学位
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PhD (Anthropology) （ University of Hawai`i at Manoa ）
研究キーワード
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Law and Society
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Anthropology
研究分野
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人文・社会 / 文化財科学
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人文・社会 / 文化人類学、民俗学
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人文・社会 / 社会法学
学歴
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University of Hawai'i at Manoa Anthropology
- 2011年
経歴
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明治大学 文学部 専任教授
2026年4月 - 現在
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明治大学 文学部 専任准教授
2018年4月 - 2026年3月
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筑波大学 人文社会系（グローバル・コモンズ機構） 助教
2013年4月 - 2018年3月
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University of Hawaii Leeward Community College Lecturer
2012年8月 - 2012年12月
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Cornell Law School Postdoctoral Associate
2011年6月 - 2012年5月
所属学協会
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日本文化人類学会
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日本カナダ学会
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American Anthropological Association
委員歴
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明治大学国際連携機構日本語教育センター長
2022年4月 - 2024年3月
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明治大学国際連携機構国際教育センター副センター長
2020年4月 - 2022年3月
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明治大学文学部国際交流委員長
2019年4月 - 現在
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明治大学日本語教員養成プログラム委員長
2019年4月 - 現在
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日本カナダ学会理事
2018年5月 - 現在
団体区分：学協会
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長崎県五島市文化的景観整備活用委員
2017年 - 現在
団体区分：自治体
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筑波大学ボルドーオフィス運営委員
2015年10月 - 2018年3月
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筑波大学台湾オフィス運営委員
2015年4月 - 2018年3月
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筑波大学留学生センター・グローバル・コモンズ機構グローバル・コモンズ機構運営委員（学生派遣・危機管理対応）
2013年4月 - 2018年3月
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長崎県五島市重要文化的景観調査員
2010年 - 2011年
団体区分：自治体
論文
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Translating Catholic Heritage through Local Environment: Materiality of Japan’s World Heritage 査読
International Journal of Asian Christianity 8 ( 2 ) 219 - 241 2025年9月
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極北カナダにおけるエネルギーシフト 査読
カナダ研究年報 45 72 - 80 2025年9月
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アメリカ合衆国のナショナリズムの指標としてのカナダ：ニューヨーク州の文化遺産との比較が示すもの
明大政経論 93 ( 5/6 ) 649 - 671 2025年3月
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「グローバル教育」を見つめなおす：高等教育の現場から
明治大学教育会紀要 15 39 - 49 2023年3月
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「フィールド」と「聴衆」とのスペクトラムの中で 査読
地域研究 31 91 - 101 2021年3月
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制度としてのコミュニティ・カレッジ：ハワイの公教育制度を例に
明治大学教養論集 535 197 - 217 2019年8月
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落語・小咄を利用した日本語学習支援CALLプログラムの開発と試行 査読
酒井たか子
筑波大学グローバルコミュニケーション教育センター日本語教育論集 31 69 - 80 2016年
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公開シンポジウム「人類学の明日、人類学との明日-『いま・ここ』から考える」(日本文化人類学会設立50周年記念行事報告3,資料と通信) 査読
木村 周平, 門田 岳久, 梶丸 岳, 山田 亨, 高野 さやか
文化人類学 79 ( 4 ) 447 - 450 2015年
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Saving Tourism or Preventing FMD?: Risk Discourses in Japan's Island Community 査読
Asian Anthropology 13 ( 2 ) 139 - 148 2015年
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Maritime Crossroads of Geopolitics in East Asia: A Reexamination of Historic Ocean Perspectives in Japan 査読
Education About Asia 19 ( 2 ) 1 - 6 2015年
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政策としての世界遺産：国際条約と住民生活の狭間で 査読
年報人類学研究 5 93 - 105 2015年
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Lost in a Legal Process: Alienating the Public from an International Convention 査読
Anthropology News 53 ( 10 ) 14 - 15 2012年
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アメリカ法人類学における現代的動向 査読
社会人類学年報 33 219 - 235 2007年
書籍等出版物
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世界の冠婚葬祭事典
川田牧人, 松田素二（ 担当： 共著 範囲: オセアニア移民社会（ハワイ））
丸善出版 2023年12月
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現代カナダを知るための60章
飯野正子, 竹中豊（ 担当： 共著 範囲: 変化する加米国境）
明石書店 2021年2月
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応援の人類学
丹羽典夫（ 担当： 共著 範囲: 応援に表象される参加型スポーツイベントの定着化：長距離トライアスロン大会を例に）
青弓社 2020年12月
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BBC 世界の祭・儀礼：Rituals
（ 担当： 監修）
丸善出版 2020年11月
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Handbook of Research on New Media Applications in Public Relations and Advertising
Elif Esiyok（ 担当： 共著 範囲: On the Spectrum of Communication: Locating the Use of New Media in the 2020 COVID-19 Emergency Response）
Information Science Reference 2020年8月
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Rakugo CALL Program for Japanese Language Learning: Its Development and Possibilities for Implementation (Erica Zimmerman and Abigail McMeekin, eds.)
Takako Sakai, Cade Bushnell（ 担当： 共著）
CALICO 2019年
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Being and Time in Nagasaki, Japan
（ 担当： 単著）
University of Hawaii Press 2015年
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ハワイを知るための60章
山本真鳥（ 担当： 監修）
明石書店 2013年
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テクニック化する裁判外紛争処理における法の正義のゆくえ
（ 担当： 単著）
大阪大学出版会 2011年
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Robert Walker Irwin
（ 担当： 単著）
M.E. Sharpe INC 2010年
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北西海岸の先住民族自治と文化振興：自治権獲得後の民族文化振興政策の一考察
（ 担当： 単著）
北海道立北方民族博物館 2008年
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カナダ西海岸の自治権利を持つ先住民族－ニスガ、シーシャル
（ 担当： 単著）
明石書店 2005年
共同研究・競争的資金等の研究課題
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外因によるエネルギーシフトが露呈するパリ協定の課題 日米EUの再エネ政策を例として
研究課題/領域番号：23K25467 2023年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
辻 雄一郎, 山田 亨, 佐藤 智恵
配分額：15600000円 （ 直接経費：12000000円 、 間接経費：3600000円 ）
EU法及び国際法に関し、2023年度は、(1)2021年以降にCOVID19(外因)による経済的な打撃から回復する景気刺激策として計画された再エネの促進に係るEUの法政策についてパリ協定との整合性、コロナ前の法政策との相違を明らかにする。(2) 2022年のロシアのウクライナ侵攻(外因)をきっかけとしたEUのエネルギーシフト政策を調査し、外因によるエネルギー不足が懸念される中、パリ協定を踏まえた脱炭素法・政策がどのように施行されているのか検証。EU等の公式HP上で公開されている政策文書、EU法・判例データベース等を用い、再エネ導入促進を含むEUの気候変動法及びエネルギー法、EUの法政策とパリ協定との整合性に関連する国際法の法解釈・最新の学説を把握するため、マックスプランク比較公法・国際法研究所に出張。2つの外因をEUは経済社会の持続可能な成長と気候変動対策促進のための機会ととらえ、パリ協定遵守に変更はないことが明らかになった。
アメリカ法に関し、West Virginia v. EPA, 597 U.S. 697 (2022)やNational Pork Producers Council v. Ross, 598 U.S. 356 (2023)を素材にエネルギーシフトや州の再生可能エネルギーの取組を検討。
2023年度における法社会学的なアプローチ的研究に関し、日本における再生エネルギー施設導入にともなう地域社会への影響についての実地調査。日本では陸上風力・洋上風力の両方の再生エネルギー技術の導入の多くで先行する国外の会社との協定のもとに技術職員を受入れ、設備工事を行う地域があるが、地域住民と技術者との日常レベルでの交流には生活支援をはじめとしたソフトの面で多くの調整が必要なものの、技術導入偏重な状況に陥ると福利厚生が軽視されがちになる問題点が見られ、分析に取組んだ。 -
世界遺産と国際法の法人類学的研究
研究課題/領域番号：15K16894 2015年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B)
山田 亨
配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
本研究は世界文化遺産の候補として推薦された「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」を例として、世界遺産条約が地方行政や地域社会の中でいかにして社会的な実態を持っていくのかを人類学的に明らかにすることを目的とした。世界遺産登録に関わる法整備には、行政関係者からの住民への説明の機会が様々な場で設けられるが、その説明の場における行政職員の発話・書きことばは世界遺産条約と関連する国内法に直接・間接的にかたちづけられる。このことは、法的翻訳のトレーニングを受けた関係者にとっては理解できることであっても、そうでない人々には簡単ではなく、結果として、法的知識に基づく関係者の優劣がより顕著になってしまうのである。
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日本の話芸における「おかしみ」の理解の研究法 －笑いの文化差の視点から－
研究課題/領域番号：26580025 2014年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
酒井 たか子, Bushnell Cade, 山田 亨, 関崎 博紀, 柳家 さん喬, 林家 染雀, 三谷 絵里, トロフィモア オクサーナ, 董 然, 孫 辰, 杜 暁傑, 李 文鑫, 阿部 宥子
配分額：2990000円 （ 直接経費：2300000円 、 間接経費：690000円 ）
日本の落語に代表される話芸は洗練された文化・言語が含まれ日本語教育において利用価値が高い。そこで日本語学習者を対象にした落語会を開催し、アンケート調査やインタビュー調査により学習者の受け取り方の概観を捉えた。さらに学習者の視聴場面の映像を分析し、個々の笑いの起こる位置についての研究を行った。また、小咄の映像を利用して、あらすじ、字幕、理解の難しい言語および非言語情報のクイズおよび解説、面白いと感じたところ、難しいと感じたところを可視化できるシステムなどを搭載した落語eラーニング教材を開発し、その有効性を検証した。
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日本語学習者が落語を通して学ぶ日本の笑いの研究
研究課題/領域番号：23652028 2011年4月 - 2015年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
酒井 たか子, ブッシュネル ケード, 山田 亨, 柳家 さん喬, 亀井 敦郎, 菫 然
配分額：2730000円 （ 直接経費：2100000円 、 間接経費：630000円 ）
落語は日本独自のユニークな形態を持つ話芸であり、日本文化のエッセンスが凝縮されているが、日本語学習者にとって難しいと敬遠されがちである。日本語学習者の笑いを中心とする理解を明らかにするために、研究材料の作成および理解を分析するための方法を検討した。研究材料は、留学生の聞き手を対象とした約20時間に及ぶ映像、音声を収集した。江戸落語・上方落語、新作落語・古典落語、初級対象・中上級対象とバリエーションを持たせ、映像の編集、文字化を行った。学習者の理解を測るための方法として、会話分析の手法のほか、アンケート、絵による表出などを実施し、その有効性を明らかにした。
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