研究分野
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人文・社会 / 地理学
2026/03/07 更新
人文・社会 / 地理学
明治大学大学院 文学研究科 専任教授(兼担)
2025年4月 - 現在
法政大学大学院 文学研究科 兼任講師
2013年4月 - 2025年3月
横浜市立大学 国際総合科学部 兼任講師
2013年4月 - 2016年4月
立教大学大学院 文学研究科 兼任講師
2012年4月 - 2013年3月
早稲田大学 教育学部 兼任講師
2009年4月 - 2022年3月
サイモン・フレイザー大学 訪問研究員
2008年4月 - 2009年3月
明治大学 商学部 教授
2007年4月 - 現在
岡山大学 環境理工学部 兼任講師
2003年4月 - 2004年3月
明治大学 商学部 助教授
2002年4月 - 2007年3月
福井県立大学 兼任講師
2001年4月 - 2003年3月
岐阜経済大学 経済学部 助教授
2001年4月 - 2002年3月
名古屋大学 文学部 兼任講師
2001年4月 - 2002年3月
大阪外国語大学 兼任講師
2000年4月 - 2001年3月
国立民族学博物館 共同研究員
1999年4月 - 2002年3月
愛知教育大学 兼任講師
1999年4月 - 2001年3月
岐阜聖徳学園大学 兼任講師
1998年4月 - 2002年3月
岐阜経済大学 経済学部 専任講師
1997年4月 - 2001年3月
日本福祉大学 兼任講師
1996年4月 - 1998年3月
同朋大学 兼任講師
1995年4月 - 1997年3月
岐阜医療技術短期大学 兼任講師
1994年10月 - 1995年9月
鈴鹿工業高等専門学校 兼任講師
1994年4月 - 1997年3月
人文地理学会
社会文化学会
林業経済学会
経済地理学会
日本地理学会
日本地理学会 編集幹事
2014年4月 - 現在
団体区分:学協会
経済地理学会 常任幹事 渉外委員
2014年4月 - 現在
団体区分:学協会
日本地理学会 編集委員
2012年4月 - 2014年3月
団体区分:学協会
経済地理学会 常任幹事 渉外委員
2007年5月 - 2012年5月
団体区分:学協会
経済地理学会 関東支部幹事
2004年5月 - 2007年
団体区分:学協会
経済地理学会 経済地理学年報編集委員
2002年 - 2004年
団体区分:学協会
社会文化学会 事務局長
2002年
団体区分:学協会
コミュニティ政策と地域運営組織について -山崎仁朗編著『日本コミュニティ政策の検証』を読み直す-
明治大学教養論集 578 53 - 61 2024年11月
大都市圏近接山村の集団的所有林野の管理について-岐阜県旧上石津町における財産区を中心に― 査読
地域政策研究(高崎経済大学地域政策学会) 25 ( 3 ) 61 - 82 2023年2月
日本におけるコモンズ論に関する文献の整理 : 多様な展開の理解のための覚え書き (寺尾仁先生退職記念)
中川, 秀一
法政理論 55 ( 4 ) 92 - 110 2023年2月
基調講演 田園回帰とコモン化からみた入会林野の位相—特集 第11回研究大会 山村の将来像 : 「入会」の可能性を考える(11)
中川 秀一
東日本入会・山村研究会報 / 運営委員会 編 ( 12 ) 3 - 12 2020年3月
中川 秀一
経済地理学年報 65 ( 1 ) 1 - 9 2019年3月
Repopulation and Rural Life in the Jura Region, France: Case Study of Quintigny, Franche-Comté 査読
ICHIKAWA Yasuo, NAKAGAWA Shuichi, OGAWA Genevieve Florence
E-journal GEO 14 ( 1 ) 258 - 270 2019年
『田園回帰の過去・現在・未来 移住者と創る新しい農山村』小田切徳美・筒井一伸著 農文協 査読
地理学評論 89 ( 6 ) 360 - 362 2016年11月
日本の山村に関する研究枠組みの変遷-構造改革期以降の山村研究の視座構築に向けて
中川 秀一
駿台史学 ( 153 ) 37 - 53 2015年2月
中川 秀一
地図中心 ( 506 ) 16 - 19 2014年11月
風と森の結合 : 高知県梼原町における「エネルギー100%地域自給」を目指す取り組み
中川 秀一
駿台史學 ( 152 ) 145 - 156 2014年9月
中川 秀一
地理 59 ( 3 ) 24-32 - 32 2014年3月
宮地忠幸, 高柳長直
地理 59 ( 3 ) 16-24 - 23 2014年3月
日本における内発的発展論と農村分野の課題-その系譜と農村地理学分野の実証研究を踏まえて
宮地忠幸, 高柳長直
農村計画学会誌 32 ( 3 ) 364-369 - 383 2013年12月
書評:石原潤編『西北中国はいま』
奈良大地理 ( 19 ) 78-80 2013年3月
森林林業再生プランにみる森林資源問題の転換([ラウンドテーブル]現代日本の資源問題を考える,経済地理学会第59回(2012年度)大会)
中川 秀一
経済地理学年報 58 ( 4 ) 375 - 375 2012年
「緑の雇用Ⅰ」事業を通した林業労働力確保の課題―2003〜2005年度の長野県における研修生の事例を中心に
中川,秀一
明治大学教養論集 460 ( 460 ) 181-203 - 203 2011年1月
中川 秀一
経済地理学年報 56 ( 4 ) 84-86 - 283 2010年12月
中川 秀一
明治大学教養論集 ( 455 ) 43-65 - 65 2010年3月
B級グルメ創出活動を通じた地域資源活用の取り組み―岐阜県郡上市における奥美濃カレープロジェクトの事例から
中川 秀一
明治大学教養論集 ( 452 ) 55-78 - 78 2010年1月
林業労働力確保支援策の実態調査-長野県における「緑の雇用事業」を事例に-
中川, 秀一
明治大学人文科学研究所年報 48 59 - 60 2008年2月
「緑の雇用担い手育成対策事業」の効果に関する研究-「緑の研修生」アンケート結果をもとに
興梠克久, 田村早苗, 佐々木太郎
林業経済 59 ( 7 ) 1-15頁 - 15 2006年10月
森林管理労働に関する地理学的研究―長野県における『緑の雇用』事業への地域的対応について
中川秀一
明治大学人文科学研究所紀要 58 312-326頁 - 326 2006年3月
安藤勝彦著『森林業が環境を創る―森(やま)で働いた2000日)』
中川 秀一
林業経済 第57巻 ( 第10号 ) 25 - 26 2005年1月
中川 秀一
「国文学 解釈と鑑賞」 69 ( 3 ) 157-169 - 169 2004年3月
都市―山村システムの架け橋を担う新規就労者―「知識」をめぐる林業の転換に関して
中川 秀一
林業経済 56 ( 3 ) 1-9 - 9 2003年6月
「砂漠のブドウ」『日中地理学会議報』No.44
2002年10月
高橋誠, 中川秀一
農村計画学会誌 21 ( 2 ) 147-156 - 152 2002年6月
中川 秀一
岐阜経済大学論集 35 ( 1 ) 137-168 - 168 2001年10月
『地域通貨制度を利用した地域イベント等による地域振興方策に関する実証研究』「農山村のむらおこしに活かす」「LETSをとりまく地域の関係」
鈴木誠
岐阜経済大学地域通貨研究会 2001年3月
中川秀一
地域経済 20 57-78 - 78 2000年12月
中川, 秀一
岐阜経済大学論集 The Journal of Gifu Keizai University 34 ( 1 ) 79 - 95 2000年6月
なぜ「流域」を考えるか—Preface : An integrated approach to River Basin Management System
中川, 秀一
地域経済 The Chiiki Keizai 19 63 - 64 1999年12月
中川秀一
地域経済 19 ( 19 ) 89-102 - 102 1999年12月
『改革開放下の河南省新鄭市の変容』「中国農村における農副産品生産の新展開」
石原 潤, 孫 尚倹編
京都大学大学院文学研究科 166-195 1997年3月
林業への新規就労とその対応-岐阜県加子母村森林組合の事例より
中川 秀一
経済地理学年報 42 ( 2 ) 1-22 - 100 1996年5月
『中国鄭州市住民の生活空間』「鄭州市近郊農村における土地利用変化」
中川秀一
名古屋大学文学部 138-157 - 153 1996年3月
中川 秀一
人文地理 47 ( 1 ) 46-65 - 65 1995年2月
大都市圏近接山村における林野管理について-統計資料による予察的考察-
中川 秀一
林業経済研究 123 ( 123 ) 90-94 - 94 1993年3月
SDGsに関する商学的研究
出見世信之( 担当: 分担執筆 範囲: 地域づくり・人づくりとSDGs147-173頁)
同文館出版 2025年11月
地域づくりのやる気学
山浦陽一( 担当: 分担執筆 範囲: 学びの場でそよ風のような地域づくりを育む「まじりあう時間」88-106頁)
農文協 2025年3月
東京の批判地誌学 = Critical topography of Tokyo
荒又, 美陽, 明治大学地理学教室( 担当: 分担執筆 範囲: 第3章 都市からの田園回帰に関する覚え書 ーコミューン運動の系譜を辿る)
ナカニシヤ出版 2022年12月 ( ISBN:9784779517037 )
新しい地域をつくる : 持続的農村発展論
小田切, 徳美
岩波書店 2022年2月 ( ISBN:9784000615174 )
これがSDGs
明治大学商学部
同文舘出版 2021年8月 ( ISBN:9784495650094 )
田園回帰がひらく新しい都市農山村関係 : 現場から理論まで
筒井, 一伸
ナカニシヤ出版 2021年3月 ( ISBN:9784779515675 )
女性の世界地図 : 女たちの経験・現在地・これから
Seager, Joni, 中澤, 高志, 大城, 直樹, 荒又, 美陽, 中川, 秀一, 三浦, 尚子 (ミウラ, ナオコ)
明石書店 2020年10月 ( ISBN:9784750350844 )
ルーラル : 農村とは何か
Woods, Michael, 高柳, 長直, 中川, 秀一( 担当: 編訳)
農林統計出版 2018年9月 ( ISBN:9784897323954 )
内発的農村発展論 : 理論と実践
小田切, 徳美, 橋口, 卓也
農林統計出版 2018年3月 ( ISBN:9784897323794 )
地域経済論入門
松原宏( 担当: 分担執筆 範囲: 過疎山村)
2014年8月 ( ISBN:9784772252782 )
現代日本の資源問題
中藤, 康俊, 松原, 宏, 荒木, 一視, 中川, 秀一, 伊藤, 達也, 磯部, 作, 富樫, 幸一, 外川, 健一, 米浪, 信男, 中澤, 高志( 担当: 分担執筆 範囲: グローバル化と地域森林管理)
古今書院 2012年9月 ( ISBN:9784772231466 )
山村政策の展開と山村の変容
藤田佳久, 宮地忠幸, 高柳長直, 伊藤達也, 合田正二, 高木秀和, 関戸明子, 堤研二, 沖本涼子, 喜多村修, 西野寿章, 岡橋秀典( 担当: 共著)
原書房 2011年3月 ( ISBN:9784562091737 )
グローバル化に対抗する農林水産業
高柳長直, 川久保篤志, 宮地忠幸, 以上, 共編著者, 仁平尊明, 松尾忠直, 塚本礼仁, 淡野寧彦, 則藤孝志, 片岡義晴, 斎藤丈志, 両角政彦, 林琢也, 深瀬圭司( 担当: 監修)
農林統計出版 2010年10月 ( ISBN:9784897322049 )
『地域調査ことはじめ―あるく・みる・かく』「村落の地域調査―変わりゆく風景の中で」
梶田真, 仁平尊明, 加藤政洋( 担当: 共著)
ナカニシヤ出版 2007年4月
『市民にとっての管理論―公共性の再構築』「森林・国家・市民」
中村共一編著, 細川孝, 竹内貞雄, 山西万三, 熊谷滋子, 重本直利, 竹内真澄, 藤原隆信, 宮町優子, 篠原三郎, 馬頭忠治, 坂本雅則( 担当: 共著)
八千代出版 2005年4月
"『内陸中国の変貌―改革開放下の河南省鄭州市域』「農村における土地利用と管理制度(1,2)」"
石原潤編著, 秋山元秀, 林和生, 小島泰雄, 亀岡岳志( 担当: 共著)
ナカニシヤ出版 2003年11月
『経済地理学の成果と課題 第Ⅵ集』
経済地理学会編( 担当: 共編者(共編著者) 範囲: 「林業・水産業の動向」)
大明堂 2003年6月
『農村空間の研究(下)』「中国内陸部農村における果園経営の展開―河南省新鄭市辛店鎮北*楼村の事例より」
石原潤編( 担当: 共著)
大明堂 2003年3月
『琵琶湖流域を読む(上)』「高時川上流の廃村集落」
琵琶湖流域研究会編( 担当: 共著)
サンライズ出版 2003年2月
21世紀の地域問題 : 都市化・国際化・高齢化と地域社会の変化
小林, 浩二
二宮書店 2002年4月 ( ISBN:4817601914 )
『21世紀の地域問題』「介護保険時代の山村高齢化問題」
小林浩二編著( 担当: 共著)
二宮書店 2002年4月
『環境保全学の理論と実践』「流域社会の森林保全」
森誠一編( 担当: 共著)
信山社サイテック 2000年12月
日本におけるコモンズ論に関する文献の整理 : 多様な展開の理解のための覚え書き (寺尾仁先生退職記念)
中川, 秀一
法政理論 55 ( 4 ) 92 - 110 2023年2月
中村 怜詞, 宮地 忠幸, 久保田 豊和, 中島 正裕, 菊池 雅彦, 中川 秀一, 中塚 雅也, 筒井 一伸
農村計画学会誌 39 ( 4 ) 405 - 418 2021年3月
基調講演 田園回帰とコモン化からみた入会林野の位相—特集 第11回研究大会 山村の将来像 : 「入会」の可能性を考える(11)
中川 秀一
東日本入会・山村研究会報 / 運営委員会 編 ( 12 ) 3 - 12 2020年3月
パネル・ディスカッション—特集 第11回研究大会 山村の将来像 : 「入会」の可能性を考える(11)
寺尾 仁, 中川 秀一, 岡部 保信, 三重野 裕通
東日本入会・山村研究会報 / 運営委員会 編 ( 12 ) 24 - 36 2020年3月
中川 秀一
経済地理学年報 65 ( 1 ) 1 - 9 2019年3月
Repopulation and Rural Life in the Jura Region, France: Case Study of Quintigny, Franche-Comt? 査読
中川 秀一
E-journal GEO 14(1) 258 - 270 2019年
中川 秀一
人文地理 71(2) 279 - 281 2019年
フランス・ジュラ農村にみる移住者の増加と田園生活—フランシュ・コンテ地域圏、カンティニ村の事例
市川 康夫, 中川 秀一, 小川G. フロランス
日本地理学会発表要旨集 2018s 000168 2018年
スコットランドにおける共有地創出の取り組み—ハリス・ルイス島における土地改革の展開
中川 秀一, 磯田 弦, 宮地 忠幸
日本地理学会発表要旨集 2018s 000354 2018年
愛媛県における入会林野再編の現在—集団的林野経営の課題
中川 秀一, 西野 寿章, 藤田 佳久
日本地理学会発表要旨集 2017a 100077 2017年
農村空間の商品化と「田園回帰」
中川 秀一
日本地理学会発表要旨集 2017a 100073 2017年
宮口 侗廸, 中川 秀一
11 ( 1 ) 316 - 319 2016年
中川 秀一
地域地理研究 = Journal of systematic regional geography 21 ( 1 ) 28 - 30 2015年6月
岐阜県飛騨市山之村地区における新規移住者と地域存続力
中川 秀一
日本地理学会発表要旨集 2013s 83 2013年
森林林業再生プランにみる森林資源問題の転換([ラウンドテーブル]現代日本の資源問題を考える,経済地理学会第59回(2012年度)大会)
中川 秀一
経済地理学年報 58 ( 4 ) 375 - 375 2012年
林業・木材産業地域の変容—市場変化と政策への対応をめぐって
中川 秀一
日本地理学会発表要旨集 2012a 100087 2012年
日本山村における「地域存続力」に関する研究(1)—鳥取県大山山麓エリアにおける事例
川久保 篤志, 中川 秀一
日本地理学会発表要旨集 2012s 100154 2012年
中川 秀一
明治大学教養論集 / 明治大学教養論集刊行会 [編] ( 460 ) 181 - 203 2011年1月
日本山村における「地域存続力」に関する研究—経済構造改革期の中国山地・紀伊半島における事例
中川 秀一, 安食 和宏, 川久保 篤志
日本地理学会発表要旨集 2011s 95 - 95 2011年
森林関連事業の起業と新たな労働組織—?長野県におけるKOA森林塾のネットワークを中心に?
中川 秀一
人文地理学会大会 研究発表要旨 2011 54 - 54 2011年
生命資源と一次産業([ラウンドテーブル1]経済地理学の課題を考える-『経済地理学の成果と課題第VII集』刊行を契機にして-,経済地理学会第57回(2010年度)大会)
中川 秀一
経済地理学年報 56 ( 4 ) 292 2010年
中川 秀一
明大商学論叢 = The Bulletin of the Faculty of Commerce, Meiji University / 明治大学商学研究所 編 90 ( - ) 13 - 15 2008年3月
林業労働力確保支援策の実態調査-長野県における「緑の雇用事業」を事例に-
中川, 秀一
明治大学人文科学研究所年報 48 59 - 60 2008年2月
森林管理労働に関する地理学的研究-長野県における「緑の雇用」事業の実施事例から-
中川, 秀一
明治大学人文科学研究所年報 47 75 - 76 2007年2月
森林・林業におけるグローバル化の構図と対応について : 森林整備と間伐材利用を中心に([ラウンドテーブル 2]「グローバル化に直面する第1次産業と地域」,経済地理学会第54回(2007年度)大会)
中川 秀一
経済地理学年報 53 ( 4 ) 418 2007年
学会展望―農林業
人文地理 58 ( 3 ) 48-50頁 2006年6月
平成18年度 小規模事業者新事業全国展開支援事業事業採択地域視察結果報告書
全国商工会連合会
2006年6月
森林管理労働に関する地理学的研究-長野県における「緑の雇用」事業の実施事例から-
中川,秀一
明治大学人文科学研究所年報 46 68 - 69 2006年1月
農林業—〔人文地理〕学界展望 ; 年間展望(2005年1月~12月)
中川 秀一
人文地理 = Japanese journal of human geography / 人文地理学会 編 58 ( 3 ) 278 - 280 2006年
平成17年度「緑の雇用担い手育成対策事業」の社会経済的効果把握のための調査(緑の雇用評価調査)報告書
2005年10月
安藤勝彦著『森林業が環境を創る―森(やま)で働いた2000日)』
中川 秀一
林業経済 第57巻 ( 第10号 ) 25 - 26 2005年1月
和歌山県における緑の雇用事業の推進
佐々木 太郎, 小川 三四郎, 中川 秀一, 興梠 克久
日本森林学会大会発表データベース 116 263 - 263 2005年
中川,秀一
明治大学人文科学研究所年報 45 59 - 60 2004年12月
平成16年度「緑の雇用担い手育成対策事業」の社会経済的効果把握のための調査(緑の雇用評価調査)報告書
2004年10月
平成15年度「緑の雇用担い手育成対策事業」の社会経済的効果把握のための調査(緑の雇用評価調査)報告書
2003年10月
中川, 秀一
岐阜経済大学論集 The Journal of Gifu Keizai University 34 ( 1 ) 79 - 95 2000年6月
なぜ「流域」を考えるか—Preface : An integrated approach to River Basin Management System
中川, 秀一
地域経済 The Chiiki Keizai 19 63 - 64 1999年12月
『まちづくり市民活動の育成・支援のあり方に関する調査・研究 』「第3章大垣市におけるまちづくり市民活動の現状―第1節 自治会活動の現状」
鈴木誠
岐阜経済大学地域経済研究所 1999年3月
経済地理学会第46回(1999年度)大会 : 論題:日本経済の再生と地域経済構造(<特集> 日本経済の再生と地域経済構造)
荒木 一視, 有本 信昭, 小田 宏信, 須田 昌弥, 菊地 俊夫, 西野 寿章, 宮町 良広, 富田 和暁, 安部 和俊, 中川 秀一
経済地理学年報 45 ( 4 ) 350 - 367 1999年
『住民主体型まちづくりシステムの調査研究』「第4章 高齢化山村におけるまちづくりの現状と課題」、「資料3,伊賀町資料」、「資料4、柳川市資料」
鈴木誠
岐阜経済大学地域経済研究所 104-126 1998年3月
改革開放下の河南省新鄭市の変容 その4・流通の変化と農家経営
中川 秀一
日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 51 294 - 295 1997年3月
中国鄭州市住民の生活空間調査 その3-近郊農村の土地利用
中川 秀一
日本地理学会予稿集 49 364 - 365 1996年3月
森林関連事業の起業と新たな労働組織
人文地理学会大会 2011年11月 人文地理学会
森林・林業におけるグローバル化とその対応
経済地理学会大会/ラウンドテーブル/岐阜大学 2007年5月
和歌山県における『緑の雇用』事業の展開とその地域差―林業労働力確保と過疎対策
共同研究者, 佐々木太郎, 古屋大, 興梠克久, 年度人文地理学会大会, 一般発表
人文地理学会 2005年11月
農業構造変動下の経営継承:農業経済学・農業経営学を架橋して
研究課題/領域番号:25K09306 2025年4月 - 2028年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
新井 祥穂, 中川 秀一, 山本 淳子, 曲木 若葉
配分額:4680000円 ( 直接経費:3600000円 、 間接経費:1080000円 )
地域の内発力の成立基盤に関する地理学的研究
研究課題/領域番号:23K20550 2024年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
中川 秀一, 河本 大地, 堤 研二, 宮地 忠幸, 呉羽 正昭, 伊藤 達也, 仁平 尊明, 駒木 伸比古, 寺尾 仁
配分額:1690000円 ( 直接経費:1300000円 、 間接経費:390000円 )
地域の内発力の成立基盤に関する地理学的研究
研究課題/領域番号:21H00638 2021年4月 - 2025年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
中川 秀一, 堤 研二, 伊藤 達也, 呉羽 正昭, 宮地 忠幸, 河本 大地, 仁平 尊明, 駒木 伸比古, 寺尾 仁, 西野 寿章
配分額:9490000円 ( 直接経費:7300000円 、 間接経費:2190000円 )
コロナ禍の中で、想定されていた現地調査活動はほぼ全面的に中止または延期となった。対面での活動が強く制約されたため、打ち合せ等をオンラインで実施するなどの対応を図った。まず、キックオフミーティングにおいては、本共同研究における研究分担者各自の研究課題を明確化することがある程度できたが、この時点での方向での調査の進捗状況は様々であり当該年度の段階を踏まえた総括も成し得ず、持ち越しとなった。
モチベーションデザインによる農村の人材育成手法の開発
研究課題/領域番号:21H02300 2021年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
山浦 陽一, 中川 秀一, 小田切 徳美, 中塚 雅也, 木原 奈穂子, 筒井 一伸, 柴崎 浩平, 内平 隆之, 高田 晋史
配分額:15730000円 ( 直接経費:12100000円 、 間接経費:3630000円 )
「田園回帰」の社会経済的総合分析
研究課題/領域番号:19H03065 2019年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
小田切 徳美, 中川 秀一, 嶋田 暁文, 橋口 卓也, 中塚 雅也, 筒井 一伸, 立見 淳哉, 図司 直也, 平井 太郎, 中島 正裕
配分額:17420000円 ( 直接経費:13400000円 、 間接経費:4020000円 )
本研究は以下の3つ視点から、若者を中心とする農山村移住の実態、プロセス、課題を総合的に明らかにする計画である。すなわち、①農山村移住は、どの程度、なぜ、どのようにして発生しているのか(人アプローチ)。②移住者はどのように仕事を確保し、それを通じてどのように地域との関係性を持っているのか(なりわいアプローチ)。③農山村移住が頻発する地域はどのような地域であり、また移住を契機として地域はどのように変わっているのか(コミュニティアプローチ)、加えて、④欧州諸国で以前から持続している田園回帰は、上記の視点からすれば、わが国の実態とどのような異同があるのか、差異があるならばそれを生み出す本質は何か(国際比較アプローチ)。そのために、それぞれのアプローチに対応した研究班を設けて研究活動を進めるとともに、総括班(全員)での情報や認識の共有化を進めてきた。
初年度は、主として研究のフレームワークの確認と強化、そして理論的検討のステージとした上で、特に次の内容を実施した。第1に、全員による研究課題の確認等の研究会を行い、田園回帰をめぐる理論の到達点について集中的に討議し、その意義と今後の課題を明らかにした。第2に、人アプローチ班において、総務省の事業として実施されてきた「地域おこし協力隊」のOB・OG隊員に対する独自アンケート調査を行い、その実態や課題を整理した。第3に、なりわいアプローチ班においては旺盛な現地調査を実施し、移住者による起業・継業の実態と課題を明らかにして、既に研究成果を複数公表した。第4に、国際比較アプローチ班は、欧州における田園回帰研究における第一人者と目される英国の研究者からのヒヤリングを行い、主に欧州における田園回帰の現状、また田園回帰をめぐる最新の研究状況を学んだ。
加えて、各班毎に既往研究の整理やデータ収集を進め、次年次以降の研究に資する基礎的な活動を実施した。
現代山村の存立構造とレジリエンス―山村の持続可能性の追究
研究課題/領域番号:18H00771 2018年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
岡橋 秀典, 中川 秀一, 後藤 拓也, 田中 健作, 西野 寿章, 宮地 忠幸, 中條 曉仁, 作野 広和
配分額:14040000円 ( 直接経費:10800000円 、 間接経費:3240000円 )
日本の山村地域は、21世紀に入って、グローバル化や構造改革にともない大きく変動しており、山村問題の深刻化が認められる。このため、本研究は日本の山村の実態とその将来像について検討を行った。その結果、①山村の経済社会には大きな変動が認められた。産業においては、特に農林業における企業の参入と環境保全の動きが注目され、6次産業化に成果が見られた。コミュニティに関しては、地域運営組織の形成とともに伝統的な社会関係資本の衰弱が認められた。これらの考察から、山村の自律性の源泉となるレジリエンスへの注目が必要なことを指摘した。
集団的林野経営の地域的機能分析と地域振興政策への応用可能性に関する研究
研究課題/領域番号:18H00775 2018年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
中川 秀一, 西野 寿章, 塩谷 弘康, 藤田 佳久, 岡田 秀二, 寺尾 仁
配分額:7150000円 ( 直接経費:5500000円 、 間接経費:1650000円 )
4回の共同研究会を実施し、研究分担者間で議論を積み重ねた。第一回研究会は、8月30日に高崎経済大学で開催された東日本入会・山村研究会の際に開催した。中川が「田園回帰とコモンズ化からみた入会林野の位相」と題して基調講演を行ったあと、本研究課題についての進捗状況と分担内容、今年度の研究計画を確認した。第二回研究会は、11月16日に関西大学で打ちあわせを行った。第三回研究会は、12月7-8日に明治大学駿河台校舎で開催し、中川が研究報告を行ない、新潟県村上市(旧朝日村)高根生産森林組合における調査について打ち合わせをした。第四回は、12月21-23日に高根生産森林組合での資料収集活動を行った。第五回研究会は、2月に新潟県村上市で実施予定であったが、新型コロナウィルスのために取りやめになった。
一方、各自が研究分担にしたがって現地調査をが進めている。藤田は山梨、岡田は岩手を中心とする東北地方の山村で継続的に調査を行っている。中川は2016年度に現地調査を行ったスコットランドのインバネス周辺を再訪し、現況を確認した。西野は兵庫県の査を継続している。寺尾は新潟県村上市における共同研究全体で収集した資料を整理している。
災害のために中止になった学会や研究会もあり、成果は限られているが、昨年度中に収集した文献資料などを用いて中川は『経済地理学年報』特集号を責任編集し、巻頭に「『関係人口』と大学におけるフィールドワーク教育」を寄せた。また、東日本入会・山村研究会での基調報告の内容を「田園回帰とコモン化からみた入会林野の位相」として会報に発表した。さらにE-JournalGEO誌に共著で「フランス・ジュラ農村にみる移住者の増加と田園生活 ―フランシュ・コンテ地域圏,カンティニ村の事例―」を発表し、『人文地理』では、学会展望「村落」を担当した。そのほか各分担者の成果は別紙のとおりである。
集落再編の国際比較と生活空間論による再考
研究課題/領域番号:16H01963 2016年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
小島 泰雄, 金 どぅ哲, 佐藤 廉也, 今里 悟之, 作野 広和, 中川 秀一, 筒井 一伸, 磯田 弦, 中條 曉仁, 中辻 享, 吉田 国光, 小方 登, 山村 亜希
配分額:38350000円 ( 直接経費:29500000円 、 間接経費:8850000円 )
本研究課題の最終年度を翌年に控え、本年度末に東京の駒澤大学で開催されることになっていた日本地理学会2020年春季学術大会において、シンポジウム「農村変化と地理学―地域運営組織をめぐって」を企画した。本シンポジウムでは研究代表者と研究分担者7名の報告とコメント・総合討論を実施し、集落再編をめぐる農村変化の現状認識に関わる学術的な研究成果をひろく地理学界に公開する予定であったが、新型コロナウイルスの感染拡大により、学術大会が発表予稿に基づく書面開催となり、実質的な議論は持ち越しとなった。コロナ禍は本科研メンバーのフィールド調査のいくつかについて実施を困難としたが、感染拡大までに臨地研究集会を実施できたことにより、上記のシンポジウムにつながる討論は順調に展開された。
まず7月下旬には鳥取大学コミュニティ・デザイン・ラボにおいて「地域運営組織の地理学的考察」をテーマとして本科研メンバーよるワークショップを実施した。また9月17日から19日まで韓国全羅北道の鎮安で、巡検を中心とした臨地研究集会を実施し、韓国農村で地域振興に取り組んでいる方々との対話を通して、日本と韓国の農村開発の類似と相違に関する認識を深めた。さらに12月には伊豆半島南部の農村開発の実践にかかわる臨地研究集会を実施し、周辺農村が向き合う困難な状況に向きあう現地の方々との交流に立脚した研究討論を行った。
このほか科研メンバーはそれぞれのフィールド経験を活かした調査研究を着実に進めており、例年のように多数の論著を公開している。
集団的林野経営の歴史的展開と今日的課題に関する地理学的研究
研究課題/領域番号:15H03278 2015年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
中川 秀一, 西野 寿章, 藤田 佳久
配分額:5590000円 ( 直接経費:4300000円 、 間接経費:1290000円 )
入会林野近代化法によって解体が促進されてきた入会林野について生産森林組合数の多い18府県のセンサス集落カードのデータベースを構築し、1970年の共有林有無が集落レベルでの人口動向と相関することが確認された。また、愛媛県の現地調査結果を2017年秋の本地理学会(三重大学)で報告し、多様な生産森林組合と公有林の重層的構造を明らかにした。今後の課題はデータ分析と事例とを結びつけていくことである。さらに、スコットランドでCommunity Landownershipの実態調査に着手し、2018年春の日本地理学会(東京学芸大学)でポスター報告を行っている。これらの成果を順次学会誌に発表する。
内発的農村発展戦略に関する日英比較
研究課題/領域番号:24380125 2012年4月 - 2017年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
小田切 徳美, 中川 秀一, 佐藤 真弓, 山浦 陽一, 安藤 光義, 橋口 卓也, 宮地 忠幸, 中塚 雅也, 高柳 長直, 神代 英昭, 図司 直也, 中島 正裕, 槇平 龍宏, 重藤 さわ子
配分額:17940000円 ( 直接経費:13800000円 、 間接経費:4140000円 )
内発的発展論は、農村再生の一般的理論と言われているが、近年では日英両国で、地域の実情に合わないという批判がある。本研究では、そのような議論を足がかりとし、その背景となった農村実態の解明とその日英比較を通じて、農村における内発的発展論を理論面や実践面で刷新し、新たな農村発展戦略を提示することを目的としている。そのような目的達成のため、「理論班」、「国内実態調査班」、「英国実態調査班」に分かれて研究活動を行った結果、内発的発展論の歴史的背景と実態的根拠が明瞭になると同時に、新たな時代に求められる課題が明らかにされた。これらの研究成果の全体像は著作として、2017年内の出版を予定している。
日本山村の「地域存続力」に関する研究-新たな山村像の構築をめざして
研究課題/領域番号:22520805 2010年4月 - 2014年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
中川 秀一, 安食 和宏, 川久保 篤志, 宮口 とし廸
配分額:4420000円 ( 直接経費:3400000円 、 間接経費:1020000円 )
本研究では、「農村」の「持続的発展」の一つの考え方を「地域存続力」という概念で捉え直すことによって分析枠組みの明確化を図り、農山村の実態を分析した。地域存続力とは、「限界集落」や「むらおさめ」など、国土周辺の地域社会の存続が危惧されている今日の状況を踏まえた概念である。小規模ではあるが、広域的な空間を管理する地域社会存続の意義をあらためて検討すると同時に、長期的な視点から地域存続のありようと現在の位相を日本各地の事例の分析によって理解しようとした。研究期間の間に年2回の共同視察調査を行い、議論を積み重ねるとともに、関連学会において9回の研究報告および学術雑誌などへの投稿を行った。
現代山村における非限界集落の存立基盤に関する研究
研究課題/領域番号:22320172 2010年 - 2012年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
西野 寿章, 藤田 佳久, 岡橋 秀典, 堤 研二, 伊藤 達也, 関戸 明子, 高柳 長直, 中川 秀一, 宮地 忠幸, 合田 昭二, 合田 昭二
配分額:18200000円 ( 直接経費:14000000円 、 間接経費:4200000円 )
本研究の課題は,現代山村における非限界集落の存立基盤を分析することにあった。社会学者が名付けた「限界集落」という呼称が独り歩きし,山村=限界集落というイメージが流布した。しかし,全ての山村自治体,山間集落が限界化しているわけではない。そこで,本研究では,非限界を示す山村自治体や山間集落を析出し,その存立基盤を明らかにすることをめざした。その結果,山村の道路整備やリゾート開発が非限界性を生み出していることが明らかにされた。
国土周辺地域における地域存続力に関する研究
2010年
資金種別:競争的資金
地域資源を活用した地域振興策に関する研究
2006年
資金種別:競争的資金
東アジアの生活空間の特性と生活様式の変容の地域間比較に関する人文地理学的研究
研究課題/領域番号:17320131 2005年 - 2007年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
秋山 元秀, 松田 隆典, 山崎 古都子, 松村 嘉久, 小野寺 淳, 小島 泰雄, 中川 秀一
配分額:9290000円 ( 直接経費:8900000円 、 間接経費:390000円 )
本研究においては、東アジアの生活空間の特性を明らかにするために、各年度に中国と韓国の実地調査を行なった。とくに本研究の特徴としては、生活空間を家屋内部の居住空間から、地域社会を構成するかなり広い空間までを重層的に取り扱うことで、その結果、従来の空間構造論よりも一歩すすんだ成果が得られた。特に人文地理学の研究者だけではなく、住居学の専門家をメンバーに加えることで、成果に幅が生まれたと考える。
韓国については、主として秋山・山崎が住宅の空間構造を中心に、日韓の比較研究を行い、独自のアンケート調査を実施したり、内外の韓国人研究者との連携をとりながら、小規模ではあるがシンポジウムを実施したりした。その結果、韓国の空間構造は中国のものとはかなり異なり、むしろ日本との共通性をもつことがわかった。但し、たたみを居住の基盤にする日本は、東アジアの中でも独特な特徴をもつことがわかった。
また山崎と秋山の指導のもとに、滋賀大学大学院で中国の朝鮮族の研究をしている朝鮮族の留学生の研究を、空間構造という観点から位置づけ、とくに中国東北地方で、改革開放以後に発生している大規模な生活空間の変貌について研究を行い、その成果も本研究に取り入れることができた。
中国については、秋山・松村・小野寺・小島が、西北地域の各地で調査と資料調査を行った。その結果、経済構造の大きな変化によって、生活空間の構造に大きな変化が生じていることが明らかになった。ただし、大きな変化を生じて現代化が急速に進行しているところと、伝統的な生活様式が維持され、比較的生活レベルの低い地域との格差も大きくなりつつあることも明らかになった。
林業への新規就労の地域的動向に関する研究
1995年
資金種別:競争的資金
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