学位
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経済学博士 ( 1997年12月 東京大学 )
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経済学士 ( 1982年3月 東京大学 )
2026/03/07 更新
経済学博士 ( 1997年12月 東京大学 )
経済学士 ( 1982年3月 東京大学 )
火星
宇宙の会計
サステナビリティ
業績評価
有価証券報告書
財務諸表
学校法人会計,東インド会社,ジャーディンマテソン商会,美術史,未来学,企業倫理
企業分析
会計
非営利組織
経営分析
財務分析
企業価値
三菱
日本郵船
知的資産
無形資産
フロンティア(航空・船舶) / 航空宇宙工学 / 宇宙の会計
社会基盤(土木・建築・防災) / 社会システム工学 / 社会システム工学・安全システム(Social System Engineering/Safety System)
人文・社会 / 美術史 / 美術史(Fine Art History)
人文・社会 / 会計学 / 会計学(Accounting)
人文・社会 / 経済史 / 経済史(Economic History)
人文・社会 / 民事法学 / 財政学・金融論(Public Finance, and Money and Banking"")
人文・社会 / 哲学、倫理学 / 経営倫理
東京大学 経済学研究科 経営学
1982年4月 - 1987年3月
国・地域: 日本国
東京大学 経済学部 経営学科
1977年4月 - 1982年3月
国・地域: 日本国
明治大学 専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授
2004年4月
青山学院大学 専門職大学院 国際マネジメント研究科 教授
2003年4月 - 2004年3月
青山学院大学 専門職大学院 国際マネジメント研究科 教授
2003年4月 - 2004年3月
青山学院大学 専門大学院 国際マネジメント研究科 教授
2001年4月 - 2003年3月
青山学院大学 専門大学院 国際マネジメント研究科 教授
2001年4月 - 2003年3月
青山学院大学 国際政治経済学部 教授
1999年4月 - 2001年3月
青山学院大学 国際政治経済学部 助教授
1992年4月 - 1999年3月
神奈川大学 経済学部 助教授
1989年4月 - 1992年3月
神奈川大学 経済学部 非常勤講師 専任講師
1987年4月 - 1989年3月
日本経営診断学会
2022年6月 - 現在
会計理論学会
2000年 - 現在
日本会計史学会
日本経営史学会
日本会計研究学会
会計理論学会 理事
2022年10月 - 現在
団体区分:学協会
会計理論学会 会長
2019年12月 - 2022年10月
団体区分:学協会
会計理論学会 理事
2016年10月 - 2019年12月
団体区分:学協会
大学基準協会 専門職大学院 認証評価委員
2014年4月 - 2015年3月
団体区分:学協会
大学基準協会 専門職大学院 認証評価基準策定員会 委員
2010年4月 - 2011年3月
団体区分:学協会
練馬区基本構想審議会 審議委員
2008年 - 2009年
会計理論学会 理事
2007年10月 - 2010年10月
団体区分:学協会
国土交通省不動産鑑定士 試験委員
1998年4月 - 2001年3月
団体区分:政府
19世紀第四半期カントリートレーダーのJournalから何がわかるか:1811-23年のジヤーディンマテソン史料におけるJournal 査読
山口不二夫, 山口由二
会計史学会年報 43 14 - 25 2025年11月
宇宙ビジネスの経営分析の緒論―遠隔地ビジネスJAXA, NASAと東インド会社の比較― 査読
山口不二夫
日本経営診断学会論集 24 56 - 62 2024年12月
英国NHSのコロナ禍下における財務分析 査読
山口由二, 山口不二夫, Russ GLENNON
会計理論学会年報 38 61 - 72 2024年12月
現代のグローバル企業分析 テスラ、BYD、トヨタ
山口不二夫, 山口由二
経済 349 2024年9月
現代のグローバル企業分析 アップル、マイクロソフト、ソニー
山口不二夫
経済 336 106 - 117 2023年8月
無形資産情報の掲記方法ーSDGs・ESG・Green Swan情報をいかに会計情報とするのか 査読
山口不二夫
会計理論学会年報 36 31 - 41 2022年9月
19世紀Country Trader の会計:Jardine Matheson 史料によるBeale Shank Magniac商会の帳簿1799年から1814年 査読
会計史学会年報 39 31 - 44 2021年11月
ポストコロナにおける新たな社会と会計 招待
会計理論学会年報 35 3 - 12 2021年9月
簿記の理論的拡張と自己創設のれんの認識 査読
山口不二夫
会計理論学会年報 34 146 - 155 2020年10月
庶民院議事録にみるイギリス東インド会社の財務データ1815年から1823年 査読
山口不二夫
会計理論学会年報 33 69 - 78 2019年8月
Jardine Matheson史料の検討 ―1799年から1801年Reid, Beale, Hamilton and Shank商会のLedger 元帳 査読
会計史学会年報 36 71 - 84 2019年2月
庶民院議事録にみるイギリス東インド会社の財務データ1801年から1814年 査読
会計理論学会年報 32 65 - 78 2018年7月
英国庶民院議事録にみる1649年における海軍予算見積の成立 査読
会計史学会年報 35 11 - 25 2018年2月
英国庶民院議事録1641年から1651年に見る陸軍予算見積の成立過程 査読
会計理論学会年報 31 91 - 101 2017年10月
スリランカとブータンのカントリーレポートから何を読み取るか
私立大学の創造 東京地区私立大学教職員組合連合 34 74-77 2013年7月
日米財務諸表の比較経営分析:パナソニック英文財務諸表とシャープ日本語財務諸表の比較
山口 不二夫
MBSレビュー 9 ( 9 ) 13-47 - 47 2013年3月
山口 不二夫
会計史学会年報 30 ( 30 ) 47-61 - 61 2012年9月
オリンパスの訂正有価証券報告書の分析:粉飾によって財務諸表はどのように歪められるのか
山口 不二夫
MBSレビュー 8 ( 8 ) 1-13 - 13 2012年3月
存在意義ない新銀行東京債権譲渡で清算が適切
週刊エコノミスト ( 2011年4月5日 ) 79-81 2011年4月
わが国文化事業の財政基盤と管理技法の研究:オーケストラの経営分析 査読
山口 不二夫
明治大学社会科学研究所紀要 49 ( 2 ) 223-242 - 242 2011年3月
私鉄産業の企業分析―大手私鉄と地方バス会社の分析視点と技法―
山口 不二夫
MBSレビュー ( 7 ) 1-17 - 17 2011年3月
NHKの財務を読み解く
放送レポート 227 10-14 2010年11月
山口 不二夫
経理知識 ( 89 ) 1-17 - 17 2010年9月
保育園の民間委託は効率的か 練馬区立保育園民間委託の財務とリスクの分析 鑑定意見書
山口 不二夫
月間保育情報2010年8月 405 ( 405 ) 36 - 48 2010年8月
民放年鑑による民放企業の財務分析技法
MBSレビュー 6 2010年3月
新聞業の経営分析-神戸新聞と西日本新聞の事例による地方新聞の経営と経営分析技法- 査読
山口 不二夫
明治大学社会科学研究所紀要 48 ( 2 ) 145 - 171 2010年3月
民間委託は効率的か ―保育園業務民間委託の効率性とリスクの分析―
山口 不二夫
自治労働地方自治問題研究機構 『自治と分権』 ( 37 ) 113 - 125 2009年10月
売上高原価率・販売管理比率・営業利益率と企業買収後の業績評価
山口 不二夫
MBSレビュー No.5 ( 5 ) 1 - 28 2009年3月
山口 不二夫
明治大学社会科学研究所紀要 47 ( 1 ) 115-136 - 136 2008年10月
公団民営化とは何であったのか 招待
会計理論学会年報 22 1-11 2008年10月
山口 不二夫
新日本出版社『経済』 157 ( 157 ) 135-145 - 145 2008年10月
山口 不二夫
明治大学経理研究所「経理知識」 87 ( 87 ) 1-16 - 16 2008年9月
山口 不二夫
MBSレビュー No.4 ( 4 ) 29-50 - 50 2008年3月
山口 不二夫
三菱史料館論集 9 ( 9 ) 403-426 - 426 2008年3月
無形資産の分類と報告様式の研究視座 査読
山口不二夫
会計理論学会年報 21 63-78 2007年9月
山口 不二夫
MBS Review ( No.3 ) 1 - 21 2007年3月
三菱商会一八七三年の廻漕会計表と運賃勘定書
財団法人三菱経済研究所『三菱史料館論集』 8 239-264 2007年3月
虚業の実像 ライブドアの経営分析
新日本出版社『経済』 129 42-53 2006年6月
山口 不二夫
政治経済研究所『政経研究』 第86号 ( 86 ) 49 - 66 2006年5月
山口 不二夫
MBS Review No.2 ( 2 ) 1 - 19 2006年3月
無形資産の分類と報告様式の研究 査読
経済産業研究所 ディスカッションペーパー 2005年10月
私大連盟「学校法人会計基準への提言」の検討
東京私大教連「私立大学の創造」 26 39-44 2005年6月
尾去澤・大葛・細地鉱山における鉱業会社の会計-1880~1886年
山口 不二夫
財団法人三菱経済研究所『三菱史料館論集』 ( 6 ) 165-199 - 199 2005年3月
山口 不二夫
MBS Review No.1 ( 1 ) 31 - 50 2005年3月
王子製紙工場決算報告書史料の意義とNon Monetary Accounting 査読
会計史学会年報 ( 23 ) 65-82 2005年3月
山口 不二夫
明治大学社会科学研究所紀要 43 ( 2 ) 433 - 455 2005年3月
山口 不二夫
財団法人三菱経済研究所『三菱史料館論集』 ( 5 ) 155-172 - 172 2004年2月
三菱高島炭坑・吉岡鉱山の月次事業成績報告における物量計算と貨幣会計 1894年から1906年
山口 不二夫
財団法人三菱経済研究所『三菱史料館論集』 ( 4 ) 73-115 - 115 2003年2月
山口 不二夫
自治労働地方自治問題研究機構『自治と分権』 ( 10 ) 89-105 - 105 2003年1月
都市基盤整備公団の経営分析と土地保有機構、ナショナルトラストセンターへの可能性
山口 不二夫
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 59 ( 59 ) 145-188 - 188 2003年1月
銀行業における業務粗利益概念の有用性
ぎょうせい『税』 vol.57 ( no.6 ) 2002年6月
人材育成のための会計を考える
日経BP『青山マネジメントレヴュー』 ( 1 ) 80-90 2002年4月
航空産業における新会計基準の実施と会計政策の変化-全日空,日本航空と両社ホテル部門の検討- 査読
山口 不二夫
政治経済研究所『政経研究』 ( 77 ) 91-103 - 103 2001年11月
Asset Valuation and Accounting Strategy within the Japanese Shipping Industry C.1876-C.1950 招待 査読 国際誌
Accounting, Business & Financial History Vol.11 ( No.3 ) 283 - 292 2001年11月
商法時価評価規定にもとづく資産評価
森山書店『会計』 147 ( 4 ) 73-84 1995年4月
戦後日本郵船における資産再評価
森山書店『会計』 142 ( 2 ) 69-81 1992年8月
わが国近代会計制度の発展過程の研究
産業経理協会『産業経理』 46 ( 2 ) 115-129 1986年7月
火星の決算日はいつになる? : 地球人のための会計入門
山口, 不二夫
東洋経済新報社 2026年1月 ( ISBN:9784492602355 )
企業家精神とリーダーシップ
( 担当: 共著)
同文館 2024年6月
無形資産概念の拡張による会計のオルタナティブ
小栗崇資, 陣内良昭, 新谷司, 内野一樹, 木村真実, 鈴木和哉, 高野学, 高橋伸子, 田村八十一, 西森亮太, 松田真由美, 山口不二夫( 担当: 共著)
中央経済社 2022年3月
資産評価
( 担当: 単著)
中央経済社 2020年4月
ファミリーオフィスとファミリー企業の倫理:三井越後屋呉服店
藤岡資正, 村木信璽,廣木準一, 王京穂, 戸谷圭子, 山村能郎, 木村哲, 橋本雅隆, 首藤明敏, 落合稔, 安達幸裕( 担当: 共著)
同文館 2019年7月
内部留保の研究
小栗崇資, 山口不二夫, 谷江武士, 松田真由美, 田中里美, 高橋伸子, 長谷川美千留, 柳田純也, 高橋円香, 田村八十一, 山崎真理子( 担当: 監修 範囲: 第2章 利益概念の多様性と内部留保pp。33-44、第13章 無形資産・のれんの会計処理と内部留保pp。315-324、付録山口孝の内部留保論)
唯学書房 2015年9月 ( ISBN:9784902225969 )
私立大学の未来を拓く
蔵原清人, 片岡豊, 三宅忠和, 柳沢遊, 藤田圭子, 柿崎敦, 野中郁江, 手塚廣( 担当: 共著)
東京高等教育研究所 2013年3月
会計基準研究の原点
齋藤静樹( 担当: 共著)
中央経済社 2012年6月
会計と会計学の歴史
千葉準一, 中野常男( 担当: 共著)
中央経済社 2012年4月
保育園と老人施設の必要性と建設・運営の経済効果について
( 担当: 単著)
川崎市議員団 2011年3月
川崎港の未来は・・・:国際コンテナ戦略港湾政策は川崎市と市民生活を豊かにできるか
小出修三( 担当: 共著)
財団法人 政治経済研究所 2011年1月
日本経営史の基礎知識
日本経営史学会篇, 山崎広明, 他( 担当: 共著)
有斐閣 2004年10月 ( ISBN:4641183104 )
知的財産制度の重要ポイント
( 担当: 共著)
東京教育情報センター 2002年11月
企業分析(増補版)
山口孝,山口由二( 担当: 共著)
白桃書房 2001年7月
私立大学の財政分析ができる本
野中郁江,梅田守彦( 担当: 共著)
大月書店 2001年5月
新しい企業会計公共会計制度のポイント
( 担当: 共著)
東京情報教育センター 2001年5月
日本の新会計基準
( 担当: 共著)
東京教育情報センター 2000年4月
日本郵船会計史[予算・原価計算篇]
( 担当: 単著)
白桃書房 2000年2月
日本郵船会計史[財務会計篇]
( 担当: 単著)
白桃書房 1998年7月
『銀行証券保険の経営会計・税務百科』
細見卓監修( 担当: 共著)
東京教育情報センター 1997年10月
日本のビックビジネス22 本田技研・三菱自動車
小栗崇資, 丸山( 担当: 共著)
大月書店 1997年5月
企業分析
山口孝,山口由二( 担当: 共著)
白桃書房 1996年8月
『管理会計論ガイダンス』
( 担当: 共著)
中央経済社 1993年7月
HESA データを用いた英国の高等教育機関の財務分析―COVID-19 と BREXIT の影響を中心に― 査読
山口由二, 山口不二夫
会計理論学会年報 39 2025年9月
会計はサステナビリティのために何を開示すべきか 査読
山口不二夫, 山口由二
会計理論学会年報 39 2025年9月
中規模ゼネコンの財務戦略: デット・エクイティ・スワップ(DES)と自己株取得
山口不二夫
MBSレビュー 21 1 - 15 2025年3月
山口不二夫, 山口由二
MBSレビュー 20 16 - 45 2024年3月
Covid-19下における私鉄産業の企業分析―東急と日ノ丸自動車の財務諸表分析―
MBSレビュー 19 12 - 40 2023年3月
経済と会計のオルタナティブ
小栗崇資, 内野一樹, 山口不二夫, 松田真由美
経済 325 112 - 145 2022年10月
会計とその倫理をめぐるAnti-paper :野中郁江先生へのSonnet 招待
明大商学論叢 104 2022年3月
渡邉泉著「世界をめぐる会計歴史紀行」
會計 200 ( 6 ) 97 - 98 2021年12月
大変動下における企業業績の分析方法:Covid-19下での日本の航空産業 全日空と日本航空
MBSレビュー 17 9 - 36 2021年3月
クエーカー教徒との交友 招待
経友 185 - 191 2020年6月
米国基準・日本基準・IFRS基準の財務諸表の比較分析 ―トヨタ・日産・ホンダの企業分析2006年から2019年―
16 25 - 66 2020年3月
エラスムスの卵たち:山室信一編『人文学宣言』ナカニシヤ出版
研究所二ユースレター 87 3 - 5 2019年6月
企業業績の季節変動の財務分析:アパレル企業の四半期報告書をもちいて
MBSレビュー 15 15 - 32 2019年3月
ファミリービジネス財務分析の視角ー大塚家具とニトリの比較財務分析ー
MBSレビュー 14 3 - 24 2018年3月
わが国自動車産業の財務分析の視角―マツダと三菱自動車の事例を中心に四輪自動車企業6社の比較―
MBSレビュー 13 1 - 28 2017年3月
英国庶民院の議事記録開始と1641年の財務記録
MBSレビュー 12 11 - 25 2016年3月
ブランド喪失の財務的検討 : デサント社のアディダスブランド喪失 (上原征彦教授・刈屋武昭教授退職記念号)
山口 不二夫
MBS review ( 11 ) 3 - 20 2015年3月
わが国航空産業の財務分析:2007年から2013年-日本航空の再生と将来の収益力-
MBSレビュー 10 23 - 42 2014年3月
文化産業の経営分析技法の開発—国立文化財機構と国立美術館の経営分析— 査読
山口 不二夫
社会科学研究所紀要 80 ( 2 ) 105 - 133 2014年3月
民放経営の取るべき道
放送レポート 224 2 - 7 2010年5月
王子製紙朝鮮分社山林部の1930年決算報告
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 58 ) 153-177 2002年10月
王子製紙朝鮮工場の決算報告書1930年上半期(下)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 57 ) 245-265 2002年8月
王子製紙朝鮮工場の決算報告書1930年上半期(上)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 56 ) 201-220 2002年5月
王子製紙本社1943年下半期決算報告書(下)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 55 ) 177-196 2002年1月
王子製紙本社1943年下半期決算報告書(上)
青山学院大学国際政治経済学科『青山国際政経論集』 ( 54 ) 353-374 2001年9月
川崎港東扇島コンテナターミナル・ファズ物流センター問題-その破綻の軌跡と解決策-
政治経済研究所 37-92 2001年8月
王子製紙大阪分社都島工場の操業管理と原価計算の展開1941年-1947年(2)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 53 ) 87-117 2001年5月
王子製紙大阪分社都島工場の操業管理と原価計算の展開1941年-1947年(1)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 52 ) 21-48 2001年1月
王子製紙大阪分社都島工場の操業管理と原価計算1916年-1935年
青山学院大学国際政治学会『青山国際政経論集』 ( 51 ) 117-204 2000年9月
有価証券報告書総覧による日本長期信用銀行の経営分析 1985年から1998年
青山学院大学国際政治経済学科『青山国際政経論集』 ( 50 ) 231-261 2000年6月
学校法人の経営分析技法-教育利益率・回転率・サービス効率の指標について-
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 48 ) 101-151 1999年9月
日本郵船保存史料目録
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 49 ) 197-233 1999年9月
Accounting Evolution of Japanese Shipping Industry c.1876-c.1950
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 47 ) 63-88 1999年7月
日本郵船における航路別収支計算書の展開
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 46 ) 61-148 1999年5月
航空産業における固定資産会計の諸問題-リースと機材関連報奨学の会計処理-
政治経済研究所『政経研究』 ( 72 ) 157-165 1999年3月
王子製紙中部分社の決算報告書にみる操業管理と原価計算-1913年から1924年-
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 45 ) 79-127 1999年2月
王子製紙中部分社明治45年決算報告書にみる操業管理と原価計算
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 44 ) 105-187 1998年10月
王子製紙中部分社の決算報告書にみる操業管理と原価計算-1900年から1911年-
青山学院大学国際政治経済学科『青山国際経済論集』 ( 43 ) 31-92 1998年6月
郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の会計規定と経営状況
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 42 ) 41-69 1998年1月
王子製紙気田分社の決算報告書にみる操業管理と原価計算-1903年から1909年-
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 41 ) 13-101 1997年9月
王子製紙大泊工場の決算報告書にみる原価計算と操業管理-1934年から1944年-
青山学院大学大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 40 ) 27-136 1997年6月
日本郵船における支店予算の展開-1920年から1949年-
青山学院大学国際政治経済学科『青山国際経済論集』 ( 39 ) 27-100 1997年1月
現行ディスクロージャー制度における経営分析の限界と問題点 査読
政治経済研究所『政経研究』 ( 67 ) 119-128 1996年11月
王子製紙大泊工場の決算報告書にみる原価計算と操業管理-1928年から1933年-
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 38 ) 45-106 1996年9月
日本郵船における支店予算制度の確立-1986年から1919年-
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 37 ) 99-163 1996年6月
エドワーズ・ベル理論の再検討
青山学院大学国際政治経済学科『青山国際経済論集』 ( 36 ) 45-88 1996年2月
日本郵船における逓信省提出豫算
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 35 ) 71-126 1995年9月
日本郵船における豫算規定
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際経済論集』 ( 34 ) 63-112 1995年5月
王子製紙樺太分社における会計
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 33 ) 47-89 1995年3月
日本郵船小樽出張所における予算実算勘定比較
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 32 ) 69-101 1995年2月
日中戦争期における近海郵船の合併と課税問題
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 31 ) 157-190 1994年10月
日本郵船における船舶薄価の切下(2完)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 30 ) 27-112 1994年5月
日本郵船における船舶薄価の切下(1)
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 29 ) 55-103 1994年1月
日本郵船における有価証券の評価
青山学院大学国際政治経済学科『青山国際政経論集』 ( 28 ) 107-183 1993年10月
統制経済下における日本郵船の原価計算
青山学院大学国際政治経済学会『青山国際政経論集』 ( 27 ) 33-112 1993年6月
資産再評価法にもとづく日本郵船の第一次資産再評価
神奈川大学経済学会『神奈川大学商経論叢』 27 ( 2 ) 254-360 1992年1月
戦後企業再建整備下における日本郵船の会計問題
神奈川大学経済学会『神奈川大学商経論叢』 25 ( 4 ) 29-139 1990年7月
戦時統制下における日本郵船のディスクロージャーと遭難船の会計処理
神奈川大学経済学会『神奈川大学商経論叢』 25 ( 1 ) 105-161 1989年7月
古河日光精銅所における会計
神奈川大学経済学会『神奈川大学商経論叢』 24 ( 4 ) 149-196 1989年3月
日本郵船における航路別収支計算
神奈川大学経済学会『神奈川大学商経論叢』 24 ( 3 ) 1-57 1989年2月
明治期日本郵船における予算制度
神奈川大学経済学会『神奈川大学商経論叢』 24 ( 1 ) 43-93 1988年10月
日本郵船創立期(1886年-1893年)財務諸表の一考察
東京大学経済学研究会『東京大学経済学研究』 28 24-32 1985年11月
19世紀第1四半期における英東インド会社とカ ントリートレーダー企業の経営分析
山口不二夫
日本会計史学会第44回大会 2025年10月
地域活性化のための非営利組織の重要性と会計の役割
山口不二夫, 山口由二
会計理論学会 第40回 全国大会 2025年10月
英国高等教育機関のHESAデータを用いた分析:貸借対照表と非財務資料を用いた分析
山口由二, 山口不二夫
会計理論学会 第40回 全国大会 2025年10月
学校法人会計基準の研究
山口不二夫, 野中郁江, 田村八十一
会計理論学会 全国大会 2025年10月
東京水産大学と東京商船大学の合併による財務影響:国立大学の統合が日本で効率的かどうかの20年間の財務分析
山口由二, 山口不二夫
Accounting History Review 2025 Conference 2025年9月
19世紀第1四半期における英東インド会社とカントリートレーダーの利益率
山口不二夫, 山口由二
Accounting History Review 2025 Conference 2025年9月
19世紀第一四半期カントリートレーダーの Journalから何がわかるのか:1811-23年のジャ ーディンマセソン史料におけるJournal
山口不二夫
日本会計史学会第43回大会 2024年11月 日本会計史学会
スポーツビジネスの公益性、サステイナ ビリティ、ダイバーシティ
◎山口由二, 山口不二夫
日本経営診断学会第57回大会 2024年10月 日本経営診断学会
わが国私立大学の経営の方向性:私学 共済事業団データの長期分析
山口不二夫, 山口由二
日本経営診断学会第57回大会 2024年10月 日本経営診断学会
イギリス高等教育機関の財務分析ーHESAデ ータを用いた収益性分析ー
◎山口由二, 山口不二夫
会計理論学会第39回大会 2024年9月 会計理論学会
Accounting for Sustainability otherwise Sustainability for Accounting
山口不二夫, 山口由二
会計理論学会第39回大会 2024年9月 会計理論学会
スタディグループ中間報告 学校法人会計基準の研究
田村八十一, 野中郁江, ◎山口不二夫
会計理論学会第39回大会 2024年9月 会計理論学会
私立大学の財政状況と地域・規模格差
東京高等教育研究所・公開シンポジウム「少子化と私大の振興政策を考える」 2024年7月 東京高等教育研究所
JournalからPartnership企業の利益蓄積をどう推定するか
日本会計史学会第42回大会 2023年11月 大阪公立大学
宇宙ビジネスの経営分析の緒論 ―遠隔地ビジネスJAXA,NASAと東インド会社の比較―
日本経営診断学会第56回全国大会 2023年10月 日本経営診断学会
NHS イングランドの財務分析―コロナの影響を中心 に
山口由二(大東文化大学), ラス・グレノン(マンチェスター・メトロポリタン大学)
会計理論学会第38回全国大会 2023年10月 会計理論学会
経営分析の社会的役割と会計研究」
会計理論学会第38回全国大会 2023年10月 会計理論学会
宇宙ビジネスの経営分析の緒論―特に遠隔地ビジネスJAXAと東インド会社の比較
日本経営診断学会関東・東北部会 2023年7月 日本経営診断学会
19世紀第1四半期における英東インド会社とカントリートレーダー企業の利益率
日本会計史学会第41回大会 2022年11月 日本会計史学会
デジタル多国籍企業における貸借対照表の評価:Apple Inc.における自己株消却
日本経営診断学会第55回全国大会 2022年10月 日本経営診断学会
公立系病院の経営分析:新型コロナウイルスの影響を中心に
◎山口由二, 山口不二夫
日本経営診断学会第55回全国大会 2022年10月 日本経営診断学会
Aerospace Accounting 宇宙空間会計研究のための緒 論:演繹的推論と JAXA・東インド会社のケースを用いて
会計理論学会第37回全国大会 2022年10月 会計理論学会
日本の会計研究・教育の深化と多様性 招待
日本会計研究学会第81回大会 2022年8月 日本会計研究学会
コロナ下の公立系病院の経営分析
山口由二(大東文化大学), 山口不二夫
日本経営診断学会関東・東北部会 2022年5月 日本経営診断学会
デジタル多国籍企業における貸借対照表の評価: Apple Inc.における自己株消却の意味するもの
日本経営診断学会関東・東北部会 2021年12月 日本経営診断学会
無形資産・SDGs・ESG・Green Swan
山口不二夫
会計理論学会第36回全国大会 2021年11月 会計理論学会
Jardine Matheson史料 によるMagniac商会の 1821-25年の財務データ
日本会計史学会第40回全国大会 2021年10月 日本会計史学会
19世紀初頭Country Traderの会計帳簿;Jardine Matheson史料によるC&H Magniac商会の1820年LedgerとJournal
19世紀初頭のCountry Traderの1820年の会計帳簿の構成と内容を検討した。ケンブリッジ大学の図書館に保管されているJardine Matheson史料には同商会の成立前の南・東アジアで活躍したカントリートレーダーの帳簿が保管されその商会がジャーディンマテセン商会に発展していく。その中で1820年のC&H Magniac商会の帳簿からLedgerとJournalを検討した。
日本会計史学会全国大会第39回大会 2020年10月 日本会計史学会
ポストコロナにおける新たな社会と会計 招待
山口不二夫
会計理論学会第35回全国大会 統一論題 2020年10月 会計理論学会
簿記の理論的拡張と自己創設のれんの認識
会計理論学会第34回全国大会 2019年12月 会計理論学会
19世紀初頭Country Trader の会計:Jardine Matheson史料によるBeale, Shank、Magniac商会の帳簿1803から1812年
日本会計史学会第38回大会 2019年10月 日本会計史学会
グローバル教育の現状
東京高等教育研究所公開研究会 2019年7月 東京高等教育研究所
英国庶民院議事録による東インド会社の会計データの変容1815-1923
会計理論学会第33回全国大会 2018年10月 会計理論学会
中教審『今後の高等教育の将来像の提示に向けた中間まとめ』をどう読むか?
東京高等教育研究所シンポジウム 大学の将来像をどう考えるか 2018年7月 東京高等教育研究所
Jardine Matheson史料の検討;1799年から1801年Reid, Beale,Hamilton and Shank 商会のLedger元帳
日本会計史学会36回全国大会 2017年11月 日本会計史学会
庶民院議事録にみる東インド会社の財務データ
会計理論学会第32回全国大会 2017年9月 会計理論学会
英国庶民院議事録にみる陸軍予算見積り
会計理論学会第31回全国大会 2016年10月 日本会計理論学会
英国庶民院議事記録開始と1649年海軍予算見積り
山口不二夫
日本会計史学会35回全国大会 2016年9月 日本会計史学会
日本における職業教育の状況 招待 国際会議
第4回国際職業教育シンポジウム 2015年5月
企業評価と自己創設のれん 国際会議
2014年9月
経営大学院にみる大学政策の世界的動向と日本
東京高等教育研究所 シンポジウム 2014年7月 東京高等教育研究所
教育再生実行会議「これからの大学教育等の在り方について」(第三次提言)批判
高等教育研究所シンポジウム 場所明治大学 2013年7月 高等教育研究所
30年後の日本の産業基盤
MBSシンポジウム 30年後の日本の競争力 2012年12月 明治大学フローバルビジネス研究科
三菱簿記法制定以前の三菱の会計1873年―和式帳簿と洋式簿記の混在―
会計史学会第30回全国大会 京都産業大学 2011年10月 日本会計史学会
三菱簿記法制定以前の三菱の会計1873年 ―和式帳簿と洋式簿記の混在―
会計史学会第30回全国大会 京都産業大学 2011年10月 日本会計史学会
スタディーグループ報告 経営分析の現代的課題:内部留保を中心に
小栗崇資, 谷江武士
会計理論学会第26回全国大会 札幌大学 2011年9月 会計理論学会
スタディグループ中間報告:経営分析の現代的課題―内部留保を中心に
田中里美, 谷江武士
会計理論学会 第25回全国大会 名城大学 2010年10月 会計理論学会
企業不祥事とコーポレートガバナンスの動向
今野志保, 桜井康文, 落合稔, 杉野周
MBAシンポジウム 企業不祥事とコーポレートガバナンスの動向 2007年11月 明治大学グローバルビジネス研究科
公団民営化とは何であったのか
会計理論学会 第22回全国学会10月21日
会計理論学会 第22回全国大会 統一論題 2007年10月 会計理論学会:日本大学
私立大学の規模別財政状況
大学評価学会 大4回全国大会3月18日
大学評価学会 2007年3月
無形資産の分類と報告様式の研究視座
会計理論学会全国大会 京都大学
会計理論学会 全国大会 京都大学 2006年10月 会計理論学会
イコール・フッティング論と私大財政問題
高等教育研究所シンポジウム 場所明治大学 2006年7月 高等教育研究所
ディスクロージャーから見た無形資産情報の論点
独立行政法人 経済産業研究所 国際政策シンポジウム「知的資産経営の強化による企業価値創造」
経済産業研究所 政策シンポジウム「知的資産経営の強化による企業価値創造」 2005年11月 経済産業研究所
無形資産の分類方法と報告様式
日本会計研究学会 第64回全国大会 関西大学
会計研究学会 全国大会 2005年9月 会計研究学会
王子製紙 工場決算報告史料の意義とNon Monetary Accounting
日本会計史学会 全国大会 都立大学 2004年9月 日本会計史学会 都立大学
旧商法下における資産評価の実態
山梨学院大学 日本会計研究学会第53回全国大会
会計研究学会 全国大会 1994年6月 会計研究学会
戦後再建整備下における日本郵船の資産再評価
一橋大学 日本会計研究学会第50回全国大会
会計研究学会 全国大会 1991年9月 会計研究学会
三美会美術展 真綿・ストロンボリ火山灰 ギャラリー久保田にて
山口不二夫
2025年9月 - 2025年10月
三美会美術展 真綿の調和 ギャラリー久保田にて
山口不二夫
2024年10月
第38回 三美会 美術展
山口不二夫
2023年10月
第37回 三美会 美術展
2022年10月
第36回 三美会 美術展
2021年10月
三美会美術展
2019年5月
三美会美術展
2018年5月
三美会美術展
2017年5月
三美会美術展
2016年5月
三美会美術展
2014年6月
三美会美術展
2013年6月
三美会 美術展
2012年5月
MBS Research Award
2020年3月 明治大学グローバル・ビジネス研究科 MBS Research Award
山口不二夫
日本会計史学会賞
2001年
19世紀前半英東インド会社と現地商人のジャーディンマセソン商会へ変貌の会計的背景
研究課題/領域番号:20K02021 2020年7月 - 2023年3月
日本学術振興会 基盤研究C 基盤研究(C)
山口不二夫, 山口由二
担当区分:研究代表者
配分額:2880000円 ( 直接経費:2340000円 、 間接経費:540000円 )
1793年にインド貿易の一部が自由化され英東インド会社は1813年にインドの独占貿易権を失う、1833年には中国との独占貿易も終了し商社としての役割を終える。その代わりに1832年にジャーディンマセソン商会が成立する。1799年からの商会資料に含まれる財務データを用いてCountry Traderが東インド会社に代わるJM商会に変貌していく態様を研究した。研究計画では英国で資料収集と現地の研究者とのディスカッションを行う予定であったが、2020年度に続いて21年度も新型コロナウイルスの影響で訪れることができず、以前に試験的に収集したデータを分析することで研究を行った。
2020年度は1799年から1814年までの帳簿とそのデータの変化を検討した。今年度は1815年から1825年までの間の変化の鍵となる1819-20年のLedger,Journal, Cash Bookの構造と,この間の帳簿の変化と盛り込まれたデータの変化さらに経営の変化を明らかにした。本商会では初期にはLedgerのみが残されている。1819年頃までにLedger, Journal, Cash Bookの3帳簿制となり役割が分割された。収入は当初Interests,Commissions,Factoryが中心であった。しだいにOpium取引が増加し,1812-13年期にはFactoryを売却し,Raw Silkの取引やOpium取引が主な収入となる。商会のビジネスが仲介あるいは取引相手に資金を貸出して金利を稼ぐビジネスを基本にしているが,自分でリスクをとって商品を購入販売するビジネスを取り入れた。1799年から1825年にかけて総資本は4.5倍に増加,出資額は18万ドルから50万4千ドルへ増加する。この期間の平均の自己資本利益率は18%程,自己資本比率は2割ほどで, 総資本利益率は4%程である。
英東インド会社の没落とジャーディンマテソン商会勃興の会計史と財務分析からの研究
研究課題/領域番号:17K04075 2017年7月 - 2020年3月
日本学術振興会 基盤研究C 基盤研究(C)
山口不二夫, 山口由二
担当区分:研究代表者
配分額:2340000円 ( 直接経費:1800000円 、 間接経費:540000円 )
19世紀初頭英東インド会社が衰退し、ジャーディンマテセン(JM)商会の勃興理由を経営分析で考察した。1800-14年までは営業収益営業利益率は平均15.9%、金利配当の支払いは7.3%。同時期のJM商会は前身のパートナーシップ会社で厳密な帳簿で公正な管理を行い、貿易コミッションと事業資金貸出金利が収入の中心で、次第に阿片などの取り扱いが増える。東インド会社が東西の主要路線でその支線として役割分担した。19世紀初頭の英東インド会社について英国庶民院の議事録の財務諸表で具体的な財務比率を算出し、安定的な配当、用船料の支払い、私貿易人の代理業務、高価な東方物産の(自社独占小売りでなく)卸売りなど、独占企業にしては利益率は低く、社会の公器の側面が強い。1815-1823年のインド独占貿易権を失いインド統治機関となり、植民地部門の赤字を独占中国貿易による民間部門で補填したことも明確になった。同時期のJM商会は前身のパートナーシップ会社で、厳密な帳簿で公正な管理を行い、収益構造を明らかにした。東インド会社が東西の主要路線、JMの前身会社がその支線、という役割分担を明らかにした。
芸術文化と社会経済の関係
2007年
防災・防犯と地域共同体の位相の研究
2005年
国立大学法人の会計ルールと経営分析技法
2005年
無形資産の分類と報告様式の研究
2004年
非営利組織の経営分析技法の開発
2002年
学校法人の会計ルールと経営分析・格付けの研究
1999年
日本企業内会計ルールの発生と発展
1984年
企業倫理
2022年4月 - 現在 機関名:明治大学
科目区分:大学院専門科目
倫理学から説き起こし、組織の倫理、東西文化、時代による倫理の相対性、現代における倫理の変貌、生命科学の発展や宇宙時代など未来になにが待ち受けているか考える。
企業分析
2016年9月 - 2023年3月 機関名:明治大学 専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科
科目区分:大学院専門科目
企業評価論
機関名:明治大学会計専門職大学院
企業分析
機関名:明治大学グローバルビジネス研究科
アカウンティング基礎論
機関名:明治大学グローバル・ビジネス研究科
非営利組織の会計
機関名:明治大学 専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科
業績管理会計特殊研究
機関名:明治大学大学院商学研究科
実践会計論
機関名:明治大学商学部
会計学
機関名:神奈川大学経済学部、明治大学グローバルビジネス研究科
簿記
機関名:神奈川大学経済学部
管理会計論
機関名:明治大学グローバルビジネス研究科
研究科間共通科目国際系 美術史
機関名:明治大学大学院
業績管理会計特論
機関名:明治大学大学院商学研究科
非営利組織の会計
機関名:明治大学グローバルビジネス研究科
財務会計論
機関名:明治大学グローバルビジネス研究科
経営分析論
機関名:明治大学商学部
開進第三中学校避難拠点運営連絡会会長
役割:運営参加・支援
開進第三中学校避難拠点運営委員会 2018年4月 - 現在
開進第三中学校避難拠点運営委員会事務局長
役割:運営参加・支援
開進第三中学校避難拠点運営委員会 練馬区開進第三中学校 2008年4月 - 2018年3月
東京都中学校PTA連絡協議会理事
2006年4月 - 2007年3月
開進第三中学校PTA会長
2005年4月 - 2007年3月
開進第三小学校PTA会長
2003年4月 - 2005年3月
桜台六丁目団地自治会会長および副会長
東京都練馬s区桜台6丁目 2000年4月 - 現在
東京労働者福祉基金協会における経営分析講座の実施
東京労働者福祉基金協会 1986年10月 - 現在