学位
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博士(商学) ( 2015年2月 明治大学大学院 )
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修士(商学) ( 1998年3月 明治大学大学院 )
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商学士 ( 1984年3月 同志社大学 )
2026/04/01 更新
博士(商学) ( 2015年2月 明治大学大学院 )
修士(商学) ( 1998年3月 明治大学大学院 )
商学士 ( 1984年3月 同志社大学 )
Auditing
会計監査
ドイツ監査制度論
人文・社会 / 会計学
明治大学 商学研究科 商学専攻
1998年4月 - 2002年3月
国・地域: 日本国
明治大学 商学研究科 商学
- 2002年
国・地域: 日本国
明治大学
- 2002年
明治大学 商学研究科 商学専攻
1996年4月 - 1998年3月
国・地域: 日本国
国際会計研究学会
2008年4月 - 現在
日本監査研究学会
2004年9月 - 現在
日本簿記学会
2002年5月 - 現在
日本会計研究学会
1999年9月 - 現在
Japan Accounting Association
日本会計研究学会 日本簿記学会 日本監査研究学会
日本公認会計士協会 倫理委員会委員
2025年8月 - 現在
団体区分:その他
日本会計研究学会 評議員
2024年8月 - 現在
団体区分:学協会
日本監査研究学会 機関誌『現代監査』編集長
2021年9月 - 2024年9月
団体区分:学協会
日本監査研究学会 理事
2018年9月 - 2024年9月
日本会計研究学会 評議員
2018年9月 - 2021年8月
団体区分:学協会
金融庁 公認会計士・監査審査会 公認会計士試験試験委員(監査論)
2015年12月 - 2021年11月
団体区分:政府
日本監査研究学会 幹事
2015年9月 - 2018年8月
団体区分:学協会
米国公認会計士協会(AICPA) 会員
1999年10月 - 現在
団体区分:その他
ドイツCSRD転換法によるサステナビリティ情報の監査の展開─フィリップスとクイックの分析によせて─
会計論叢 ( 20 ) 1 - 18 2025年3月
ドイツにおけるサステナビリティ情報の保証の進展─現状の分析とCSRDの国内法化への展望─
会計・監査ジャーナル ( 835 ) 84 - 90 2025年1月
各国の監査制度 第9章 ドイツ
日本監査研究学会課題別研究部会「公認会計士法の省察と革新」(最終報告書) 117 - 141 2024年9月
ドイツにおける十分な監査上の確実度による非財務報告の経営経済監査─IDW監査基準352(草案)にみる手続と報告
会計論叢 ( 19 ) 1 - 24 2024年3月
各国の監査制度 第9章 ドイツ
日本監査研究学会課題別研究部会「公認会計士法の省察と革新」中間報告書 99 - 109 2023年9月
KAMを中心とする監査報告の拡充─ドイツの制度的対応の状況─
會計 201 ( 2 ) 137 - 151 2022年2月
金融システムの論理と監査制度の特質─ドイツの監査報告によせて─
會計 198 ( 4 ) 84 - 96 2020年10月
監査上の主要な検討事項(KAM)の分析に関する一考察─R.クヴィックらの所説を中心として─
同志社商学 71 ( 6 ) 59 - 72 2020年3月
監査制度と金融システム─ドイツ監査制度の特質の形成─
Research Paper No. W-74 1 - 43 2020年3月
ITの進化による監査の変化に関する一考察─インダストリー4.0時代の監査実務の分析視点─
経営論集 15 - 29 2019年9月
ドイツにおける長文式監査報告書の動向─KAMの導入による問題指向的監査報告の進展─
會計 196 ( 1 ) 29 - 42 2019年7月
監査上の主要な検討事項(KAM)の実態─イギリスの3年間とドイツの最初の適用の分析─
会計・監査ジャーナル 31 ( 3 ) 160 - 168 2019年3月
各国の監査報告制度の改革の状況─監査上の主要な検討事項(KAM)の基準化の分析─
現代監査 ( 29 ) 32 - 41 2019年3月
監査上の主要な検討事項(KAM)の制度と実態─イギリスとドイツの実務状況の分析を中心にして─
経営論集 36 25 - 44 2018年9月
「監査上の主要な検討事項」─欧州企業の記載事例分析 第2回 フランス,ドイツおよびオランダの監査基準
蟹江 章, 宮本京子
企業会計 70 ( 8 ) 107 - 110 2018年9月
監査証明書「確認の付記」の新たな表現形式─ドイツIDW監査基準第400号による模範文例によせて─
経営論集 ( 35 ) 15 - 35 2018年3月
ドイツにおける監査報告制度の変革─監査証明書の長文化に向けて─ 査読
現代監査 ( 28 ) 69 - 80 2018年3月
監査証明書「確認の付記」のEU規範と国際監査基準(ISA)への対応状況─ドイツ商法典第322条とIDW監査基準第401号草案の検討─
経営論集 ( 34 ) 1 - 22 2017年9月
監査上の主要な事項(KAM)導入をめぐる諸議論の展開─ドイツ経済監査士協会の2015 年シンポジウムによせて─
Research Paper No. W-70INSTITUTE OF BUSINESS RESEARCH ( 70 ) 1 - 34 2017年3月
監査上の主要な事項(KAM)導入に関するドイツの対応─ EUおよび国際的な視点からの要求と2016年決算監査改革法(AReG)─
経営論集 ( 33 ) 49 - 69 2017年3月
ドイツにおける決算監査人の監査役会とのコミュニケーションに関する諸原則とテーマ領域─IDW監査基準第470号を中心として─
経営論集 ( 30・31合併 ) 109 - 120 2016年3月
ドイツ監査報告制度に関する基礎的研究(4・完)─決算監査人の支援機能の質的変化─
経営論集 ( 28・29合併 ) 91 - 107 2015年3月
[博士学位論文]ドイツ決算監査制度の特質とその基盤構造の研究─1998年KonTraGに基づく制度改革によせて─ 査読
明治大学博士学位論文 1 - 368 2015年2月
ドイツ監査報告制度に関する基礎的研究(3)─長文式監査報告書の記載事項─
経営論集 ( 27 ) 19 - 40 2014年3月
ドイツ監査報告制度に関する基礎的研究(2)─会計制度とコーポレート・ガバナンスの関係から─
経営論集 ( 23 ) 1 - 21 2012年3月
ドイツ監査報告制度に関する基礎的研究(1)─金融システムとの関係から─
経営論集 ( 22 ) 1 - 15 2011年11月
On the methodology of contemporary accounting and its problem solving system
Proceedings of the 8th Symposium of the Institute of Business Research 79 - 92 2010年4月
ドイツにおけるリスクマネジメントの監査―IDW監査基準340による決算監査人の任務― 査読
経理知識 ( 86 ) 59 - 70 2009年9月
第8章 株式会社の業務の適正を確保するための体制と内部統制
日本会計研究学会2007-2008年度スタディー・グループ「会社法の計算規定」最終報告書 112 - 120 2008年9月
ドイツ監査制度におけるリスク早期認識システムの概念―内部統制システムの観点から― 査読
経営行動研究年報 ( 16 ) 105 - 110 2007年8月
ドイツ監査基準にみる内部統制システムの概念
産業経理 ( 66 ) 43 - 50 2006年4月
ドイツにおける監査証明「確認の付記」の構造―国際監査基準(ISA)700との比較分析―
同志社商学 57 ( 6 ) 86 - 99 2006年3月
ドイツにおける監査報告書および確認の付記の変革動向―Baetge/Linßenの年度決算書分析を中心として― 査読
商学研究論集 ( 13 ) 51 - 66 2000年9月
ドイツ監査制度における「監視システム」の経営経済的概念―W.Lückの所論によせて― 査読
商学研究論集第 ( 12 ) 121 - 139 2000年2月
資産証券化における「経済的実質」の開示―イムホフとペリーの所説を中心として― 査読
明治大学大学院商学研究科 ( 11 ) 113 - 130 1999年9月
証券化資産の会計における「財務構成要素アプローチ」の展開―財務会計基準書第125号とスウェーリンガの所説を中心として― 査読
小松 義明
商学研究論集 10 ( 10 ) 189 - 199 1999年2月
オフバランス会計の展開方向―イギリスFRS5号の結合表示を中心として― 査読
経理知識 ( 77 ) 129 - 142 1998年9月
各国監査制度の比較研究
( 担当: 共著)
同文舘出版 2025年7月
開示情報に対する保証の枠組み
( 担当: 共著 範囲: 第6章 ドイツにおける非財務情報の開示と監査)
同文舘出版 2024年3月
標準テキスト 会計専門職の職業倫理
( 担当: 共著)
同文舘出版 2023年9月
テクノロジーの進化と監査 ―AIとデジタル技術が拓く新たな監査の可能性―
瀧 博,小俣光文,小松義明,坂上 学,他( 担当: 共著 範囲: テクノロジーの進化の背景と監査実務の展開方向─ドイツ・インダストリー4.0を踏まえて─)
同文舘出版 2020年8月
監査報告書論─KAMをめぐる日本および各国の対応─
松本祥尚,町田祥弘,関口智和,小俣光文,小松義明,蟹江 章,佐久間義浩( 担当: 共著 範囲: 第8章 ドイツにおける議論の経緯と改訂内容および第13章 各国の監査報告制度の改革の動向)
中央経済社 2020年2月
監査報告の変革─欧州企業のKAM事例分析─
林 隆敏,蟹江 章,小松義明,宮本京子,他( 担当: 共著 範囲: 第4章 ドイツの監査報告書)
中央経済社 2019年6月
監査役監査と公認会計士監査との連携のあり方
秋坂朝則,佐藤敏昭,高橋 均,手塚仙夫,松浦 洋,大川 俊,小俣光文,小松義明,橋目秀夫,和久友子( 担当: 共著 範囲: 第7章 ドイツにおける連携の状況)
同文舘出版 2016年8月
会計学 はじめの一歩
鈴木一道編著( 担当: 共著)
中央経済社 2012年3月
ドイツ監査制度改革論
( 担当: 単著)
大東文化大学経営研究所 2012年3月
経営学が身につく100問
( 担当: 共著)
創成社 2011年4月
[資料]ドイツ経済監査士にみる専門職の義務と遂行形態─経済監査士法(WPO)の規定を基礎にして─
経理知識 ( 103 ) 21 - 45 2025年9月
[資料]ドイツ経済監査士の資格と活動─経済監査士法(WPO)の規定を基礎にして─
経理知識 ( 102 ) 27 - 50 2024年9月
第3章 ドイツにおける非財務情報に対する保証の実態
日本会計研究学会特別委員会最終報告書「開示情報に対する保証の枠組みに関する研究」 34 - 58 2022年8月
各国監査制度の比較研究<2021年版>
1 - 149 2022年1月
第7章 ドイツにおける非財務情報の開示と保証
開示情報に対する保証の枠組みに関する研究―中間報告書― 116 - 126 2021年9月
[研究ノート]ドイツ監査報告制度の歴史的発展に関する基礎研究-1930年代の改革を中心にして─
経営論集 ( 39 ) 45 - 55 2020年3月
[研究ノート]監査上の主要な検討事項(KAM)の研究動向─フェルテの所説によせて─
経営論集 ( 37 ) 263 - 279 2019年3月
監査報告書改革に関する特集 第1回 監査報告書改革の論点「2.監査役等とのコミュニケーション」
月刊監査役 8 - 9 2017年10月
[研究ノート]監査報告書における主要な監査事項(KAM)の記載状況─ドイツ経済監査士協会による英国とオランダの事例分析─
( 32 ) 53 - 94 2016年9月
鈴木義夫・千葉修身著『会計研究入門 会計はお化けだ!
産業 75 ( 4 ) 108 - 109 2016年1月
[資料]2011年度 監査研究の動向
現代監査 ( 23 ) 167 - 183 2013年3月
[研究ノート]「ドイツにおける監査報告書制度の特質─商法典第321条とIDW監査基準第450号の検討─
経営論集 ( 24 ) 51 - 80 2012年10月
[資料]2010年度 監査研究の動向
( 23 ) 93 - 105 2012年3月
[資料]2009年度 監査研究の動向
現代監査 ( 21 ) 169 - 181 2011年3月
[研究ノート]ドイツ監査基準にみる決算監査の目標と一般原則
経営論集 ( 21 ) 119 - 136 2011年3月
証券化資産の会計における「財務構成要素アプローチ」の展開―財務会計基準書第125号とスウェーリンガの所説を中心として―
小松 義明
商学研究論集 10 ( 10 ) 189 - 199 1999年2月
日本監査研究学会課題別研究部会「公認会計士法の省察と革新」(中間報告)(代表者、弥永真生先生)
日本監査研究学会第46回全国大会 2023年9月 専修大学
KAMを中心とする監査報告の拡充─ドイツにおける制度的対応の状況─
日本会計研究学会第80回大会 統一論題報告 2021年9月 日本会計研究学会
日本監査研究学会課題別研究部会「公認会計士法の省察と革新」(最終報告)(代表者、弥永真生先生)
日本監査研究研究学会第47回全国大会 2024年9月 立命館大学
テクノロジーの進化の制度的背景と監査実務の展開方向─ドイツ・インダストリー4.0を踏まえて─
日本監査研究学会第42回全国大会 課題別研究部会「テクノロジーの進化と監査」中間報告(代表者 瀧 博先生) 2018年8月 近畿大学
各国の監査報告制度の動向
日本監査研究学会第40回東日本部会 統一論題報告 2018年7月 日本監査研究学会
ドイツにおける非財務情報に対する保証の実態
日本会計研究学会第81回大会特別委員会報告(最終報告)(代表者、松本祥尚先生) 2022年8月 日本会計研究学会
監査上の主要な検討事項(KAM)の現状と課題
会計専門職研究科ワークショップ 2022年8月 明治大学専門職大学院会計専門職研究科
ドイツにおける非財務情報の開示と保証
日本会計研究学会第80回大会特別委員会報告(中間報告)(代表者、松本祥尚先生) 2021年9月 日本会計研究学会
テクノロジーの進化の制度的背景と監査実務の展開方向─ドイツ・インダストリー4.0を踏まえて─
日本監査研究学会第42回全国大会 課題別研究部会「テクノロジーの進化と監査」最終報告(代表者 瀧 博先生) 2019年8月 日本監査研究学会
ドイツにおける監査報告制度の変革─監査証明書の長文化にむけて─
日本監査研究学会第40回全国大会自由論題報告 2017年9月 日本監査研究学会
ドイツにおける連携のあり方(「監査役監査と公認会計士監査との連携のあり方」)
日本監査研究学会第38回全国大会課題別研究部会最終報告 2015年9月 日本監査
On the methodology of contemporary accounting and its problem solving system
第8回経営シンポジウム 2009年11月 大東文化大学経営研究所・日本経営工学会西関東支部
「株式会社の業務の適正を確保するための体制と内部統制」小松義明(発表代表者:吉岡正道先生)
日本会計研究学会第67回全国大会 2007-2008年度スタディー・グループ「会社法の計算規定」最終報告 2009年9月
ドイツ監査基準の国際化
日本監査研究学会第31回全国大会自由論題報告 2008年9月 日本監査研究学会
「株式会社の業務の適正を確保するための体制と内部統制」小松義明(発表代表者:吉岡正道先生)
日本会計研究学会第67回全国大会 2007-2008年度スタディー・グループ「会社法の計算規定」中間報告 2008年9月
「株式会社の業務の適正を確保するための体制と内部統制」小松義明(発表代表者:吉岡正道)
日本会計研究学会第66回全国大会 2007-2008年度スタディー・グループ「会社法の計算規定」中間報告 2007年9月
ドイツ監査基準にみる「リスク早期認識システム」の概念―内部統制システムの観点から―
経営行動研究学会第16回全国大会自由論題報告 2006年7月 経営行動研究学会
平成24年度 監査研究奨励賞
2012年9月 日本監査研究学会
Auditing Theory
2000年 - 2005年
資金種別:競争的資金
ドイツ監査制度研究
資金種別:競争的資金