学位
-
学士（教育学）、東京大学 （ 東京大学 ）
-
学士（経済学）、東京大学 （ 東京大学 ）
-
修士（経済学）、東京大学 （ 東京大学 ）
-
博士（経済学） （ 東京大学 ）
研究キーワード
-
労働経済学
-
応用計量経済学
研究分野
-
人文・社会 / 経済政策
-
人文・社会 / 公共経済、労働経済
学歴
-
東京大学 経済学研究科 現代経済専攻
- 2003年
国・地域： 日本国
-
東京大学 経済学研究科 現代経済専攻
- 1996年
国・地域： 日本国
-
東京大学 経済学部 経済学科
- 1994年
国・地域： 日本国
経歴
-
明治大学 政治経済学部 専任教授 博士（経済学）
2023年4月 - 現在
-
明治大学 政治経済学部 専任准教授
2022年4月 - 2023年3月
-
日本女子大学 准教授
2012年4月 - 2022年3月
-
労働政策研究・研修機構 副主任研究員
2009年7月 - 2012年3月
-
労働政策研究・研修機構 研究員
2003年7月 - 2009年6月
所属学協会
-
Asian and Australasian Society of Labour Economics
2017年12月 - 現在
-
European Association of Labour Economists
-
American Economic Association
-
日本経済学会
-
Econometric Society
-
東京経済研究センター (TCER)
-
Society of Labor Economicst
委員歴
-
■厚生労働省職業安定局「事業主団体等の活用による雇用安定化に向けた相談支援事業に係る企画書等評価委員会」評価委員：2009年8月.
-
■『日本労働研究雑誌』編集委員, 2016年9月～.
-
■東京経済研究センター (TCER) 理事, 2016年6月～
-
■横浜市「地域連携雇用創出協議会」学識委員：2006年9月～2008年11月.
-
■横浜市「人材育成部会」部会長: 2007年6月～2008年3月.
-
■厚生労働省「有期契約労働者の雇用管理の改善に関する研究会」有識者委員：2008年2月～7月.
-
■総務省「地方公務員の短時間勤務の在り方に関する研究会」有識者委員：2008年7月～2008年12月.
-
■埼玉県「地方産業教育審議会」委員：2010年6月～2012年6月.
-
■神奈川県「技能審査委員会」委員：2010年10月～2012年9月, 2012年10月～2014年9月.
-
■内閣府「統計委員会 人口・社会統計部会」専門委員：2011年10月～2013年10月.
-
■厚生労働省「在職者に対するジョブ・カード活用促進に関する実務者会議」学識委員：2012年9月～2013年3月.
-
■神奈川県「職業能力開発審議会」学識委員：2009年1月～.
-
■厚生労働省「労働政策審議会職業能力開発分科会」臨時委員：2013年4月～.
-
■厚生労働省「キャリアコンサルティング研究会」委員：2013年6月～2014年3月.
-
■厚生労働省「厚生労働統計の整備に関する検討会」委員：2014年9月～.
-
■総務省統計局「雇用失業統計研究会」委員：2014年9月～2016年3月, 2016年5月～.
-
■厚生労働省職業能力開発局「社内検定推進会議」, 2016年7月～2017年3月.（予定）
-
■厚生労働省「今後の労働関係法制度をめぐる教育の在り方に関する研究会」学識委員：2008年8月～2009年3月.
-
■総務省統計局「雇用失業統計研究会 就業構造基本調査結果利用活用分科会」学識委員：2008年9月.
-
■横浜市「地域連携雇用創出協議会（第2期）」学識委員： 2008年11月～2011年3月.
-
■厚生労働省「個人請負型就業者に関する研究会」学識委員：2009年8月～2010年3月.
-
■横浜市「若者の就労支援事業評価委員会」委員：2009年10月.
-
■厚生労働省「個人請負型就業者に関する調査研究事業に係る総合評価方式技術審査委員会」委員：2009年11月.
-
■内閣府「統計委員会 統計基準部会」専門委員：2009年4月～9月.
-
■厚生労働省職業安定局「年長フリーター等応募機会拡大事業に係る企画評価委員会」評価委員：2009年6月.
-
■文部科学省「中央教育審議会（大学分科会）」専門委員：2009年4月～2011年1月.
論文
-
Long-Term Consequences of Teaching Gender Roles: Evidence from Desegregating Industrial Arts and Home Economics in Japan 査読
Hiromi Hara, Nuria Rodriguez-Planas
JOURNAL OF LABOR ECONOMICS 43 ( 2 ) 349 - 389 2025年4月
-
The effect of public-sponsored job training in Japan 査読
Hiromi Hara
JOURNAL OF THE JAPANESE AND INTERNATIONAL ECONOMIES 64 2022年6月
-
The Impact of Worker-Financed Training: Evidence from Early- and Mid-career Workers in Japan 査読
Hiromi Hara
Journal of The Japanese and International Economies 51 64 - 75 2019年1月
-
The Gender Wage Gap across the Wage Distribution in Japan: Within- and Between-Establishment Effects（査読付） 査読
Hiromi Hara
Labour Economics 53 213 - 229 2018年
-
Minimum Wage Effects on Firm-provided and Worker-initiated Training（査読付） 査読
Hiromi Hara
Labour Economics 47 149 - 162 2017年8月
-
人手不足と賃金停滞の並存は経済理論で説明できる（書籍所収論文）
川口大司, 原 ひろみ
玄田有史編著『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』, 第7章, 慶応義塾大学出版会 2017年
-
女性の活躍が進まない原因：男女間賃金格差からの検討（書籍所収論文）
原 ひろみ
川口大司編著『日本の労働市場』, 第6章, 有斐閣 2017年
-
正社員と非正社員の分水嶺：呼称による雇用管理区分と人的資本蓄積
川口大司, 神林龍, 原 ひろみ
『一橋経済学』 9 ( 1 ) 147 - 172 2015年
-
The Impact of Firm-provided Training on Productivity, Wages, and Transition to Regular Employment for Workers in Flexible Arrangements 査読
Hara, Hiromi
Journal of The Japanese and International Economies 34 336 - 359 2014年10月
-
職業能力開発（解説）
原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 ( No. 633 ) pp. 22 - 25 2013年4月
-
非正社員の企業内訓練についての分析
原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 ( No. 607 ) pp. 33 - 48 2011年
-
女性の就業継続と職場環境：学卒後3年間の仕事経験に着目して（書籍所収論文）
黒澤昌子, 原ひろみ
佐藤博樹編著『働くことと学ぶこと：能力開発と人材活用』, 第5章, ミネルヴァ書房 pp. 101 - 145. 2010年
-
民間企業の能力開発（書籍所収論文）
原ひろみ
佐藤博樹編著『働くことと学ぶこと：能力開発と人材活用』, 第7章, ミネルヴァ書房 pp.185 - 229 2010年
-
非正社員から正社員への転換：正社員登用制度の実態と機能（書籍所収論文）
原ひろみ
佐藤博樹編『人事マネジメント』, 第9章, ミネルヴァ書房 pp. 246 - 272 2009年
-
The union wage effect in Japan 査読
Hiromi Hara, Daiji Kawaguchi
INDUSTRIAL RELATIONS 47 ( 4 ) 569 - 590 2008年10月
-
労働時間の現実と希望のギャップからみたワーク・ライフ・コンフリクト －ワーク・ライフ・バランスを実現するために（査読付） 査読
原ひろみ, 佐藤博樹
『季刊家計経済研究』 ( 第79号 ) 72 - 79 2008年
-
原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 50 ( No. 579 ) pp. 42 - 52. 2008年
-
日本企業の人事戦略についてのマイクロデータを用いた実証研究
原ひろみ
博士学位取得論文, 東京大学, 2007年2月21日 2007年
-
原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 49 ( No. 563 ) pp. 84 - 100 2007年
-
新規高卒者の継続採用と人材育成方針:企業が新規高卒者を採用し続ける条件は何か（査読付） 査読
原ひろみ, 佐野嘉秀, 佐藤博樹
『日本労働研究雑誌』 48 ( No. 556 ) pp.63 - 79 2006年
-
What Influences Workers in Deciding to Support Unions?: Evidence from Japan - Focus on Workers' Understanding of Their Rights
Hara, Hiromi, Hiroki Sato
Japan Labor Review Vol. 3 ( No. 2 ) pp. 91 - 115 2006年
-
権利理解と組合支持（書籍所収論文）
原ひろみ, 佐藤博樹
中村圭介・連合総合生活開発研究所編『衰退か再生か : 労働組合活性化への道』, 第2章, 勁草書房 pp. 47 - 70 2005年
-
Labour Demand for New High School Graduates in Japan
Hara, Hiromi
Japan Labor Review Vol. 2 ( No. 3 ) pp. 49 - 72 2005年
-
原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 47 ( No. 542 ) pp. 4 - 17 2005年
-
組合員の政治意識と投票行動：第19回参議院選挙を通じて（書籍所収論文）
別所俊一郎, 原 ひろみ
中村圭介・連合総合生活開発研究所編『衰退か再生か : 労働組合活性化への道』, 第7章, 勁草書房. pp147 - 168 2005年
-
労働組合支持に何が影響を与えるのか：労働者の権利に関する理解に着目して（査読付） 査読
原ひろみ, 佐藤博樹
『日本労働研究雑誌』 46 ( No. 532. ) pp. 54 - 70 2004年
-
正規労働と非正規労働の代替・補完関係の計測：パート・アルバイトを取り上げて（査読付） 査読
原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 45 ( No. 518 ) pp.17 - 30 2003年
-
佐藤博樹, 佐野嘉秀, 原ひろみ
『日本労働研究雑誌』 45 ( No. 518 ) pp.31 - 46 2003年
-
教育投資と技術
原ひろみ
修士論文, 東京大学, 1996年3月29日 1996年
書籍等出版物
-
職業能力開発の経済分析
（ 担当： 単著）
勁草書房 2014年4月 （ ISBN:9784326503957 ）
-
非正規雇用のキャリア形成：職業能力評価社会をめざして
小杉礼子, 原ひろみ（ 担当： 共著）
勁草書房 2011年12月
講演・口頭発表等
-
Glass ceiling or sticky floor?
10th Asian Conference on Microeconomics and Econometrics, Lee Kuan Yew School of Public Policy, Singapore, Aug. 5-6, 2017. 2017年
-
The Effects of Minimum Wage on Job Training
2016 Annual Conference of European Association of Labour Economists (Ghent, Belgium) 2016年
-
Glass ceilings or sticky floors? An analysis of the gender wage gap across the wage distribution in Japan
The IZA Brown Bag Seminar (Bonn, Germany) 2016年
-
Glass ceilings or sticky floors? An analysis of the gender wage gap across the wage distribution in Japan
2016 Asian Meeting of Econometric Society, Kyoto University and Doushisya Univerisity, Kyoto, Japan 2016年
-
Glass ceilings or sticky floors? An analysis of the gender wage gap across the wage distribution in Japan
2016 Fall Meeting of the Japanese Economic Association (Waseda Univ) 2016年
-
Glass ceilings or sticky floors? An analysis of the gender wage gap across the wage distribution in Japan
RIETI・DP検討会（経済産業研究所） 2016年
-
The Effect of Minimum Wage on Training
11th International Conference of Western Economic Association International 2015年
-
Glass doors, glass ceilings, or sticky floors? Gender wage gap across the wage distribution between and within establishments in Japan
東京労働経済学研究会 2015年
-
An Evaluation of Public Training Programs in Japan
職業訓練再考ワークショップ（一橋大学） 2015年
-
The Effects of Minimum Wage on Training
2015 Econometric Society World Congress (Montreal) 2015年
-
The Effects of Minimum Wage on Training
日本経済学会2015年度春季大会 2015年
-
The Effect of Minimum Wage on Skill Formation
第17回労働経済学コンファレンス 2014年
-
The Impact of Firm-provided Training on Productivity, Wages and Transition from Non-regular to Regular Employment
2013 Asian Meeting of the Econometric Society, Singapore, National University of Singapore 2013年
-
Women's wages and work skill development
日本経済学会2013年度秋季大会（於：神奈川大学）2013年9月. 2013年
-
The Current Status of the Job Card System: A mechanism of skills development and certification to help career-building from non-regular employment
第14回 日・EUシンポジウム「若者のエンプロイアビリティの向上と労働市場参入の促進」（厚生労働省・EU（欧州委員会）） 2012年
-
What Motivates Worker-Initiated Training in Japan?: The Role of Information and the Effects of Self-Development
日本経済学会2011年度秋季大会（於：筑波大学） 2011年
-
What Motivates Worker-Initiated Training in Japan?: The Role of Information and the Effects of Self-Development
第14回労働経済学コンファレンス（於：淡路夢舞台国際コンファレンスセンター） 2011年
-
非正規社員に対する企業内訓練受講の規定要因とその効果
関西労働研究会 2010年
-
非正規社員の企業内訓練受講の規定要因とその効果
統計研究会労働市場部会 2010年
-
非正規社員に対する企業内訓練受講の規定要因とその効果
日本経済学会 2010年度秋季大会（於：関西学院大学） 2010年
-
非正社員の企業内訓練の受講規定要因についての分析
日本経済学会 2009年度春季大会（於：京都大学）. 2009年
Works（作品等）
-
原ひろみ『雇用創出と人材育成：アメリカ・ジョージア州のヒアリング調査から』, JILPT資料シリーズ No. 91,労働政策研究･研修機構. 2011
-
Hara, Hiromi and Daiji Kawaguchi (2006) ""What Do Unions Do in Japan?,'' Graduate School of Economics and Institute of Economic Research, Hitotsubashi University, COE/RES Discussion Paper Series, No. 171 (http://www.econ.hit-u.ac.jp/~coe-res/dp_doc/no_171
-
原 ひろみ (2017) 「最低賃金の引上げが職業能力開発に与える影響」, 『統計』, 2017年7月号, pp. 1-6. 2017
-
Hara, Hiromi (2017) “Explaining the Persistence of the Gender Wage Gap in Japan: The ‘glass ceiling’ and the ‘sticky floor’,” VoxEU. http://voxeu.org/article/japans-glass-ceiling-and-sticky-floor 2017
-
藤谷優・原 ひろみ (2015) 「ジェンダー・アイデンティティと大卒女性の就業行動：女子大OG調査の分析」, 『労働市場の変化が家計内の資源配分に与える影響の分析（平成26年度研究成果報告書）』, 統計研究会, pp. 88-118. 2015
-
高橋陽子・原ひろみ・安井健悟・山本雄三 (2013) 「求職者に対する雇用型訓練の効果」, 『ジョブ・カード制度における雇用型訓練の効果と課題：求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より』, 労働政策研究報告書 No. 153, 労働政策研究・研修機構, 第2章, pp. 9-47. 2013年
-
原ひろみ (2013) 「女性の賃金と職業能力開発」, 『働き方と職業能力・キャリア形成：「第2回働くことと学ぶことについての調査」結果より』, 労働政策研究報告書 No. 152, 労働政策研究・研修機構, 第7章, pp. 143-166. 2013年
-
原ひろみ「ジョブ・カード制度の課題と普及のための対策 －有期実習型訓練を中心に－」, 『ジョブ・カード制度の現状と普及のための課題：雇用型訓練実施企業に対する調査より』資料シリーズNo. 87, 第Ⅱ部・第2章, 労働政策研究・研修機構, pp38-59. 2011
-
原 ひろみ (2016) 「経済教室 最低賃金引き上げの是非」, 日本経済新聞, 2016年6月29日. 2016
-
原 ひろみ (2014)「人的資本」, 『キャリアデザイン支援ハンドブック』, 日本キャリアデザイン学会監修, ナカニシヤ出版, pp. 53-54. 2014
-
原 ひろみ (2015) 「読書ノート（佐藤千登勢著『アメリカの福祉改革とジェンダー』、彩流社、2014年）」, 『日本労働研究雑誌』, No. 658, pp. 102-103. 2015
-
Hara, Hiromi “The Impact of Firm-provided Training on Productivity, Wages and Transition to Regular Employment: Using Japanese Workers in Flexible Work Arrangements for Identification”, TCER Working Paper Series E-38, Tokyo Center for Economic Research. 2
-
原ひろみ「個人が主体的に行う能力開発についての分析 －自己啓発の実施規定要因とその効果－」, TCER Working Paper Series J-5, 東京経済研究センター. 2011
-
樋口美雄・黒澤昌子・原 ひろみ (2008) 「ハローワークのマッチング効率性についての分析－ 求職行動に着目して」, 労働政策研究・研修機構『マッチング効率性についての実験的研究』, 資料シリーズ No. 40, 第Ⅱ部第2章, pp.33-102. 2008
-
原 ひろみ (2008) 「中小企業の人材確保」, （財）雇用情報センター, 『人口減少社会における中小企業の高度人材の確保･育成に関する調査研究報告書』, 第Ⅱ部第1章, pp. 11-24. 2008
-
原 ひろみ (2009)「非正社員の企業内教育訓練と今後の人材育成」, NIRA 研究報告書『終身雇用という幻想を捨てよ：産業構造変化に合った雇用システムに転換を』, pp. 69-78. 2009
-
原 ひろみ・佐藤博樹 (2007) 「労働時間の現実と希望のギャップ － ワークライフコンフリクトを解消しワークライフバランスを実現するために」, 労働政策研究・研修機構『働き方の多様化とセーフティネット－ 能力開発とワークライフバランスに着目して』, 労働政策報告書 No. 75, 第Ⅱ部第5章, pp. 104-136. 2007
-
原 ひろみ (2007) 「ワークライフバランスについての一考察 －労働時間の現実と希望のギャップに着目して」, 労働政策研究・研修機構編, 『これからの雇用戦略』, 労働政策研究・研修機構, 第2部第2章, pp. 149-178. 2007
-
黒澤昌子・原 ひろみ (2008) 「非正社員の能力開発」, 労働政策研究・研修機構『非正社員の雇用管理と人材育成に関する予備的研究』, 資料シリーズ No. 36, 第Ⅱ部, pp. 13-63. 2008
-
原 ひろみ (2010)「非正規社員に対する企業内訓練の効果と受講の規定要因」, 労働政策研究機構『非正規社員のキャリア形成：能力開発と正社員転換の実態』, 労働政策研究報告書 No. 117, 第Ⅲ部第3章, pp. 83-141. 2010
-
原 ひろみ (2010) 「非正規社員の企業内訓練の受講規定要因とその効果」, 一橋大学Global COE Hi-Stat Discussion Paper (DP) Series, No. 147. 2010
-
原 ひろみ (2016) 「非正規雇用者の職業能力開発機会を確保するために何が必要か」, 『DIO（連合総研レポート）』, No. 317, 2016年7-8月号, pp. 12-15. 2016
-
原 ひろみ (2004) 『アメリカの職業訓練の政策評価 －サーベイを通じて－』, 労働政策レポート Vol. 2, 労働政策研究・研修機構. 2004
受賞
-
第29回冲永賞（平成26年度）, 労働問題リサーチセンター, 2015年3月6日. （『職業能力開発の経済分析』）
2015年3月
-
労働関係論文優秀賞（第9回）（労働政策研究・研修機構）
2008年
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
職業機会と賃金の男女差に関する情報開示の影響とそのメカニズム
研究課題/領域番号：25K00647 2025年4月 - 2029年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
原 ひろみ, 木村 寛子, 深井 太洋
配分額：18720000円 （ 直接経費：14400000円 、 間接経費：4320000円 ）
-
人口構造の変化に対する家計の適応行動 -税務データと政府統計個票を用いた分析-
研究課題/領域番号：25H00539 2025年4月 - 2028年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
川口 大司, 宍戸 常寿, サムットプラディット サイサワット, 原 ひろみ, 深井 太洋
配分額：46540000円 （ 直接経費：35800000円 、 間接経費：10740000円 ）
-
ジェンダー規範とワーク・ライフ・バランス
研究課題/領域番号：22K01541 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
原 ひろみ
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
-
新しい技術と労働
研究課題/領域番号：22H00057 2022年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
川口 大司, 齊藤 有希子, 原 ひろみ, 北尾 早霧, 渡邉 安虎
配分額：42640000円 （ 直接経費：32800000円 、 間接経費：9840000円 ）
-
性的役割分業に関する社会規範の形成過程の実証分析
研究課題/領域番号：19K21687 2019年6月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
川口 大司, 原 ひろみ
配分額：6500000円 （ 直接経費：5000000円 、 間接経費：1500000円 ）
本研究では、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」という性別役割分担に関する社会規範を取り上げ、個人の中での規範の可塑性に注目することでその形成過程を明らかにするとともに、政策介入をうけて社会規範が変わることがあるのかを実証的に検証を行った。
2020年2月からの新型コロナウイルスの感染拡大を受けて当初の研究計画を拡張し、急速に拡大したリモートワークが家事分担にどのような影響を与え、ひいてはそれが性別役割分業意識にどのような影響を与えたのかを調査し分析した。 -
企業の雇用管理への政策介入が子どものいる従業員と企業の経済厚生に与える影響の分析
研究課題/領域番号：19K01725 2019年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
原 ひろみ
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
本研究の主な目的は、子どものいる労働者に対する政策介入の効果を検証することである。2021年度は、政策変更前後の経済的なアウトカムや両立支援策の利用に関する記述統計量の比較・確認を行うとともに、回帰分析を行った。回帰分析からは、一定の分析結果を得ることができた。また、先行研究のサーベイも行い、経済学における本分析の位置づけについても考察を深めることができた。以上の作業を通じて、論文の執筆を進めることができた。しかし、政策・制度に関する文献や資料の調査を行い、ほぼ完了したと考えているが、歴史的な背景やその他の政策との関連性等についてもう少し深い調査が必要と考えている。
また、出産後の女性労働者は離職することが多いことが知られているが、離職者の再就職を支援する離職者訓練の効果に関する分析も、本研究の一環として2021年度も引き続き実施した。昨年度、Propensity Score Matching 法を使ってATTの推計を行い、離職者訓練への参加は男性に関して就職率のみに統計的に有意な効果があることを確認した。また、女性に関しては就業確率、就業後の所得、正社員就職率のすべてにおいて統計的に有意にプラスの効果があることを確認した。つまり、離職者訓練は女性に対してより大きな効果があることを明らかにした。以上の分析結果を、学術論文としてとりまとめ、昨年度、国際学術雑誌に投稿したが、2021年度中に改訂ならびに再投稿を経て、国際学術雑誌に採択された。 -
不確実性や政策介入に対する企業の労働調整に関する実証分析
研究課題/領域番号：19H00589 2019年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
川口 大司, 近藤 絢子, 横山 泉, 原 ひろみ, 深井 太洋, 田中 万理
配分額：40560000円 （ 直接経費：31200000円 、 間接経費：9360000円 ）
2019年度は三つの課題、「課題１：為替レート変更等の外生ショックに対する雇用・賃金・労働時間調整」、「課題２：企業の業績予測と雇用調整」、「課題３：男女格差解消を目指した法的介入が男女差に与える影響」の分析に使用するデータ構築を行った。
課題1のため「賃金構造基本統計調査」・「雇用動向調査」・「就労条件総合調査」と「工業統計調査」・「商業統計調査」・「企業活動基本調査」を「経済センサス」の情報をキーとしてマッチし、企業―労働者マッチデータを作成した。マッチングに際しては2009年開始の「経済センサス」から得られる情報を追加的に使用することでマッチング精度の向上を図った。マッチングの結果として労働調整の推定に必要な情報をすべて含む事業所・企業データセットを作成した。高いマッチ率を達成することができ実証分析を行うにあたって有用なデータを作成することができた。また、企業活動基本調査のみを用いた実証研究の分析結果についてIndustrial and Labor Relations Review誌に共著論文を公刊した。この論文では日本円の増価が輸出企業の雇用調整をもたらすこと、そしてその調整が非正規社員に集中していることを明らかにした。
課題2のため「法人企業景気予測調査」と「法人企業統計」の統計利用申請を行い個票を借り受けることができた。また、企業予測と企業業績の関係について先行研究のレビューを行った。
課題3について個人の中での規範の可塑性と時代の変化の影響について先行研究のレビューを行った。 -
日本の人的資本投資に関する研究
研究課題/領域番号：16K03711 2016年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
原 ひろみ
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
本研究では、個人が主体的に行う職業能力開発である自己啓発の効果を計量的に分析したところ、自己啓発には賃金引上げ効果はないが、スキルアップや職務の上昇にはプラスの効果が統計的に有意にあることが示された。また、自己啓発には転職を促す効果はないことも示された。また、最低賃金の引上げが職業能力開発に影響を与える分析を行ったところ、最低賃金が上昇すると最賃労働者の職場外訓練（Off-JT）の受講確率と自己啓発の実施確率が統計的に有意に低下することが示された。
-
労働市場政策評価を通じた新たな雇用システム構築のための研究
2013年 - 2015年
科学研究費補助金
資金種別：競争的資金
-
低経済成長下での女性労働者の職業能力開発に関する研究
2012年 - 2013年
科学研究費補助金
資金種別：競争的資金
-
日本の労働市場の動向と人的資本形成についての研究
資金種別：競争的資金
Click to view the Scopus page. The data was downloaded from Scopus API in April 05, 2026, via http://api.elsevier.com and http://www.scopus.com .