル時代のレファレンスサービスにおける間接サービスの意義：情報源との接触の重要性”(http://www.reference-net.jp/column/index.html 『レファレンスクラブ－コラム』日外アソシエーツ所収）
2006年11月
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“Web2.0とレファレンスサービス” (http://www.reference-net.jp/column/column029.html『レファレンスクラブ－コラム』日外アソシエーツ所収）
2006年8月
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“情報フィルタリング ： その意義と問題点” (http://www.reference-net.jp/column/column025.html『レファレンスクラブ－コラム』日外アソシエーツ所収）
2006年4月
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わが国の司書養成の枠組みとその意義
明治大学司書・司書教諭課程年報 6 13-19 2006年3月
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“ビジネス支援サービスの今日的意義と課題” (http://www.reference-net.jp/column/column022.html『レファレンスクラブ－コラム』日外アソシエーツ所収）
2006年1月
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“デジタルレファレンスの現状と課題” (http://www.reference-net.jp/column/column019.html『レファレンスクラブ－コラム』日外アソシエーツ所収）
2005年9月
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最新レファレンスサービス理論の適用（2004年２月19-20日・国立国会図書館主催平成15年度レファレンス研修における講演）
2004年2月
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デジタル・レファレンスサービスの特性と展開
カレントアウェアネス (日本図書館協会 / 国立国会図書館関西館事業部図書館協力課 編) 275 10-13 2003年3月
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人間の学習機構を踏まえた知的サービスの可能性 (特集:21世紀の図書館情報学)
カレントアウェアネス(日本図書館協会 / 国立国会図書館関西館事業部図書館協力課 編) 270 9-11 2002年2月
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【研究報告（共著）】 大学改革と大学図書館の学習・教育支援機能：アンケート調査結果[科学研究費基盤研究Ｂ（平成12〜13年度）報告書]
【共同研究】研究代表者:東京大学大学院教授 三浦逸雄
2002年
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斎藤 泰則
人文学と情報処理 28 ( 28 ) 22 - 29 2000年7月
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質問応答過程と情報ニーズのレベル (利用者とのコミュニケーション<特集>)
斎藤 泰則
専門図書館 143 ( 143 ) 1 - 10 1993年
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情報探索と質問定式化:：オンライン目録検索を中心に 査読
Library and Information Science 30 77 - 92 1992年3月
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レファレンスインタビューにおける利用者モデル
Library and Information Science 30 69-85 1989年3月
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レファレンス・インタビューにおける情報ニーズの認識レベルと表現レベル
斉藤 泰則
図書館学会年報 35 ( 4 ) 147 - 157 1989年
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オンライン目録の主題アクセス・トゥールとしての図書館分類に関する考察
図書館学会年報 34 ( 1 ) 11 - 18 1988年3月
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我が国の大規模大学図書館の蔵書数と各図書館指標との関係 査読
大学図書館研究 28 46 - 53 1986年6月
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専門領域の重要概念とその相互関係：共引用文脈の内容分析に基づく知識構造の抽出 査読
Library and Information Science 24 145 - 154 1986年3月
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専門領域における知識の伝播過程：引用ネットワークに基づいて 査読
Library and Information Science 23 1 - 16 1985年3月
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共引用分析を用いた図書館・情報学分野における専門領域の同定
Library and Information Science 22 61 - 85 1984年3月
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引用分析から把えた図書館・情報学雑誌群の構造 査読
Library and Information Science 18 171 - 193 1980年3月
書籍等出版物
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知の公共性と図書館
齋藤泰則（ 担当： 単訳）
2025年1月
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知の典拠性と図書館
齋藤泰則（ 担当： 単訳）
丸善出版 2024年9月
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図書館情報学事典
齋藤泰則（ 担当： 分担執筆 範囲: 執筆項目:「de solla Price」;「意味付与アプローチ」 ;「レファレンスサービス」）
丸善出版 2023年7月
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Webで学ぶ 情報検索の演習と解説：情報サービス演習
齋藤泰則（ 担当： 共編者(共編著者)）
日外アソシエーツ 2023年3月
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レファレンスサービスの射程と展開
根本彰, 齋藤泰則（ 担当： 共編者(共編著者) 範囲: 第１章 知識の論理とレファレンスサービス）
日本図書館協会 2020年2月
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情報サービス演習 新訂版
（ 担当： 監修）
日本図書館協会 2020年
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論考図書館とレファレンサービス
（ 担当： 単著）
樹村房 2017年12月
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<B>学習指導と学校図書館</B>
（ 担当： 共著 範囲: 第１章～第９章）
樹村房 2016年2月 （ ISBN:9784883672530 ）
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利用者の視点にもとづく情報と情報源の評価
（ 担当： 単著）
勉誠出版 2015年10月 （ ISBN:9784585205029 ）
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情報サービス演習
（ 担当： 共著）
日本図書館協会 2015年3月 （ ISBN:9784820414193 ）
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CD-ROMで学ぶ情報検索の演習 新訂４版
（ 担当： 共著）
日外アソシエーツ 2013年2月 （ ISBN:9784816923937 ）
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情報サービス論
（ 担当： 共著）
日本図書館協会 2012年8月 （ ISBN:9784820412113 ）
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図書館サービス概論
（ 担当： 共著）
樹村房 2012年4月
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利用者志向のレファレンスサービス : その原理と方法
（ 担当： 単著）
勉誠出版 2009年11月 （ ISBN:9784585054269 ）
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変革の時代の公共図書館 : そのあり方と展望
日本図書館情報学会研究委員会編（ 担当： 共著）
勉誠出版 2008年10月
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『学校図書館の活用実践事例集 理論編（追録第38号）』
（ 担当： 共著）
第一法規 2008年9月
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『CD-ROMで学ぶ情報検索の演習』新訂3版
（ 担当： 共著）
日外アソシエーツ 2008年8月
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『変わりゆく大学図書館』
（ 担当： 共著）
勁草書房 2005年7月
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『図書館ハンドブック』第6版
（ 担当： 共著）
日本図書館協会 2005年5月
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『図書館サービス論』改訂版
（ 担当： 共著）
樹村房 2005年3月
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『図書館情報学の地平：50のキーワード』
三浦逸雄監修 根本彰ほか編（ 担当： 共著）
日本図書館協会 2005年3月
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『デジタル時代の大学と図書館：21世紀学術情報資源マネジメント』
三浦逸雄, 齋藤泰則, 廣田とし子（ 担当： 共訳）
玉川大学出版部 2002年
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情報探索と情報利用
（ 担当： 共著）
勁草書房 2001年7月
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21世紀の図書館と図書館員
日本図書館情報学会研究委員会編（ 担当： 共著 範囲: デジタル環境におけるレファレンスサービスモデル—大学図書館を中心に—（p.171ー186））
日外アソシエーツ 2001年1月
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『情報を使う力：大学と図書館の改革』
（ 担当： 共訳）
勁草書房 1995年1月
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『図書館における利用者教育：理論と実際』
日本図書館学会研究委員会編（ 担当： 共著）
日外アソシエーツ 1994年4月
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情報検索論：認知的アプローチへの展望
細野公男監訳, 齋藤泰則ほか訳（ 担当： 共訳）
丸善 1994年1月
MISC
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カリフォルニア大学バークレー校図書館のレファレンスサービス
明治大学司書・司書教諭課程年報 No.21 2 - 26 2021年3月
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ラーニングコモンズとしての大学図書館とレファレンスサービス
齋藤泰則
図書の譜（明治大学図書館紀要） 22 2018年3月
講演・口頭発表等
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レファレンスサービスの方法と実際 招待
齋藤泰則
令和７年度図書館司書専門講座（国立教育政策研究所社会教育実践研究センター主催、文部科学省共催） 2025年6月
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カリフォルニア大学バークレー校図書館のレファレンスサービス 招待
明治大学図書館情報学研究会例会 2020年12月 明治大学図書館情報学研究会・明治大学司書課程
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インターネット時代におけるレファレンスサービス の方法と実際 招待
齋藤泰則
令和６年度全道図書館専門研修〈レファレンスサービス〉（北海道図書館振興協議会、北海道立図書館主催） 2025年1月
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デジタル環境における レファレンス サービス の展望 ヴァーチャルレファレンス と図書館員に求められるスキル－ 招待
齋藤泰則
国立国会図書館利用者サービス部主催・レファレンスサービスに関する研修 2024年9月
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図書館利用者の認知特性と満足度評価 招待
齋藤泰則
私立大学図書館協会東地区部会研修会 2017年11月 私立大学図書館協
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図書館利用者の 認知特性と満足度評価 招待
齋藤泰則
私立大学図書館協会東地区部会研修会 2017年11月 私立大学図書館協
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ネットワーク時代のレファレンスサービス
2009年度私立大学図書館協会東地区部会研究部研修会 2009年10月 私立大学図書館協会東地区部会
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デジタルレファレンスの展望と大学図書館
2006年度私立大学図書館協会東地区部会研究部第１回研修会 2006年9月 私立大学図書館協会東地区部会研究部
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デジタルレファレンスサービスの進展と課題
平成15年度国立国会図書館職員研修（（2003年10月16日実施） 2003年10月 国立国会図書館
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大学改革と大学図書館の教育・学習支援機能：アンケート調査の結果と分析
三浦逸雄, 齋藤泰則ほか
2002年度 日本図書館情報学会研究大会 2002年10月 日本図書館情報学会
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デジタル環境におけるレファレンスサービスモデル
日本図書館情報学会研究大会シンポジウム「21世紀に向けての図書館技術の展望と課題」 2001年11月 日本図書館情報学会
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通信教育による図書館員養成
第84回全国図書館大会 1999年10月
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レファレンス・インタビューにおける情報ニーズの認識レベルと表現レベル
第37回日本図書館学会研究大会 1989年10月 日本図書館学会
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オンライン目録における主題アクセス法としての分類の可能性
第35回日本図書館学会研究大会 1987年10月 日本図書館学会
Works（作品等）
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『図書館情報学事典』
2023年7月
受賞
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自治功労章（稲城市）
2022年11月 稲城市
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日本図書館情報学会研究奨励賞
1990年10月 日本図書館情報学会
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三田図書館・情報学会学会賞
1981年11月 三田図書館・情報学会（慶應義塾大学）
共同研究・競争的資金等の研究課題
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認識論理に基づくレファレンス質問の生成と充足に関する研究
2019年4月
担当区分：研究代表者
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利用者ニーズに適合した公共図書館サービスモデルの構築
研究課題/領域番号：20300087 2008年 - 2011年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
田村 俊作, 三輪 眞木子, 池谷 のぞみ, 齋藤 泰則, 越塚 美加, 河西 由美子, 齋藤 誠一
配分額：8840000円 （ 直接経費：6800000円 、 間接経費：2040000円 ）
公共図書館の課題対応型サービスが定着するための条件を明確にすることを目的に各種調査を行い,以下の点を明らかにした。(1)サービスは複合的であり,重点の置き方は図書館により異なる。(2)図書館員はサービスの多様性を容認している一方,業務負担の増大に対して根強い抵抗がある。(3)従って,課題対応型のサービスに対する図書館員の理解と参加,および必要な技能の獲得が鍵となる。(4)また,関連組織との協働型の連携がサービス展開に効果的である。
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企業活動支援メカニズムとしての公共図書館ビジネス支援サービスの効果
研究課題/領域番号：17300083 2005年 - 2007年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
田村 俊作, 三輪 眞木子, 齋藤 泰則, 越塚 美加, 河西 由美子, 松林 麻実子
配分額：6160000円 （ 直接経費：5800000円 、 間接経費：360000円 ）
本研究は、地域における公共図書館の新たな役割を担うサービスとして注目されつつあるビジネス支援サービスについて、市民および企業活動に及ぼす効果に着目し、効果的なビジネス支援サービスのあり方を探ることを目的とした。サービスの効果については、(1)公共図書館のような情報提供機関や相談サービスといった公的情報支援メカニズムが、開放系知識共有メカニズムの一つとして、さまざまな社会領域において果たしうる役割に関する理論的知見を得ることと、(2)ビジネス支援サービスにこの理論的知見を適用し、実態調査を踏まえて、サービスが利用者およびその所属する企業活動に対して及ぼす効果を明らかにする、という2点を課題とした。最初に理論的課題の整理と平行して、ビジネス支援サービスを実施する全国の公共図書館23館の訪問調査を行い、サービス実施状況を把握した。次いで4館の協力を得て、利用者および図書館職員に対する詳細なインタビュー調査を行った。ただし、利用者と図書館職員とのやりとりの実際は十分に調査できなかった。また、1館は職員の調査ができなかった。調査の結果、利用者については、そのときどきのサービスに対する満足とは別に、サービス利用経験、利用経験によって形成されるサービスイメージ、および代替情報収集手段という3要因が、相互作用を経て当該サービスに対する利用者の効果の評価に響を及ぼしていることが示唆された。一方、図書館職員に対する調査から、こうして経験されるサービスの価値の共有については、図書館における5つのレベルの活動が有効であることを見出した。
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公共図書館による情報アクセス保障機能に関する研究
2005年
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デジタル環境下のレファレンスサービス機能の変容
2003年
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大学図書館の学習・教育支援機能に関する日米比較研究
研究課題/領域番号：12571044 2000年 - 2001年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
三浦 逸雄, 野末 俊比古, 斎藤 泰則, 宮部 頼子
配分額：4900000円 （ 直接経費：4900000円 ）
平成12、13年度に米国西海岸、中西部、東海岸の大学図書館を訪問し、インタビュー調査を行った。海外調査においては顕著な図書館サービスの実績を示している図書館を、研究大学(ワシントン大学、ハーバード大学など)、総合大学(サンノゼ州立大学、ウェイン州立大学など)、単科大学(レジス大学、オクシデンタルカレッジなど)といったカテゴリーの中から選び出し、とくに学習・教育支援における図書館の役割を中心にインタビューを試みた。海外調査に関しては現在、記録やデータの整理を行い,報告書の作成中である。
海外大学図書館実地調査を踏まえて、平成13年2月に国公私立の4年制大学図書館(629館)を対象にアンケート調査を実施した。調査内容は大学改革と図書館サービス、学習・教育活動支援のための図書館サービス、電子図書館的サービス、大学の情報資源政策に関する質問から構成されている。調査回収率は74.7%で、全国の大学図書館における学習・教育支援のサービスの実態および課題が明らかになった。とりわけ「学習・教育活動支援における大学図書館の役割について」多くの大学図書館から様々な意見が寄せられた。アンケート調査結果の報告書はWeb上で公開している。(http://www.cl.aoyama.ac.jp/〜tnozue/ugl/) -
情報要求に関する理論研究
社会貢献活動
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令和6年度 全道図書館研修(レファレンスサービス)
役割：講師
北海道道立図書館 2025年1月
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令和5年度 図書館司書専門講座 (主催: 国立教育政策研究所社会教育実践研究センター)
役割：講師
国立教育政策研究所社会教育実践研究センター 2023年6月
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令和３(2021)年度 レファレンス応用研修会 (主催：栃木県公共図書館協会、栃木県立図書館)
役割：講師
栃木県公共図書館協会、栃木県立図書館 Cisco Webex Meetingsを使用したオンライン開催 2022年12月
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令和２年度 図書館司書専門講座（主催：国立教育政策研究所・国立社会教育実践研究センター）
役割：講師
文部科学省、国立教育政策研究所社会教育実践研究センター 国立教育政策研究所社会教育実践研究センター 2020年9月
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平成27年度図書館地区別（北日本）研修講師 （主催：文部科学省, 北海道教育委員会． 主管：北海道立図書館）
2015年11月
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平成２４年度・図書館地区別研修（九州・沖縄地区）（主催：文部科学省、沖縄県教育委員会）
役割：講師
文部科学省、沖縄県教育委員会 沖縄県立図書館 2013年1月
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千代田区立図書館指定管理者候補者選定委員会（委員長）
2011年9月 - 2011年11月
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新潟県立図書館専門研修講師
2011年3月
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国立国会図書館レファレンス研修講師
2011年3月
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広島県立図書館専門研修講師
2011年2月
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仙台市民図書館レファレンスサービス研修講師
2010年12月
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平成21年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2010年2月
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平成20年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2009年2月
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日本図書館情報学会学会誌編集委員
2008年4月 - 2011年3月
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平成19年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2008年2月
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平成18年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2007年2月
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平成17年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2006年2月
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平成16年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2005年2月
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平成15年度・国立国会図書館レファレンス研修講師
2004年2月
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平成14年度・国立国会図書館職員研修講師
2003年6月
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日本学術振興会科学研究費委員会専門委員
2003年4月 - 2005年3月
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稲城市立図書館協議会委員
2003年4月
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日本図書館情報学会学会誌編集委員
2001年4月 - 2005年3月
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人事院試験問題専門委員（図書館学）
2000年4月 - 2002年3月
学術貢献活動
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令和７年度 図書館司書専門講座
国立教育政策研究所社会教育実践研究センター 2025年6月
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国立国会図書館利用者サービス部 レファレンスサービス担当職員研修会
国立国会図書館利用者サービス部 2024年9月
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令和6年度 図書館司書専門講座
国立教育政策研究所社会教育実践研究センター; 文部科学省 2024年6月
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令和4年度 図書館司書専門講座
役割：パネル司会・セッションチェア等
国立教育政策研究所・国立社会教育実践研究センター 2022年6月
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令和３年度 図書館地区別（北日本）研修
文部科学省、青森県教育委員会 （ Zoom開催 ） 2021年10月
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令和３年度 図書館司書専門講座
国立教育政策研究所・国立社会教育実践研究センター 2021年6月
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