社会政策学会

日本経済学会

日本経済政策学会

日本財政学会

情報通信学会

日本ヘルスコミュニケーション学会

日本公共政策学会   理事  

2012年6月 - 2018年6月   

日本経済政策学会   関東部会幹事  

2010年5月 - 2013年5月   

広告産業の産業特性

『日経広告研究所報』 日経広告研究所   ( 259 )   10-16   2011年10月

家計の心理と消費行動－“money illusion”と“mental accounting”－

『流通情報』 流通経済研究所   ( 492 )   22-33   2011年9月

医療サービス活動における産業・雇用連関分析の展開

『季刊社会保障研究』 国立社会保障・人口問題研究所   47 ( 2 )   104-118   2011年9月

介護の産業連関分析

大内講一

『医療と介護・福祉の産業連関に関する分析研究報告書』 医療経済研究機構（平成21年度厚生労働科学研究費補助金政策科学総合研究事業〔政策科学推進研究事業〕）   93-111   2010年5月

社会福祉活動の産業連関分析

『医療と介護・福祉の産業連関に関する分析研究報告書』 医療経済研究機構（平成21年度厚生労働科学研究費補助金政策科学総合研究事業〔政策科学推進研究事業〕）   113-131   2010年5月

医師・患者関係における理想と現実のギャップが患者満足度に与える効果―医療消費者を対象とした共分散構造分析―

『日本社会情報学会学会誌』 日本社会情報学会   20 ( 2 )   31-41   2009年3月

貯蓄の強迫観念と借金回避性の実証分析

松崎慈恵

『生活経済学研究』 生活経済学会   28   39-54   2008年9月

仮想実験を用いたベストショットゲームにおけるフリーライディングの検証

青木孝子

『経済政策ジャーナル』 日本経済政策学会   5 ( 1 )   76-84   2008年3月

処方された医薬品の患者満足度に関する共分散構造分析

藤澤弘美子, 岩井高士, 笹林幹生, 福原浩行

『厚生の指標』 厚生統計協会   54 ( 15 )   28-33   2007年12月

医療に対する満足度項目間の関連性（階層クラスター分析）

『患者会比較にみる患者満足度と製薬産業のイメージ－疾患別の患者意識と医療消費者の一般との違い－』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチ・ペーパー・シリーズ   36   31-37 66-70   2007年4月

患者満足度の先行研究

『国際比較にみる患者満足度と製薬産業のイメージ―医療および医薬品満足度と製薬産業イメージの要因分析―』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   34   2-8   2006年11月

医療満足度に影響する要因（回帰分析）

『国際比較にみる患者満足度と製薬産業のイメージ－医療および医薬品満足度と製薬産業イメージの要因分析－』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   34   23-29   2006年11月

心理的要因を取り入れた医師の賃金決定モデル

『情報コミュニケーション学研究』   2   83-88   2006年3月

医学生の将来の進路に対する考え方：診療科目選好に対する分析

『経営・情報研究』   10   107-119   2006年3月

福祉の生産アプローチを用いた居宅介護サービスの費用・効果分析

『大原社会問題研究所雑誌』 大原社会問題研究所   567   27-39   2006年2月

財務と病院属性

『信頼回復の病院経営』 薬事日報社   36-43   2005年11月

医師と患者とのコミュニケーションが患者満足度と信頼関係に与える効果

『医療消費者と医師とのコミュニケーション―意識調査からみた患者満足度に関する分析―』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   29   86-95   2005年7月

患者と医師とのコミュニケーションが医師の説明に対する患者理解に与える効果

『医療消費者と医師とのコミュニケーション―意識調査からみた患者満足度に関する分析―』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   29   108-113   2005年7月

患者は医療機関を適切に選択しているか―病院志向の実態とその関連要因―

『医療消費者と医師とのコミュニケーション―意識調査からみた患者満足度に関する分析―』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   29   134-142   2005年7月

理想と現実のギャップが患者満足度に与える効果

『医療消費者と医師とのコミュニケーション―意識調査からみた患者満足度に関する分析―』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   29   96-101   2005年7月

薬の処方時における各種項目の重視度と新薬の情報収集

『医療消費者と医師とのコミュニケーション―意識調査からみた患者満足度に関する分析―』 日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所リサーチペーパー・シリーズ   29   126-133   2005年7月

最終提案ゲームにおける第２プレイヤーの事前情報が第１プレイヤーの提案額に与える効果の検証

『情報コミュニケーション学研究』   1   57-69   2005年3月

社会福祉活動の産業連関分析

『医療と福祉の産業連関に関する分析研究報告書』 医療経済研究機構（平成16年度厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業）   81-105   2004年12月

介護サービスの産業連関分析

大内講一

『医療と福祉の産業連関に関する分析研究報告書』 医療経済研究機構（平成16年度厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業）   107-120   2004年12月

医療サービスの産業連関分析

大内講一

『医療と福祉の産業連関に関する分析研究報告書』 医療経済研究機構（平成16年度厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業）   121-136   2004年12月

医師の進路選択に関する考察：開業志向に注目して

真野俊樹, 小林慎, 井田浩正, 山内一信, 藤澤久美子

『医療と社会』 医療科学研究所   14 ( 2 )   85-102   2004年10月

年金における未納・未加入問題の経済学的評価

『年金と経済』 年金総合研究センター   23 ( 2 )   46-50   2004年7月

福祉政策の費用・効果分析―墨田区のショートステイを事例として―

『厚生の指標』 厚生統計協会   51 ( 7 )   28-33   2004年7月

福祉の生産アプローチの日本への適用―墨田区における訪問介護サービスを事例として―

『季刊家計経済研究』 家計経済研究所   62   68-72   2004年4月

外来患者による大病院選択の規定要因―「国民生活基礎調査」の個票データを用いた実証分析―

『医療経済研究』 医療経済研究機構   14   5-16   2004年3月

病院財務の規定要因

『効率的な医療機関の経営母体に関する研究－株式会社病院経営、非営利組織経営論の視点で－』 厚生労働省科学研究費補助金・平成15年度研究報告書   109-115   2004年3月

介護サービスの限度利用と金銭的価値に関する研究―墨田区の個票データを用いた実証分析―

『大原社会問題研究所雑誌』 大原社会問題研究所   542   47-61   2004年1月

公共事業と社会福祉サービスの生産・雇用誘発効果の比較分析―拡大レオンチェフ乗数を用いた産業連関分析―

『公共政策研究』 日本公共政策学会   3   130-136   2003年10月

社会的入院と高齢者医療・福祉政策

『明治大学社会科学研究所紀要』   41 ( 2 )   285-298   2003年3月

介護サービスの価値と利用に関する分析

『介護サービス供給システムの再編成に関する評価研究』 厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業・平成14年度総括・分担研究報告書   149-156   2003年3月

イギリスにおけるコミュニティケアの費用推計について

『明治大学短期大学紀要』   ( 72 )   107-131   2002年12月

実験経済学における支払費用効果と賦存効果の検証

『明治大学社会科学研究所紀要』   41 ( 1 )   91-111   2002年10月

リスク認識における近視眼性の実証分析―情報認識の時間的視野の観点から―

『日本経済研究』 日本経済研究センター   45   112-127   2002年6月

福祉の生産モデルによる費用推計と費用分析の先行研究について

『介護サービス供給システムの再編成の成果に関する評価研究』 厚生科学研究費補助金政策科学推進研究事業・平成13年度総括・分担報告書   300-310   2002年3月

1995年表を用いた医薬品と医療サービスの産業連関分析

『医療システムと経済：医療供給体制と医業経営のあり方』 日本医師会総合政策研究機構報告書   24-40   2002年3月

実験的手法による最終提案ゲームの研究動向

『明治大学短期大学紀要』   ( 70 )   53-67   2002年3月

経済のサービス化、情報化と産業連関

『日本経済の新たな進路－実証分析による解明－』 文眞堂   87-100   2002年2月

An Empirical Analysis of Adverse Selection in Pension Plans : Evidence from Individual Date in Japan

Bulletin of the Institute of Social Sciences,Meiji University   24 ( 1 )   1-14   2001年12月

Are Opportunity Costs Equivalent to Outlay Costs? : A Case Study on the Policy Effects of Taxes and Subsidies

Yasuhiro Tsukahara

Public Choice Studies   36   5-20   2001年7月

公正は価格の需給調整を妨げるか

『明治大学社会科学研究所紀要』   39 ( 2 )   339-349   2001年3月

An Empirical Analysis of Adverse Selection and Moral Hazard in Medical Insurance: Evidence from Individual Data in Japan

Bulletin of Institute of Social Sciences, Meiji University   23 ( 2 )   (1-18)   2001年1月

WTPとWTAの環境政策への適用可能性―乖離要因の検討とスコープテスト―

竹内憲司

『公共選択の研究』   34   12(60-71)   2000年6月

大病院における外来患者の集中解消のための別料金方式と紹介状方式の経済分析

『経済学による医療政策の分析』 日本医師会総合政策研究機構報告書   ( 16 )   32-45   2000年4月

WTAとWTPの乖離に関する実験経済学の研究動向

『明治大学短期大学紀要』   ( 66 )   409-427   2000年3月

非対称情報下の介護保険における逆選択の実証研究

『季刊社会保障研究』 国立社会保障･人口問題研究所   35 ( 3 )   295-302   1999年12月

医療サービス活動の産業連関分析

『医療と福祉の産業連関分析報告書』 医療経済研究機構   89-115   1999年12月

社会福祉活動の産業連関分析

『医療と福祉の産業連関分析報告書』 医療経済研究機構   141-159   1999年12月

医薬品産業と医療サービス活動の産業連関分析

『医療システムと経済の関係』 日本医師会総合研究機構   22-30   1998年4月

サービス経済化の産業連関分析―物財産業とサービス産業の相互依存関係を中心として―

『日本経済政策学会年報』 日本経済政策学会   ( 46 )   137-144   1998年3月

社会保障と経済パフォーマンス―概略的な展望―

塚原 康博

明治大学短期大学紀要   61 ( 61 )   63-76 - 76   1997年3月

アメリカの首都における地方財政制度

『首都機能移転と地方行財政のあり方に関する調査研究』地方自治研究機構   73-84   1997年3月

医療活動の産業連関に関する研究-物財産業とサービス産業の相互交流モデルをめぐって-

『医療経済研究』 医療経済研究機構   3   39-55   1996年12月

人口の高齢化と地域福祉政策-在宅福祉サービスの実証分析-

『季刊社会保障研究』   32 ( 2 )   190-198   1996年9月

公費負担(恩給および公務員共済制度における)の概念整理と費用分類上の位置づけについて

『社会保障費統計の基礎と展望』 有斐閣   119-130   1995年3月

育児支援政策が出生行動に与える効果について―実験ヴィネットアプローチによる就業形態別出生確率の計量分析―

『日本経済研究』 日本経済研究センター   ( 28 )   148-161   1995年3月

学校教育と健康―health Economicsにおける研究動向と日本における実証分析―

西村万里子

『季刊社会保障研究』   29 ( 4 )   411-420   1994年3月

公園サービスの決定と地域間スピルオーバー

明治大学短期大学紀要   54   109-115   1994年

警察サービスの経済分析―警察支出の決定モデルとその検証―

『公共選択の研究』   ( 21 )   46-53   1993年5月

ヴィネット調査による年金意識の研究―公的年金の受給者.非受給者別の計量分析―

明治大学短期大学紀要   53   109-130   1993年

The Flypaper Effect and Inflexibility of Local Tax Rate

The Journal of Women's College, Meiji University   52   287-293   1993年

社会福祉施策の導入と伝播－先行要件仮説と伝播仮説の統合と検証－

『季刊社会保障研究』   28 ( 2 )   173-181   1992年9月

適正な老齢年金額の年齢階層別分析

『季刊社会保障研究』   28 ( 1 )   45-54   1992年6月

政府活動の産業連関分析

『季刊行政管理研究』 行政管理研究センター   57号   1992年3月

医療サービス活動と産業連関

『医療と福祉の産業連関』 東洋経済新報社   79-101   1992年3月

社会保障活動と産業連関

『医療と福祉の産業連関』 東洋経済新報社   103-124   1992年3月

福祉政策の分権化と住民移動

『海外社会保障情報』   ( 97 )   1-10   1991年12月

高齢者の経済的地位－アメリカにおける実証研究について

『海外社会保障情報』   ( 93 )   50-58   1990年12月

社会福祉支出決定メカニズムの計量分析―東京都の自治体を対象として―

『季刊社会保障研究』   26 ( 2 )   1990年9月

日本型モデルによるフライペーパー効果の検証―その問題点と今後の展望―

『公共選択の研究』   ( 14 )   96-98   1989年12月

八田･小口案に代わる賦課方式の修正案

『季刊社会保障研究』   25 ( 3 )   283-288   1989年12月

地域間所得の不平等回避と補助金の分配

塚原 康博

『一橋論叢』   101 ( 6 )   65-79 - 851   1989年

A Simple Theoretical Model of the Fungibility Hypothesis

Pubic Finance   43   3   1988年9月

地方政府の行動仮説の検証―ニスカネン仮説の観点から―

『公共選択の研究』   ( 11 )   74-78   1988年5月

ファンジビリティー仮説とフライペーパー効果

『一橋論叢』   99 ( 6 )   136-150   1988年

地方公共サービスの調整速度

塚原 康博

『一橋研究』   12 ( 2 )   17-25 - 25   1987年

地方公共サービスの公共性の計測

塚原 康博

『一橋研究』   11 ( 4 )   59-72 - 72   1987年

『医師と患者の情報コミュニケーション―患者満足度の実証分析―』

（ 担当： 単著）

薬事日報社  2010年9月 

「応用ミクロ経済学」 『入門現代経済学要論』

青木孝子, 鑓田亨, 安藤潤（ 担当： 共著）

白桃書房  2010年4月 

「平成不況の特徴」 『平成不況』

安藤潤, 得田雅章, 永冨隆司, 松本保美, 鑓田亨著（ 担当： 共著）

文眞堂  2010年3月 

「消費行動と貨幣錯覚」 「生涯にわたる消費行動」 「人間の行動動機と労働者の行動」 「投資決定要因の効果の非対称性」 『行動経済学の理論と実証』

千田亮吉, 山本昌弘（ 担当： 共著）

勁草書房  2010年1月 

「通信・放送産業の生産波及効果―拡大レオンチェフ乗数による産業連関分析―」 『日本経済の進歩と将来』

（ 担当： 共著）

成文堂  2007年6月 

『高齢社会と医療・福祉政策』

（ 担当： 単著）

東京大学出版会  2005年11月 

『人間行動の経済学―実験および実証分析による経済合理性の検証―』

（ 担当： 単著）

日本評論社  2003年12月 

「収入状況と就業行動・同居行動」 『高齢期と社会的不平等』

（ 担当： 共著）

東京大学出版会  2001年11月 

英文翻訳『マクロ経済学・上』

（ 担当： 共著）

CAP出版  1998年3月 

英文翻訳『現代マクロ経済学』

（ 担当： 共著）

TBSブリタニカ  1998年3月 

英文翻訳『マクロ経済学・下』

（ 担当： 共著）

CAP出版  1998年1月 

「出生行動と社会政策(1)―先行研究の動向と｢出産と育児に関する意識調査 ｣の概要―」 『現代家族と社会保障―結婚･出生･育児―』

（ 担当： 共著）

東京大学出版会  1994年12月 

『地方政府の財政行動』

（ 担当： 単著）

勁草書房  1994年7月 

「福祉政策の政府間関係―集権･分権の規範的分析―」 『福祉国家の政府間関係』

（ 担当： 共著）

東京大学出版会  1992年11月 

仏文翻訳『税の暴政』

（ 担当： 単著）

春秋社  1988年9月 

仏文翻訳『自由の時代』

（ 担当： 共著）

春秋社  1986年10月 

消費におけるライフ・サイクル仮説の検証－メンタル・アカウンティングの観点から－

日本経済政策学会第69回大会（椙山女学園大学）  2012年5月  日本経済政策学会

医薬品産業の産業特性－2005年産業連関表による分析－

医療経済学会第６回研究大会（法政大学）  2011年9月 

ＤＰＣ導入病院の経営母体の違いによる効果の差について―道府県市町村立と医療法人の比較分析―

日本公共政策学会2011年度研究大会（北海学園大学）  2011年6月  日本公共政策学会

情報化とサービス化の産業連関分析

日本経済学会2011年度春季大会（熊本学園大学）  2011年6月  日本経済学会

福祉経済の可能性―介護サービスと公共事業の生産・雇用誘発効果の比較―

社会政策学会121回大会（愛媛大学）  2010年10月  社会政策学会

医師と患者のコミュニケーションと患者満足度―日、米、英、独、仏の国際比較分析―

日本コミュニケーション学会第40回記念年次大会（明治大学）  2010年6月  日本コミュニケーション学会

公共政策研究への行動経済学の適用可能性

日本公共政策学会2010年度研究大会（静岡文化芸術大学）  2010年6月  日本公共政策学会

医療サービス活動の生産・雇用誘発効果―2005年産業連関表による分析―

日本経済政策学会第67回大会（京都産業大学）  2010年5月  日本経済政策学会

ＤＰＣの導入とジェネリック医薬品の使用―個票データを用いた実証分析―

真野俊樹

医療経済学会第４回研究大会（慶應義塾大学病院）  2009年7月  医療経済学会

医師・患者間の情報提供および意思決定における認識ギャップ―医師と医療消費者の結合データによる実証分析―

日本コミュニケーション学会第39回年次大会（新潟青陵大学短期大学部）  2009年6月  日本コミュニケーション学会

ＤＰＣ導入病院の経年変化の実証分析

日本公共政策学会2009年度研究大会（龍谷大学）  2009年6月  日本公共政策学会

人間の行動動機と労働者の行動

日本経済政策学会第66回大会（東北学院大学）  2009年5月  日本経済政策学会

ＤＰＣの導入が医療機関に与える効果の検証

真野俊樹

医療経済学会第3回研究大会（京都大学）  2008年7月  医療経済学会

医師と患者のコミュニケーションプロセスおよび成果の認識ギャップ―医師と医療消費者の結合データによる実証分析―

日本コミュニケーション学会第38回年次大会（名古屋外国語大学）  2008年7月  日本コミュニケーション学会

生涯にわたる消費行動の一考察―より人間的な要因を考慮したモデルの構築に向けて―

松崎慈恵

生活経済学会第24回研究大会（関西学院大学）  2008年6月  生活経済学会

行動経済学から見た消費者の消費決定―貨幣錯覚は存在するか―

第28回明治大学社会科学研究所公開講演会（明治大学）  2007年10月  明治大学社会科学研究所

貯蓄の強迫観念と借金回避性の実証分

松崎慈恵

日本経済学会2007年度秋季大会（日本大学）  2007年9月  日本経済学会

投資決定要因の効果の有無と効果の非対称性―東証一部製造企業の個票データを用いた実証分析―

千田亮吉

日本経済学会2007年度春季大会（大阪学院大学）  2007年6月  日本経済学会

医師・患者関係における理想と現実のギャップが患者満足度に与える効果―医療消費者を対象とした共分散構造分析―

日本コミュニケーション学会第37回年次大会（西南学院大学）  2007年6月  日本コミュニケーション学会

Money Illusion and Its Implication for Monetary Policy

Ryokichi Chida

The 5th International Conference of Japan Economic Policy Association (Aoyama Gakuin University)  2006年12月  Japan Economic Policy Association

医療満足度の国際比較―日、米、英、独、仏の個票データを用いた実証分析―

藤澤弘美子, 福原浩行, 笹林幹生, 岩井高士

日本経済学会2006年度秋季大会（大阪市立大学）  2006年10月  日本経済学会

消費における貨幣錯覚の実証研究

千田亮吉

日本経済学会2006年度春季大会（福島大学）  2006年6月  日本経済学会

医師の説明に対する患者理解度にコミュニケーションが与える効果

日本コミュニケーション学会第36回年次大会（桜美林大学）  2006年6月  日本コミュニケーション学会

仮想実験を用いたベストショットゲームにおけるフリーライディングの検証

青木孝子

日本経済政策学会第63回全国大会（九州共立大学）  2006年5月  日本経済政策学会

情報産業の産業連関分析―通信、放送、広告産業を中心として―

日本社会情報学会第20回全国大会（京都大学）  2005年9月  日本社会情報学会

患者は医療機関を適切に選択しているか―医師の個票データを用いた病院志向の実態とその関連要因―

藤澤弘美子, 真野俊樹, 山内一信

日本経済学会2005年度秋季大会（中央大学）  2005年9月  日本経済学会

日本の地方自治体と福祉財政―東京都を中心として―

韓国社会福祉政策学会・韓日学術シンポジウム（ソウル教育文化会館）  2005年6月  韓国社会福祉政策学会

介護サービスの産業連関分析

大内講一

日本経済学会2005年度春季大会（京都産業大学）  2005年6月  日本経済学会

医師と患者のコミュニケーションが患者満足と医師と患者の信頼構築に与える効果―患者調査の個票データによる実証分析―

日本コミュニケーション学会第35回年次大会（関西外国語大学）  2005年6月  日本コミュニケーション学会

外来患者数と病院属性の関連性について―病院の個票データを用いた実証分析―

日本経済学会2004年度秋季大会（岡山大学）  2004年9月  日本経済学会

最終提案ゲームにおける説得効果の検証―一方向コミュニケーション実験―

日本経済学会2004年度春季大会（明治学院大学）  2004年6月  日本経済学会

福祉の生産アプローチの日本への適用―墨田区における訪問介護サービスを事例として―

日本経済政策学会第61回全国大会（関西学院大学）  2004年5月  日本経済政策学会

Cost-Effectiveness Analysis of Home-Help Services Based on the "Production of Welfare Approach": A Case Study in Sumida Ward in Tokyo"

Koichi Hiraoka

The 7th Asia/Oceania Regional Congress of Gerontology (Tokyo International Forum)  2003年11月 

介護サービスの利用限度と金銭的価値に関する研究―墨田区の個表データを用いた実証分析―

日本経済学会2003年度秋季大会（明治大学）  2003年10月  日本経済学会

最終提案ゲームにおける事前情報の付与による評判効果の検証

日本経済学会2003年度春季大会（大分大学）  2003年6月  日本経済学会

介護サービスの利用を規定する要因について―個表データによる実証分析―

社会政策学会第106回大会（一橋大学）  2003年5月  社会政策学会

外来患者による大病院選択の規定要因―「国民生活基礎調査」の個票データを用いた実証分析―

日本経済学会2002年度秋季大会（広島大学）  2002年10月  日本経済学会

最終提案ゲームにおける第2プレイヤーの行動動機―報復対自尊心―

日本経済学会2001年度秋季大会（一橋大学）  2001年10月  日本経済学会

医療と福祉が生産と雇用を誘発する効果―1995年の産業連関表による分析―

社会政策学会第103回大会（東北学院大学）  2001年10月  社会政策学会

公共事業と福祉サービスの生産波及効果の比較―拡大レオンチェフ乗数を用いた産業連関分析―

日本経済政策学会第58回大会（明治大学）  2001年5月  日本経済政策学会

機会費用は支払費用と同等か―税と補助金の政策効果を事例として―

日本財政学会第57回大会（明海大学）  2000年10月  日本財政学会

人口の高齢化と年金の危機

第2回明治大学社会科学研究所学外講演会（宮城県古川市）  2000年6月  明治大学社会科学研究所

無差別曲線は安定的か―実験経済学による支払費用効果と賦存効果の検証―

日本経済学会2000年度春季大会（横浜市立大学）  2000年5月  日本経済学会

賦存効果とコースの定理―環境問題を事例として―

日本財政学会第56回大会（島根県民会館）  1999年10月  日本財政学会

人口の高齢化と年金財政の危機

第23回明治大学社会科学研究所公開講演会（明治大学）  1999年10月 

WTPとWTAの環境政策への適用可能性―スコープテストと乖離原因の検討―

竹内憲司

日本経済政策学会第56回大会（東海大学）  1999年5月  日本経済政策学会

医療保険におけるモラル･ハザードの検証―保険料はサンク･コストか―

日本財政学会第55回大会（神戸商科大学）  1998年10月  日本財政学会

年金における逆選択の実証研究

日本経済学会1998年度秋季大会（立命館大学）  1998年9月  日本経済学会

大都市における高齢者の経済的地位について―公的年金、収入、就業、子との同居を中心に―

社会政策学会第96回大会（日本大学）  1998年6月  社会政策学会

医療保険における逆選択とクリーム･スキミングの実証研究

駒村康平

日本経済学会1998年度春季大会（青山学院大学）  1998年6月  日本経済学会

医療保険におけるモラル･ハザードの実証研究

日本金融学会関東部会（明治大学）  1998年4月  日本金融学会関東部会

社会保険の加入者・未加入者に関する調査研究

日本財政学会第54回大会（東洋大学）  1997年10月  日本財政学会

アメリカの首都ワシントンD.C.の財政問題

日本地方財政学会第5回大会（大阪府庁）  1997年6月  日本地方財政学会

福祉が生産と雇用を誘発する効果について―1990年産業連関表による分析―

社会政策学会第94回大会（千葉大学）  1997年5月  社会政策学会

サービス経済化の産業連関分析―物財産業とサービス産業の相互交流をめぐって―

日本経済政策学会第54回大会（中央大学）  1997年5月  日本経済政策学会

物財産業とサービス産業の相互交流モデルによる医療サービス活動の産業連関分析

理論・計量経済学会1996年度大会（大阪大学）  1996年9月  理論・計量経済学会

人口の高齢化と地域福祉政策－在宅福祉サービスの実証分析－

日本財政学会第52回大会（岡山大学）  1995年10月  日本財政学会

公共政策が出生行動に与える効果について

日本経済政策学会第52回大会（東京大学）  1995年5月  日本経済政策学会

ヴィネット調査による年金意識の研究―公的年金の受給者・非受給者別の計量分析―

日本財政学会第50回大会（福岡大学）  1993年10月  日本財政学会

ヴィネット調査による適正な老齢年金額の推計

日本老年社会科学会第35回大会（札幌市教育文化会館）  1993年9月  日本老年社会科学会

社会福祉施策の導入と伝播

社会政策学会第86回大会（拓殖大学）  1993年6月  社会政策学会

年金政策と年金意識―ヴィネット調査による年金給付関数の推計―

日本経済政策学会第50回大会（慶應義塾大学）  1993年5月  日本経済政策学会

適正な老齢年金額の推計―ヴィネット方式による意識調査―

理論・計量経済学会1992年度大会（九州大学）  1992年10月  理論・計量経済学会

Adjustment Speed of Local Public Services: Numerical Examples

日本財政学会第48回大会（青山学院大学）  1991年10月  日本財政学会

社会福祉支出決定メカニズムの計量分析―東京都の自治体を対象として―

日本経済政策学会第48回大会（東洋大学）  1991年5月  日本経済政策学会

地方政府の行動仮説と地方公共サービスの公共性

日本財政学会第46回大会（香川大学）  1989年10月  日本財政学会

補助金と地方政府の支出―ファンジビリティー仮説とフライペーパー効果について―

日本財政学会第45回大会（慶應義塾大学）  1988年10月  日本財政学会