学位
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修士 ( 1992年3月 明治大学 )
2025/12/26 更新
修士 ( 1992年3月 明治大学 )
明治大学 法学研究科 法哲学
- 1992年3月
明治大学 法学部 法律学科
- 1988年3月
東京女子大学 現代文化学部 講師
2002年4月
津田塾大学 国際学科 講師
2001年4月 - 2001年9月
東海大学 教養学部 講師
2001年4月
津田塾大学 国際学科 講師
2000年4月 - 2000年9月
山梨大学 人間教育学部 講師
2000年4月
明治大学短期大学 法律科 講師
1998年4月
清泉女子大学 講師
1998年4月
杉野服飾大学 服飾学部 講師
1998年4月
神奈川県立かながわ女性センター 職員(その他)
1997年4月 - 1998年3月
「特集 第6次レポートに対するコメント 保健の分野における差別の撤廃」
国際女性2008 88,89 2008年12月
「女性差別撤廃条約と世界の立法状況」
アジア女性資料センター 『女たちの21世紀』 ( 32 ) 13-15 2002年10月
「ジェンダー論」
明治大学図書館 図書の譜篇 ( 6 ) 122-131 2002年3月
「女性差別撤廃条約『選択議案書』を批評させよう―被害者個人が申し立てられるように―」
アジア女性資料センター 『女たちの21世紀』 ( 26 ) 12-15 2001年5月
「ニューヨーク女性2000年会議で原理主義・勢力が性的指向・性的権利に反対」
アジア女性資料センター 『女たちの21世紀』 ( 25 ) 2001年
リプロダクティブ・ヘルス/ライツの行方―カイロから北京へ―
明治大学大学院 法学論集 ( 4 ) 251-261 1996年2月
「それぞれのワークショップ―見て・聞いて・報告して―」
労働法律句報 1995年11月上旬号 13-14 1995年11月
「女子差別撤廃条約の今日的意義」
明治大学大学院 法学研究論集 ( 2 ) 267-274 1995年3月
「女性と『人口』をめぐる法的問題―カイロ文書に向けて―」
明治大学大学院 法学研究論集 ( 1 ) 1994年10月
「フェミニズム法学が得たもの失ったもの」
明治大学大学院 紀要第31集法学編 371-379 1993年12月
「結果の平等」としての離婚の自由に関する一考察(1)
明治大学大学院 紀要第30集法学編 273-285 1993年2月
『女性差別撤廃条約選択議定書活用ガイド 私たちの権利は“選択”の問題じゃない』IWRAW Asia Pacific編 国際女性の地位協会訳
( 担当: 共著)
尚学社 2007年9月
『現代倫理学事典』
( 担当: 共著)
2006年11月
『女性白書 2006』
( 担当: 単著)
2006年8月
『アジア・太平洋人権レビュー2006』
( 担当: 単著)
2006年6月
『導入対話による ジェンダー法学〔第2版〕』
( 担当: 共著)
不磨書房 2005年4月
『フェミニズム国際法学の構築』
( 担当: 共著)
2004年6月
『女性差別撤廃条約とNGO』
( 担当: 共著)
2003年12月
『導入対話による ジェンダー法学』
( 担当: 共著)
不磨書房 2003年3月
『Q&Aで学ぶ 女性差別撤廃条約選択議案書』
( 担当: 共著)
明石書店 2002年2月
『いろんな国、いろんな生き方』
( 担当: 共著)
大月書店 2001年4月
「第12条 リプロダクティブ・ヘルスノライツ」 「国技館は「女人禁制」 『女性の権利ハンドブック 女性差別撤廃条約』
( 担当: 共著)
岩波書店 1999年1月
『女性関連法データブック』 第Ⅱ.Ⅲ.Ⅳ章 資料作成
( 担当: 共著)
有斐閣 1998年10月
『岩波 新・哲学講義6 共に生きる』
( 担当: 共著)
岩波新書 1998年7月
「リプロダクティブ・ヘルス/ライツ」 「インターセックス」 「トランスジェンダー現象」 「プロチョイス/プロライフ」 『女性問題キーワードⅢ』
( 担当: 共著)
ドメス出版 1997年3月
「リプロダクティブ・ヘルスノライツの行方」 『北京発、日本の女たちへ』
( 担当: 共著)
明石書店 1997年1月
「世界を動かしてきたNGOの女性たち」 『元気になりたい!女の本』
( 担当: 共著)
日本評論社 1996年9月
「フェミニズム法学」 『法学最前線』
( 担当: 共著)
窓社 1996年3月
「女性差別撤廃条約選択議定書の初の適用事例について」
53-61 2006年3月
「リプロダクティブとジェンダー」
26-29 2006年1月
「特集Ⅱ 国際女性の地委員会『北京+10』ハイレベル会合 5、NGOイベント」
p.142-144
142-144 2005年12月
「ミュージカル『エリザベート』の日墺比較(1)」
p.117-125
117-125 2005年3月
「セクシャル・ハラスメントについて」
32-42 2004年10月
「特集 第3回日本レポート審議 初めて参加して感じたこと!!」
197-199 2003年12月
『やさしく学ぼう 女性の権利』
テキスト 国際女性の地位協会
国際女性の地位協会 2001年8月
日本のリプロダクティブ・ヘルス/ライツの現状
労働法律句報 2000年9月下旬号 44-53 2000年9月
「日本の『売春問題』を考える」
日仏女性資料センター 『女性空間』 ( 16 ) 1999年
「やさしく学ぼう女性差別撤廃条約~出前フォーラム」
国際女性の地位協定 『国際女性』第12号p.102-104
国際女性の地位協定 『国際女性』 ( 12 ) 102-104 1998年12月
「職場におけるセクハラと人間関係『ジェンダー・チェック』をしてみませんか」
研究報告 (社)精神衛生普及会 心の健康1998年10月号p.12-19
『心の健康』 1998年10月号 12-19 1998年10月
『国連と女性の地位向上』 (国連の会議とセミナーの年表)
日本翻訳センター p.81-85
日本翻訳センター 81-85 1998年10月
条約とリプロダクティブ・ライツ
国際女性の地位協会 国際女性記念号 166-169 1997年12月
「日本の戸籍の問題とマイノリティー」
アジア女性資料センター 『女たちの21世紀』 ( 11 ) 65-66 1997年6月
「女性とエイズ」
跡見学園大学 文化学会フォーラム ( 15 ) 20-27 1997年
『やさしく学ぼう 女子差別撤廃条約』 (平成7年文部省委嘱 女性の社会参加支援特別事業)
テキスト 国際女性の地位協会
国際女性の地位協会 1997年
「女性の人権としてのりプロダクティブ・ライツ」
アジア女性資料センター 『女たちの21世紀』 ( 12 ) 26-28 1997年
「女性障害者の人権 正常子宮摘出問題」
医学書院 保健婦雑誌 52 ( 11 ) 908-911 1996年11月
『参画へのエンパワーメント 北京行動網領から国内行動計画へ』
神奈川県立 かながわ女性センター かながわ女性ジャーナル ( 14 ) 1996年3月
「セクシュアル・ライツをめぐるカイロ人口開発会議から北京女性会議への流れ」
アジア女性資料センター 『女たちの21世紀』 ( 9 ) 71-72 1996年
「女子差別撤廃条約からみた民法改正要網試案 第4回世界女性会議行動網領をふまえて」
国際女性の地位協会 『国際女性』 ( 9 ) 66-68 1995年12月
「法女性学が必要な理由(わけ)」
(社)川崎地方自治研究センター 季刊くるとぅー ( 6 ) 1-5 1994年8月
「中国女性権益保障法」について
国際女性の地位協会 『国際女性』 ( 7 ) 146-147 1993年12月
司会・企画 『デートDV防止啓発講座 愛していれば許される?』
明治大学Mナビプログラム 2008年7月
司会 『山根基世さんに聞く「ことばの力」』
千代田区男女共同参画センター 2008年5月
憲法24条と家族
平和人権学習第5回 2007年12月 川崎市教育委員会
「Work and Family 日本女性の結婚観と人生設計の困難(若い女性の調査を交えて)」日本語・中国語
口頭発表 中国人民大学
中国人民大学 1995年9月
「女性差別撤廃条約と男女労働者の家族的責任」
口頭発表 第4回北京世界女性会議NGOワークショップ
第4回北京世界女性会議NGOワークショップ 1995年9月
文京区男女平等参画委員会副会長
2006年4月
千代田区男女平等参画区民会議委員
2005年4月
西東京市男女平等推進委員会委員長
2001年7月 - 2004年3月
杉並区社会事業推進委員
2001年4月 - 2004年3月