「第3章 技術系経営者の実践（１）―中国・Solid社の概要」 『MOT教育の総合的研究』

大石芳裕（ 担当： 共著）

白桃書房  2013年3月 

Chapter 12. TOSHIBA Amazonas S.A. in Brazil-Reception of Japanese Production System by the Local People (Chensheng SHI and Yanshu HAO) Hybrid Factories in Latin America-Japanese Management Transferred.

Katsuo Yamazaki, Wooseok Juhn, Tetsuo Abo（ 担当： 共著）

2013年 

Hybrid Factories in Latin America-Japanese Management Transferred

Katsuo Yamazaki, Wooseok Juhn, Tetsuo Abo, Chensheng Shi（ 担当： 共著）

palgrave Macmillan  2012年 

「中国電機企業の技術創新能力の蓄積と形成～海信集団の事例を中心に～」 『「日中韓」産業競争力構造の実証分析～自動車・電機産業における現状と連携の可能性』

上山邦雄・呉在烜（ 担当： 共著）

創成社  2011年3月 

『日本式生産管理方式的国際移転』

時晨生ほか（ 担当： 監修）

中国市場出版社  2010年3月 

「東芝ブラジルの事例―現地法人による日本方式の受容」 『ラテンアメリカにおける日本企業の経営』

安保哲夫ほか（ 担当： 共著）

中央経済社  2009年3月 

「第3章 電機産業の歴史的経験と自動車産業への示唆」 『調整期突入！巨大化する中国自動車産業――外資系と民族系の競合関係』

上山邦雄ほか（ 担当： 共著）

日刊自動車新聞社  2009年 

「国際経営―世界の工場と日系企業」 『経営学への扉（第3版）』

明治大学経営学研究会（ 担当： 共著）

白桃書房  2008年4月 

「中東欧移行経済地域と中国の比較」 『中東欧の日系ハイブリッド工場―拡大EUに向かう移行経済における日系企業』

苑志佳（ 担当： 共著）

東洋経済新報社  2006年10月 

「異文化経営におけるトップマネジメントの役割―日系企業の人材育成の事例を中心に」 『東アジアの経済発展とグローバル経営戦略』

鈴木茂編（ 担当： 共著）

晃洋書房  2006年9月 

外資系企業の人材育成と人材形成――Solid社の事例

（ 担当： 単著）

（財団法人）国際貿易投資研究所『中国における外資系企業経営――成功事例に学ぶ』  2006年3月 

「国際経営」 『経営学への扉』

明治大学経営学研究所 大石芳裕ほか（ 担当： 共著 範囲: 「国際経営」）

白桃書房  2006年 

「シャープのヨーロッパでの事業展開」 『EUに生きる日本型ハイブリッド経営』

公文溥編著（ 担当： 共著）

東洋経済新報社  2005年6月 

「東芝のヨーロッパでの事業戦略」 『EUに生きる日本型ハイブリッド経営』

公文溥編著（ 担当： 共著 範囲: 「東芝のヨーロッパでの事業戦略」）

東洋経済新報社  2005年6月 

「電機組立」 『グローバル経済下のアメリカ日系企業』

河村哲二ほか（ 担当： 共著）

東洋経済新報社  2005年4月 

「急成長した中国電機産業とその原動力―模倣からイノベーションへ」 『巨大化する中国経済と日系ハイブリッド工場』

上山邦雄/日本多国籍企業研究グループ（ 担当： 共著）

日刊自動車新聞社  2005年4月 

「中国への外国企業の進出と華南のIT産業集積」 『テクノ・グローカリゼーション―技術戦略・地域産業集積・地方電子政府化の位相』

橋本和美, 藤江昌嗣, 佐野正博（ 担当： 共著）

梓出版社  2005年3月 

「中国電子産業の発展と日本企業の国際化」 『テクノ・グローカリゼーションー技術戦略・地域産業集積・地方電子政府化の位相』

橋本和美, 藤江昌嗣, 佐野正博（ 担当： 単著）

梓出版社  2005年3月 

「中国労働市場における「民工荒」と中国経済の今後」 『経営論集』

時晨生, 多田稔（ 担当： 共著）

2005年 

康佳集団――新型企業の生成・成長・挫折・復活のダイナミズム

（ 担当： 単著）

日本貿易振興機構『中国の成長企業』  2004年3月 

The Japanese Management Production System Transferred-–Hybrid Factories in Europe

Hiroshi Kumon and Tetsuo Abo（ 担当： 共著）

Macmillan Press.  2004年 

「石油・化学産業」 『中国産業ハンドブック2003～2004』

丸川知雄（ 担当： 共著）

蒼蒼社 アジア経済研究所  2003年 

『比較経営論――アジア・ヨーロッパ・アメリカの企業と経営――』

高橋俊夫監修, 井藤正信・佐々木聡編著（ 担当： 共著）

税務経理協会  2002年4月 

「移行期における中国国有企業改革の課題と展望」 『比較経営論――アジア・ヨーロッパ・アメリカの企業と経営――』

（ 担当： 共著）

高橋俊夫監修、井藤正信・佐々木聡編著  2002年4月 

「石油・石油化学工業」 『中国産業ハンドブック』

丸川知雄*(研究員), 今井健一*(研究員), 丸山伸郎(教授), 燕書(助教授)（ 担当： 共著 範囲: 「石油・石油化学工業」）

蒼蒼社 アジア経済研究所  2000年12月 

『データで知る流通の科学』

佐原寛二(教授), 燕書(助教授)（ 担当： 共著）

成山堂  2000年4月 

「東アジアにおける国際貿易と物流」 『データで知る流通の科学』

佐原寛二ほか（ 担当： 共著）

2000年4月 

「石油・石油化学産業――国家介入下の発展と再編」 『移行期の中国産業政策』

丸川知雄はか（ 担当： 共著）

アジア経済研究所  2000年3月 

『移行期中国の産業政策』

丸川知雄ほか（ 担当： 共著）

JETRO/アジア経済研究所  2000年3月 

『中国の経済発展と日本的生産システム――テレビ産業における技術移転と形成――』

（ 担当： 単著）

ミネルヴァ書房  1999年7月 

「石油化学産業」 『中国産業研究入門』

丸川知雄(研究員)ほか（ 担当： 共著）

日本貿易振興会アジア経済研究所  1999年3月 

「石油産業」 『中国産業研究入門』

丸川知雄(研究員)ほか（ 担当： 共著）

日本貿易振興会アジア経済研究所  1999年3月 

「中国テレビ産業の量産体制の確立と日本企業の技術移転」 『日本企業の技術移転―アジア諸国への定着―』

岡本義雄ほか（ 担当： 共著）

日本経済評論社  1998年 

Hybrid Evalution of Japanese Electronics Plant in South China

（ 担当： 共著）

Macmillan Press  1997年 

『日本的経営・生産システムと東アジア』

板垣博ほか（ 担当： 共著 範囲: 「中国華南地域の日系電機工場」）

ミネルヴァ書房  1997年 

The Japanese Production System -Hybrid Factories in East Asia

Itagaki, H. etc.（ 担当： 共著）

Macmillan Press  1997年 

「企業改革」 『中国の電子・鉄鋼産業――技術革新と企業改革――』

法政大学比較経済研究所 松崎義ほか（ 担当： 共著）

1996年 

異文化経営者と人材育成(5)―SOLID社の事例を中心に―

多田稔

明治大学経営学研究所『経営論集』   58 ( 3 )   71-103   2011年3月

異文化経営者と人材育成(1)―SOLID社の事例を中心に―

多田稔

明治大学経営学研究所『経営論集』   57 ( 1・2 )   63-82   2010年3月

異文化経営者と人材育成(4)―SOLID社の事例を中心に―

多田稔

明治大学経営学研究所『経営論集』   58 ( 2 )   49-86   2010年3月

異文化経営者と人材育成(3)―SOLID社の事例を中心に―

多田稔

明治大学経営学研究所『経営論集』   57 ( 4 )   187-223   2010年3月

異文化経営者と人材育成(2)―SOLID社の事例を中心に―

多田稔

明治大学経営学研究所『経営論集』   57 ( 3 )   43-57   2010年3月

中国電機企業の競争力と研究開発能力の構築

明治大学経営学研究所『経営論集』   55 ( 1 )   81-101   2008年1月

「中国における現社会保障制度設立の要因と制度上の問題点」

董克用, 多田稔

明治大学経営研究所 『経営論集』   第54巻 ( 第2号 )   35 - 44   2006年12月

『中国の対外直接投資に関する分析』

許光建・多田稔

経営論集   54 ( 1 )   103 - 112   2006年12月

Significant Changes in the Labor Market of the “World Factory” and Personnel Management in Japanese-companies in the Pearl River Delta

Business Review, Meiji University   21-31   2006年3月

外資系企業の人材育成と人材形成―Solid社の事例

（財）国際貿易投資研究所『中国における外資系企業経営――成功事例に学ぶ』   128-178   2006年3月

原田式マネジメントとSolidの再生

経営論集   第51巻 ( 第1号 )   139-189   2004年3月

康佳集団――新型企業の生成・成長・挫折・復活のダイナミズム

日本貿易振興機構『中国の成長企業』   98-135   2004年3月

中国への外国企業の進出と華南のIT産業集積

時しん生

経営論集   第50巻 ( 第3号 )   147-193   2003年3月

中国沿海地域における外資系企業の事例研究―日系企業のA・B社、台湾系企業のC社

『中国・沿海地域における女性出稼ぎ労働者の就労と生活』（科学研究費補助金･基盤研究（B）：課題番号11691096）   19-59   2003年

リスクとチャンス併存の石油化学工業

MRI株式会社三菱総合研究所『中国情報』   26-27   2001年12月

「中国電子産業の発展と日本企業の国際化」 『経営論集』

47 ( 1 )   33 - 62   2000年12月

「国有企業の成長と衰退による産業構造に及ぼす影響」

17-46

国際貿易投資研究所報告書『中国の経済構造調整と金融・財政問題』   17-46   2000年3月

「中国における大企業間の競争 －テレビ産業の事例を中心に」

千倉書房 日本経営学会 『21世紀企業経営』   291-297   1999年9月

「中国の石油化学産業再編成に関する一研究 －SINOPECを中心に－」

明治大学社会科学研究所『明治大学社会科学研究所紀要』   第37巻 第2号   93-133   1999年3月

「中国における日系企業の労働管理に関する一考察 －独資・合弁企業の事例の比較を通じて－」

比較経営学会『比較経営学会研究年報』   27-46   1998年12月

中国石油化学産業の現状と課題

アジア経済研究所『国別通商政策研究事業報告書―中国―』   237-280   1998年3月

石油化学産業の現状と課題

アジア経済研究所『国別通商政策研究事業報告書-中日』   237-280   1998年3月

中国テレビ産業の量産体制の確立と日本企業の技術移転 -アジア諸国への定着 -

岡本義雄*(教授), A燕書(専任講師)

日本経済評論社   83-131   1998年3月

「中国電子産業の発展と外国企業の直接投資」『中国の直接投資導入をめぐる諸問題』

今井理之(教授), 丸山伸朗(教授), 燕書(助教授)

国際貿易研究所『報告書』   40-75   1998年3月

大競争時代の中国経済と労働市場の形成

明治大学社研紀要   21-63   1998年3月

日本経営学会関東部会での発表｢中国大企業間の競争-電気産業を中心として-｣

1997年5月

中国の経済発展とエネルギー産業政策の展開 -石油産業の事例を中心に -

明治大学社研紀要   35巻2号   97-126   1997年

電子産業

アジア経済研究所『国別通商政策研究事業報告書-中国-』   86-116   1997年

新しい労働雇用システムの事例研究

アジア経済研究所『国別通商政策研究事業報告書-中国-』   276-299   1997年

アジアの技術発展と技術移転

1997年

労働市場

アジア経済研究所国別通商政策研究事業報告書 -中国-   179-211   1997年

日本現代中国学会での発表｢中国の経済発展とエネルギー産業政策｣

1996年6月

アジア政経学会での発表｢中国テレビ産業における技術の移転と形成｣

1996年5月

エネルギー産業

アジア経済研究所『産業政策協力研究報告書―中国―』   121-162   1996年3月

中国華南地域における日系電機工場

東京大学社会科学研究所『社会科学研究』   45 ( 6 )   99-144   1994年3月

日本企業の中国進出と量産技術移転

日本現代中国学会『現代中国』   67号   89-104   1993年6月

産業学会東部地方での発表｢中国テレビ産業における技術移転｣

1992年11月

中国テレビ産業における技術移転

中国研究所季刊『中国研究』   22号   161-214   1992年5月

日本現代中国学会での発表｢日本企業の中国進出と量産技術の移転｣

1992年1月

中国大企業間の競争 -電機産業を中心として -

1997年5月