学位
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博士（経営学） （ 2012年3月 明治大学 ）
トリイ ヨウスケ
鳥居 陽介
TORII YOSUKE
所属
学部 経営学部 専任准教授
職名
専任准教授
外部リンク
研究分野
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人文・社会 / 経営学 / 財務管理論
学歴
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明治大学 経営学研究科
2005年4月 - 2009年3月
国・地域： 日本国
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明治大学 経営学研究科
2002年4月 - 2004年3月
国・地域： 日本国
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明治大学 経営学部
1998年4月 - 2002年3月
国・地域： 日本国
経歴
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明治大学 経営学部 専任講師 明治大学経営学部専任講師
2018年4月 - 現在
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明治大学 経営学部 明治大学経営学部非常勤講師（「外国書講読A・B」担当）
2015年4月 - 2018年3月
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明治大学 経営学部 明治大学経営学部非常勤講師（「財務管理論」「現代コーポレートファイナンス論」「演習ⅢA・B」担当）
2013年4月 - 2014年3月
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諏訪東京理科大学 経営情報学部 専任講師 諏訪東京理科大学経営情報学部専任講師
2012年4月 - 2018年3月
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諏訪東京理科大学 経営情報学部 助教 諏訪東京理科大学経営情報学部助教
2009年4月 - 2012年3月
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川口短期大学 ビジネス実務学科 川口短期大学ビジネス実務学科非常勤講師
2008年4月 - 2009年3月
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明海大学 不動産学部 明海大学不動産学部非常勤講師
2008年4月 - 2008年8月
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明治大学 経営学部 助手 明治大学経営学部助手
2007年4月 - 2009年3月
所属学協会
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日本労働科学学会
2020年6月 - 現在
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日本経営学会
2011年4月 - 現在
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証券経済学会
2007年6月 - 現在
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日本経営分析学会（現、日本経済会計学会）
2007年6月 - 現在
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日本経営財務研究学会
2006年4月 - 現在
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日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム
2003年4月 - 現在
委員歴
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日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 会長
2021年5月
団体区分：学協会
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日本労働科学学会 監事
2020年6月 - 現在
団体区分：学協会
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証券経済学会 幹事
2019年5月 - 現在
団体区分：学協会
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日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 副会長
2015年4月 - 2021年4月
団体区分：学協会
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日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 理事
2010年4月 - 2015年3月
団体区分：学協会
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日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 幹事
2005年4月 - 2010年3月
団体区分：学協会
論文
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GPIFによる株式保有と投資先企業のガバナンス
年報『経営分析研究』 34 115 - 122 2018年3月
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実質株主による議決権行使とスチュワードシップ責任の考え方:──スチュワードシップ・コード受入機関へのアンケート結果から── 査読
鳥居 陽介
日本経営学会誌 39 ( 39 ) 61 - 72 2017年
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大株主としての「信託口」―その仕組みと位置付け― 査読
証券経済学会年報第51号 ( 51 ) 49 - 59 2016年7月
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日本の中小企業における海外進出目的の多様化―長野県の中小企業を事例として― 査読
年報 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム ( 13 ) 26 - 35 2015年4月
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大株主としての「信託口」の意義―銀行等保有株式取得機構による株式保有とその影響―
鳥居 陽介
証券経済学会年報 ( 49 ) 305 - 310 2014年7月
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株式持ち合いの財務的役割の変化
経営学論集 ( 83集 ) 37―1 - 37―11 2013年9月
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株式持ち合いにおける新会計処理と業務・資本提携
証券経済学会年報 ( 45 ) 224 - 228 2010年7月
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買収防衛策としての株式持ち合いとコーポレート・ガバナンス
証券経済学会年報 ( 43 ) 99 - 103 2008年7月
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各時代のベンチャーの特徴とベンチャー年表
年報 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム ( 4 ) 82 - 92 2006年3月
書籍等出版物
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新中小企業論
編者:林幸治 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム著（ 担当： 共著）
文眞堂 2021年6月
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新ベンチャービジネス論
編者:坂本恒夫, <U>鳥居陽介</U> 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム著（ 担当： 共著 範囲: 第2講 ベンチャービジネスの史的展開）
税務経理協会 2020年5月
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企業財務と証券市場の研究
編者:坂本恒夫, <U>鳥居陽介</U>（ 担当： 共著 範囲: 第4章 株式発行市場、第6章 株式所有）
中央経済社 2018年10月
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実学 企業とマネジメント
編者:吉沢正広（ 担当： 共著 範囲: 第10章 カネのマネジメント、第11章 モノづくりのマネジメント―管理会計の必要性―）
学文社 2018年3月
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株式所有構造の変遷と経営財務
（ 担当： 単著）
中央経済社 2017年6月
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経営力と経営分析
編者:坂本恒夫, 鳥居陽介 共著者:坂本恒夫, 鳥居陽介, 他16名（ 担当： 共著 範囲: 第2講 経営分析の体系, 第3講 経営分析の方法）
税務経理協会 2017年5月
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Global, Innovative and Environmental Management
Edited by Tsuneo Sakamoto and Shigeru Shoda, coauthor : Tsuneo Sakamoto, Shigeru Shoda, Yosuke Torii, and 11 authors（ 担当： 共著 範囲: Trustees as Major Shares and Their Voting Activities in Japan）
MARUZEN PLANET 2017年3月
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中小企業のアジア展開
編者:坂本恒夫, 境睦, 林幸治, 鳥居陽介 共著者:坂本恒夫, 境睦, 林幸治, 鳥居陽介, 他14名（ 担当： 共著 範囲: 中小企業の海外進出の目的と進出時における資金調達―長野県の製造業を事例として）
中央経済社 2016年7月
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テキスト現代企業論（第4版）
編者:坂本恒夫, 大坂良宏, 鳥居陽介 共著者:坂本恒夫, 大坂良宏, 鳥居陽介, 他13名（ 担当： 共著 範囲: 「第14講 個人大株主支配」、「第15講 経営者支配・法人大株主支配」、「コラム 信託口とは何か」）
同文舘出版 2015年10月
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テキスト財務管理論（第5版）
編者:坂本恒夫, 鳥居陽介 共著者:坂本恒夫, 鳥居陽介, 他14名（ 担当： 共著 範囲: 「第4講 財務管理論の舞台―企業・会社とは何か（4）支配集中」、「第5講 株式資本の調達（1）増資の方法」、「第6講 株式資本の調達（2）株式の多様化―種類株」、「第7講 株式資本の調達（3）所有の法人化と株式持ち合い」）
中央経済社 2015年10月
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やさしく学ぶ経営学
編者:吉沢正広 共著者:吉沢正広, 鳥居陽介, 他8名（ 担当： 共著 範囲: 「第13章 企業形態、株式会社の特徴、コーポレート・ガバナンスの変容と今日的問題」.「第14章 資金調達のマネジメント」）
学文社 2015年3月
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An Analysis of Japanese Management Styles, Business and Accounting for Business Researchers
Edited by The Committee for the Internationalization of Research Business Analysis Association Coauthor : Matthias Kipping, Ludovic Cailluet, Yosuke Torii, and 11 authors（ 担当： 共著 範囲: Change in Shareholder Composition and Strategic Alliances ―Verification of Cross-shareholdings in the Pharmaceutical Industry―）
MARUZEN PLANET 2014年4月
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テキスト経営分析
編者:坂本恒夫, 鳥居陽介 共著者:坂本恒夫, 鳥居陽介, 他17名（ 担当： 共著 範囲: 「第2講 経営分析の体系」、.「経営分析の方法」）
税務経理協会 2014年4月
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テキスト現代企業論（第3版）
編者:坂本恒夫, 大坂良宏 共著者:坂本恒夫, 大坂良宏, 鳥居陽介, 他10名（ 担当： 共著 範囲: 「第12講 個人大株主支配」、「第13講 経営者支配・法人大株主支配」）
同文舘出版 2012年11月
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テキスト財務管理論（第4版）
編者:坂本恒夫 共著者:坂本恒夫, 鳥居陽介, 他12名（ 担当： 共著 範囲: 「第7講 所有の法人化と株式持ち合い」、「第32講 コーポレート・ガバナンス」）
中央経済社 2011年6月
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スモールビジネスハンドブック
編者:鯨井基司, 坂本恒夫, 林幸治 共著者:鯨井基司, 坂本恒夫, 林幸治, 鳥居陽介, 他14名（ 担当： 共著 範囲: 「第7章 スモールビジネスの製品開発とマーケティング」、「第18章 スモールビジネスとステークホルダー価値経営」）
BKC 2010年4月
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M&Aと制度再編
編者:坂本恒夫, 文堂弘之 共著者:坂本恒夫, 文堂弘之, 鳥居陽介（ 担当： 共著 範囲: 「第6章 買収防衛ルール」）
同文舘出版 2010年3月
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イギリス多国籍商社史
原著者:ジェフリー・ジョーンズ 共訳者:坂本恒夫, 正田繁, 鳥居陽介, 他11名（ 担当： 共著 範囲: 「集中と多角化」）
日本経済評論社 2009年10月
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日本的財務経営
編者:坂本恒夫, 松村勝弘 共著者:坂本恒夫, 松村勝弘, 鳥居陽介, 他8名（ 担当： 共著 範囲: 「第6章 株式持ち合いの新たな役割―戦略的提携としての株式持ち合い」）
中央経済社 2009年9月
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ベンチャービジネスハンドブック
編者:鯨井基司, 坂本恒夫 共著者:鯨井基司, 坂本恒夫, 鳥居陽介, 他16名（ 担当： 共著 範囲: 「第8章5 ブルーオーシャン戦略」、「付録1 ベンチャー年表」）
税務経理協会 2008年10月
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M&A戦略のケース・スタディ
編者:坂本恒夫, 文堂弘之 共著者:坂本恒夫, 文堂弘之, 鳥居陽介, 他8名（ 担当： 共著 範囲: 「第5章 買収手法の選択 王子製紙による北越製紙の買収提案」）
中央経済社 2008年6月
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イギリス多国籍銀行史
原著者:ジェフリー・ジョーンズ 共訳者:坂本恒夫, 正田繁, 鳥居陽介, 他12名（ 担当： 共著 範囲: 「主要参考文献」）
日本経済評論社 2007年11月
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成長戦略のための新ビジネス・ファイナンス
共著者:坂本恒夫, 鳥居陽介, 他13名（ 担当： 共著 範囲: 「第10章 買収防衛策としての株式持ち合いとコーポレート・ガバナンス」）
中央経済社 2007年11月
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テキスト財務管理論（第3版）
編者:坂本恒夫 共著者:坂本恒夫, 鳥居陽介, 他11名（ 担当： 共著 範囲: 「コラム1 持分会社とは何か」、「第7講 所有の法人化と株式持ち合い」、「コラム7 LLP、LLCとは何か」、「第30講 コーポレート・ガバナンス」）
中央経済社 2007年5月
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テキスト現代企業論（改訂版）
編者:坂本恒夫, 大坂良宏 共著者:坂本恒夫, 大坂良宏, 鳥居陽介, 他12名（ 担当： 共著 範囲: 「第16講 法人大株主支配」、「第22講 英米のコーポレート・ガバナンス」）
同文舘出版 2007年5月
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図解M&Aのすべて
編者:坂本恒夫, 文堂弘之 共著者:坂本恒夫, 文堂弘之, 鳥居陽介, 他14名（ 担当： 共著 範囲: 「防衛策の種類」、「コラム4 最近の敵対的買収事例②（夢真HDの日本技術開発買収）」）
税務経理協会 2006年11月
MISC
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起業家精神と多国籍企業の歴史
原著者:ジェフリー・ジョーンズ 共訳者:坂本恒夫, 正田繁, 鳥居陽介, 他6名
2018年8月
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株式持ち合いの財務的役割の変化に関する研究（博士学位論文） 査読
1 - 150 2012年3月
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飯田洋市, 鳥居陽介
信州大学人文社会科学研究 ( 5 ) 36 - 51 2011年3月
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鳥居 陽介
経営学研究論集 ( 33 ) 69 - 80 2010年9月
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株式持ち合い実施企業の分析 査読
( 30 ) 1 - 13 2009年2月
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株式持ち合いの新たな役割 査読
経営学研究論集 ( 29 ) 75 - 92 2008年9月
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買収防衛策と日本のガバナンス構造―授権資本枠拡大提案企業を中心に― 査読
鳥居 陽介
経営学研究論集 ( 27 ) 87 - 101 2007年9月
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鳥居 陽介
経営学研究論集 ( 25 ) 197 - 210 2006年9月
講演・口頭発表等
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ESG投資から見た中小企業のSDGs戦略
日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 第51回定例部会 2021年10月 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム
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コロナ禍の金融緩和と金融市場の動向
日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 第21回年次大会 2021年5月 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム
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日銀のETF保有が日本企業のガバナンスに与える影響（＊2019年5月日本経営学会 関東部会の報告内容に若干の加筆・修正を行い報告）
日本経営学会 第94回全国大会 2020年9月 日本経営学会
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日銀のETF保有が日本企業のガバナンスに与える影響
日本経営学会 関東部会 5月例会 2019年5月 日本経営学会
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Changes in Activities of Japanese Institutional Investors 国際会議
Annual Conference of the Association of Business Historians 2018年6月 the Association of Business Historians
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低成長時代における中小企業経営と日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアムの今後の活動
日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 第18回年次大会 2018年4月 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム
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GPIFによる株式保有と投資先企業のガバナンス
日本経営分析学会 第33回秋季大会 2017年12月 日本経営分析学会
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Changes in Ownership Structure and Real Investors 国際会議
Annual Conference of the Association of Business Historians (ABH) 2017年7月 the Association of Business Historians
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「信託口」の仕組みと大株主としての位置づけ（＊2015年5月日本経営学会 関東部会の内容を全国大会にて改めて報告）
日本経営学会 第90回大会 2016年9月 日本経営学会
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信託口による株式保有と財務管理
証券経済学会 50周年記念大会 2016年9月 証券経済学会
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「信託口」の持株比率の変化と財務戦略
日本経営分析学会 第33回年次大会 2016年5月 日本経営分析学会
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Trustees as Major Shareholders and their Voting Activities in Japan
International Conference on Management at Meiji 2015 2015年11月
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「信託口」の仕組みと議決権行使―企業間関係が「信託口」の株主行動に与える影響―
日本経営財務研究学会 第39回全国大会 2015年10月 日本経営財務研究学会
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「信託口」の仕組みと大株主としての位置づけ（＊2015年3月日本経営財務研究学会の報告内容に若干の加筆・修正を行い報告）
日本経営学会 関東部会 2015年5月 日本経営学会
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「信託口」の仕組みと大株主としての位置づけ
日本経営財務研究学会 東日本部会 2015年3月 日本経営財務研究学会
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Validity of Shareholdings by Companies not for Investment or Control ―Cross-shareholdings as a Guarantee of Confidence―
Massey-Meiji International Conference on “Finance and Responsible Business” 2015年1月
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中小企業の海外進出と財務戦略－長野県の中小企業を事例として－
日本経営財務研究学会 第38回全国大会 2014年10月 日本経営財務研究学会
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Trustees as Major Shareholders and their Impact on Japanese Companies 国際会議
IFSAM2014 World Congress in Tokyo 2014年9月 IFSAM
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鉄鋼業界における株式持ち合いの仕組みと役割
証券経済学会 関東部会 2013年11月 証券経済学会
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大株主としての「信託口」の意義
証券経済学会 第80回全国大会 2013年10月 証券経済学会
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株主構成の変化と提携戦略―医薬品業界における株式持ち合いの現状と効果の検証―
日本経営財務研究学会 第36回全国大会 2012年10月 日本経営財務研究学会
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株式持ち合いの財務的役割の変化
日本経営学会 第86回大会 2011年10月 日本経営学会
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株式持ち合いの効率性分析―オリンパスとテルモによる株式持ち合いの経営分析―
日本経営分析学会 第28回全国大会 2011年6月 日本経営分析学会
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業務・資本提携実施企業の分析－新会計処理によって変化する株式持ち合い－
証券経済学会 第73回全国大会 2010年6月 証券経済学会
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株式持ち合いにおける新会計処理と業務・資本提携
証券経済学会 第72回全国大会 2009年10月 証券経済学会
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戦略的提携における株式持ち合いの活用
日本経営診断学会 2009年9月 日本経営診断学会
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株式持ち合いの新たな役割―持ち合い実施企業の分析―
日本経営財務研究学会 第32回全国大会 2008年9月 日本経営財務研究学会
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現代的な株式持ち合い実施企業の分析―買収防衛策としての持ち合いか、事業提携としての持ち合いか―
日本経営分析学会 第23回秋季大会 2007年11月 日本経営分析学会
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買収防衛策としての株式持ち合いとコーポレート・ガバナンス
証券経済学会第67回春季大会 2007年6月 証券経済学会
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買収防衛策と日本のガバナンス構造―授権資本枠拡大提案企業を中心に―
日本経営財務研究学会 第30回全国大会 2006年9月 日本経営財務研究学会
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各時代のベンチャーの特徴とベンチャー年表
中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム 第11回定例部会 2006年1月 日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム
Works（作品等）
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日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアム カナダ、トロント・ナイアガラ部会報告
2020年3月
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低成長時代における中小企業経営と日本中小企業・ベンチャー ビジネスコンソーシアムの今後の活動
2019年3月