学位
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学士（教育学）、東京大学 （ 東京大学 ）
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学士（経済学）、東京大学 （ 東京大学 ）
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修士（経済学）、東京大学 （ 東京大学 ）
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博士（経済学） （ 東京大学 ）
研究キーワード
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労働経済学
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応用計量経済学
研究分野
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人文・社会 / 経済政策
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人文・社会 / 公共経済、労働経済
学歴
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東京大学 経済学研究科 現代経済専攻
- 2003年
国・地域： 日本国
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東京大学 経済学研究科 現代経済専攻
- 1996年
国・地域： 日本国
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東京大学 経済学部 経済学科
- 1994年
国・地域： 日本国
経歴
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明治大学 政治経済学部 専任教授 博士（経済学）
2023年4月 - 現在
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明治大学 政治経済学部 専任准教授
2022年4月 - 2023年3月
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日本女子大学 准教授
2012年4月 - 2022年3月
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労働政策研究・研修機構 副主任研究員
2009年7月 - 2012年3月
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労働政策研究・研修機構 研究員
2003年7月 - 2009年6月
所属学協会
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Asian and Australasian Society of Labour Economics
2017年12月 - 現在
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American Economic Association
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日本経済学会
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Econometric Society
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東京経済研究センター (TCER)
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Society of Labor Economicst
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European Association of Labour Economists
委員歴
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内閣府 統計委員会・専門委員
2023年10月 - 現在
団体区分：政府
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東京経済研究センター (TCER) 理事
2016年6月 - 2020年5月
団体区分：学協会
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総務省統計局 雇用失業統計研究会・委員
2014年9月 - 現在
団体区分：政府
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厚生労働省 厚生労働統計の整備に関する検討会・委員
2014年9月 - 現在
団体区分：政府
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内閣府 統計委員会 人口・社会統計部会・専門委員
2011年10月 - 2013年10月
団体区分：政府
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内閣府 統計委員会 統計基準部会・専門委員
2009年4月 - 2009年9月
団体区分：政府
論文
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Long-Term Consequences of Teaching Gender Roles: Evidence from Desegregating Industrial Arts and Home Economics in Japan 査読
Hiromi Hara, Nuria Rodriguez-Planas
JOURNAL OF LABOR ECONOMICS 43 ( 2 ) 349 - 389 2025年4月
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The effect of public-sponsored job training in Japan 査読
Hiromi Hara
JOURNAL OF THE JAPANESE AND INTERNATIONAL ECONOMIES 64 2022年6月
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The Impact of Worker-Financed Training: Evidence from Early- and Mid-career Workers in Japan 査読
Hiromi Hara
Journal of The Japanese and International Economies 51 64 - 75 2019年1月
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The Gender Wage Gap across the Wage Distribution in Japan: Within- and Between-Establishment Effects（査読付） 査読
Hiromi Hara
Labour Economics 53 213 - 229 2018年
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Minimum Wage Effects on Firm-provided and Worker-initiated Training（査読付） 査読
Hiromi Hara
Labour Economics 47 149 - 162 2017年8月
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女性の活躍が進まない原因：男女間賃金格差からの検討（書籍所収論文）
原 ひろみ
川口大司編著『日本の労働市場』, 第6章, 有斐閣 2017年
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人手不足と賃金停滞の並存は経済理論で説明できる（書籍所収論文）
川口大司, 原 ひろみ
玄田有史編著『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』, 第7章, 慶応義塾大学出版会 2017年
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The Impact of Firm-provided Training on Productivity, Wages, and Transition to Regular Employment for Workers in Flexible Arrangements 査読
Hara, Hiromi
Journal of The Japanese and International Economies 34 336 - 359 2014年10月
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The union wage effect in Japan 査読
Hiromi Hara, Daiji Kawaguchi
INDUSTRIAL RELATIONS 47 ( 4 ) 569 - 590 2008年10月
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労働時間の現実と希望のギャップからみたワーク・ライフ・コンフリクト －ワーク・ライフ・バランスを実現するために（査読付） 査読
原ひろみ, 佐藤博樹
『季刊家計経済研究』 ( 第79号 ) 72 - 79 2008年
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原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 49 ( No. 563 ) pp. 84 - 100 2007年
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What Influences Workers in Deciding to Support Unions?: Evidence from Japan - Focus on Workers' Understanding of Their Rights
Hara, Hiromi, Hiroki Sato
Japan Labor Review Vol. 3 ( No. 2 ) pp. 91 - 115 2006年
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新規高卒者の継続採用と人材育成方針:企業が新規高卒者を採用し続ける条件は何か（査読付） 査読
原ひろみ, 佐野嘉秀, 佐藤博樹
『日本労働研究雑誌』 48 ( No. 556 ) pp.63 - 79 2006年
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Labour Demand for New High School Graduates in Japan
Hara, Hiromi
Japan Labor Review Vol. 2 ( No. 3 ) pp. 49 - 72 2005年
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労働組合支持に何が影響を与えるのか：労働者の権利に関する理解に着目して（査読付） 査読
原ひろみ, 佐藤博樹
『日本労働研究雑誌』 46 ( No. 532. ) pp. 54 - 70 2004年
書籍等出版物
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職業能力開発の経済分析
（ 担当： 単著）
勁草書房 2014年4月 （ ISBN:9784326503957 ）
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非正規雇用のキャリア形成：職業能力評価社会をめざして
小杉礼子, 原ひろみ（ 担当： 共著）
勁草書房 2011年12月
講演・口頭発表等
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2026 MEA conference, Chicago
2026年3月
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2025 SOLE/EALE/AASLE Joint Conference, Toronto, Canada
2025年6月
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2024 Asian and Australasian Society of Labour Economics Conference, Chulalongkorn University, Bangkok
2024年12月
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2024 European Association of Labour Economist Conference, NHH, Norway
2024年9月
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2024Asian Meeting of Econometric Society, Ho Chi Minh City, Vietnam
2024年8月
Works（作品等）
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Hara, Hiromi (2017) “Explaining the Persistence of the Gender Wage Gap in Japan: The ‘glass ceiling’ and the ‘sticky floor’,” VoxEU. http://voxeu.org/article/japans-glass-ceiling-and-sticky-floor 2017
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原 ひろみ (2004) 『アメリカの職業訓練の政策評価 －サーベイを通じて－』, 労働政策レポート Vol. 2, 労働政策研究・研修機構. 2004
受賞
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公的統計活動支援奨励賞（石橋賞）
2026年2月 （公財）統計情報開発センター
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第29回 冲永賞
2015年3月 労働問題リサーチセンター
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第9回 労働関係論文優秀賞
2008年2月 労働政策研究・研修機構
共同研究・競争的資金等の研究課題
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職業機会と賃金の男女差に関する情報開示の影響とそのメカニズム
研究課題/領域番号：25K00647 2025年4月 - 2029年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
原 ひろみ, 木村 寛子, 深井 太洋
配分額：18720000円 （ 直接経費：14400000円 、 間接経費：4320000円 ）
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人口構造の変化に対する家計の適応行動 -税務データと政府統計個票を用いた分析-
研究課題/領域番号：25H00539 2025年4月 - 2028年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
川口 大司, 宍戸 常寿, サムットプラディット サイサワット, 原 ひろみ, 深井 太洋
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ジェンダー規範とワーク・ライフ・バランス
研究課題/領域番号：22K01541 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
原 ひろみ
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新しい技術と労働
研究課題/領域番号：22H00057 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
川口 大司, 齊藤 有希子, 原 ひろみ, 北尾 早霧, 渡邉 安虎
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性的役割分業に関する社会規範の形成過程の実証分析
研究課題/領域番号：19K21687 2019年6月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
川口 大司, 原 ひろみ
担当区分：研究分担者
配分額：6500000円 （ 直接経費：5000000円 、 間接経費：1500000円 ）
本研究では、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」という性別役割分担に関する社会規範を取り上げ、個人の中での規範の可塑性に注目することでその形成過程を明らかにするとともに、政策介入をうけて社会規範が変わることがあるのかを実証的に検証を行った。
2020年2月からの新型コロナウイルスの感染拡大を受けて当初の研究計画を拡張し、急速に拡大したリモートワークが家事分担にどのような影響を与え、ひいてはそれが性別役割分業意識にどのような影響を与えたのかを調査し分析した。 -
企業の雇用管理への政策介入が子どものいる従業員と企業の経済厚生に与える影響の分析
研究課題/領域番号：19K01725 2019年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
原 ひろみ
担当区分：研究代表者
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
本研究の主な目的は、子どものいる労働者に対する政策介入の効果を検証することである。2021年度は、政策変更前後の経済的なアウトカムや両立支援策の利用に関する記述統計量の比較・確認を行うとともに、回帰分析を行った。回帰分析からは、一定の分析結果を得ることができた。また、先行研究のサーベイも行い、経済学における本分析の位置づけについても考察を深めることができた。以上の作業を通じて、論文の執筆を進めることができた。しかし、政策・制度に関する文献や資料の調査を行い、ほぼ完了したと考えているが、歴史的な背景やその他の政策との関連性等についてもう少し深い調査が必要と考えている。
また、出産後の女性労働者は離職することが多いことが知られているが、離職者の再就職を支援する離職者訓練の効果に関する分析も、本研究の一環として2021年度も引き続き実施した。昨年度、Propensity Score Matching 法を使ってATTの推計を行い、離職者訓練への参加は男性に関して就職率のみに統計的に有意な効果があることを確認した。また、女性に関しては就業確率、就業後の所得、正社員就職率のすべてにおいて統計的に有意にプラスの効果があることを確認した。つまり、離職者訓練は女性に対してより大きな効果があることを明らかにした。以上の分析結果を、学術論文としてとりまとめ、昨年度、国際学術雑誌に投稿したが、2021年度中に改訂ならびに再投稿を経て、国際学術雑誌に採択された。 -
不確実性や政策介入に対する企業の労働調整に関する実証分析
研究課題/領域番号：19H00589 2019年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
川口 大司, 近藤 絢子, 横山 泉, 原 ひろみ, 深井 太洋, 田中 万理
担当区分：研究分担者
配分額：40560000円 （ 直接経費：31200000円 、 間接経費：9360000円 ）
2019年度は三つの課題、「課題１：為替レート変更等の外生ショックに対する雇用・賃金・労働時間調整」、「課題２：企業の業績予測と雇用調整」、「課題３：男女格差解消を目指した法的介入が男女差に与える影響」の分析に使用するデータ構築を行った。
課題1のため「賃金構造基本統計調査」・「雇用動向調査」・「就労条件総合調査」と「工業統計調査」・「商業統計調査」・「企業活動基本調査」を「経済センサス」の情報をキーとしてマッチし、企業―労働者マッチデータを作成した。マッチングに際しては2009年開始の「経済センサス」から得られる情報を追加的に使用することでマッチング精度の向上を図った。マッチングの結果として労働調整の推定に必要な情報をすべて含む事業所・企業データセットを作成した。高いマッチ率を達成することができ実証分析を行うにあたって有用なデータを作成することができた。また、企業活動基本調査のみを用いた実証研究の分析結果についてIndustrial and Labor Relations Review誌に共著論文を公刊した。この論文では日本円の増価が輸出企業の雇用調整をもたらすこと、そしてその調整が非正規社員に集中していることを明らかにした。
課題2のため「法人企業景気予測調査」と「法人企業統計」の統計利用申請を行い個票を借り受けることができた。また、企業予測と企業業績の関係について先行研究のレビューを行った。
課題3について個人の中での規範の可塑性と時代の変化の影響について先行研究のレビューを行った。 -
「女性が輝く社会の実現」をテーマにした研究助成
2018年10月 - 2023年9月
野村財団
担当区分：研究代表者
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日本の人的資本投資に関する研究
研究課題/領域番号：16K03711 2016年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
原 ひろみ
担当区分：研究代表者
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
本研究では、個人が主体的に行う職業能力開発である自己啓発の効果を計量的に分析したところ、自己啓発には賃金引上げ効果はないが、スキルアップや職務の上昇にはプラスの効果が統計的に有意にあることが示された。また、自己啓発には転職を促す効果はないことも示された。また、最低賃金の引上げが職業能力開発に影響を与える分析を行ったところ、最低賃金が上昇すると最賃労働者の職場外訓練（Off-JT）の受講確率と自己啓発の実施確率が統計的に有意に低下することが示された。
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労働市場政策評価を通じた新たな雇用システム構築のための研究（国際共同研究強化）
研究課題/領域番号：15KK0097 2016年 - 2018年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
担当区分：研究代表者
配分額：13520000円 （ 直接経費：10400000円 、 間接経費：3120000円 ）
本研究では、分布を通じた男女間格差の実態を1980年から2015年にかけて明らかにした。具体的には、日本ではガラスの天井や床への張り付きと呼ばれる二つの目に見えない障壁が1990年以降観察され続け、特に2010年以降は床への張り付き現象は弱まっているものの、ガラスの天井現象はむしろ強まっており、二つの現象が今でも持続していることを示した。また、その発生メカニズムを日本型人的資源管理システムとの関連から明らかにした。さらに、ガラスの天井現象が近年強く観察される要因として、昇進の男女間格差とswimming upstream現象と呼ばれる昇進プレミアムの男女間格差が重要であることも明らかにした。
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ジェンダー・アイデンティティと労働市場における男女間格差に関する研究
2015年4月 - 2017年3月
日本経済研究センター
担当区分：研究代表者
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労働市場政策評価を通じた新たな雇用システム構築のための研究
2013年 - 2015年
科学研究費補助金
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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低経済成長下での女性労働者の職業能力開発に関する研究
2012年 - 2013年
科学研究費補助金
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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非正規雇用はキャリアのステッピングストーンか、デッドエンドか： 職業能力開発に着目して
2010年4月 - 2011年3月
東京経済研究センター
担当区分：研究代表者
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