学位
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博士(学術) ( 2007年3月 明治大学 )
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工学修士 ( 1983年3月 千葉大学大学院 )
2026/03/07 更新
博士(学術) ( 2007年3月 明治大学 )
工学修士 ( 1983年3月 千葉大学大学院 )
安全
都市再生
防犯
防災
都市計画
まちづくり
建築計画
社会基盤(土木・建築・防災) / 建築計画、都市計画 / 都市計画・建築計画
千葉大学 工学研究科 建築学
1971年4月 - 1983年3月
国・地域: 日本国
千葉大学 工学部 建築学科
1977年4月 - 1981年3月
国・地域: 日本国
株式会社マヌ都市建築研究所 取締役主席研究員
1996年7月 - 2005年3月
株式会社マヌ都市建築研究所 取締役主任研究員
1992年7月 - 1996年6月
株式会社マヌ都市建築研究所 主任研究員
1988年7月 - 1992年6月
株式会社マヌ都市建築研究所 研究員
1984年4月 - 1988年6月
地域安全学会
2009年 - 現在
日本不動産学会
2006年 - 現在
地域マネジメント学会
2006年 - 現在
日本都市計画学会
1995年5月
日本建築学会
1991年4月
地域マネジメント学会 副会長
2018年6月 - 現在
団体区分:学協会
東京都・繁華街等における体感治安の改善事業に関する効果等調査 編集委員
2011年4月 - 2012年3月
Community Design Partners for Children's Safety
2011年2月 - 現在
団体区分:その他
一般社団法人 子ども安全まちづくりパートナーズ 代表理事
2011年2月 - 現在
団体区分:その他
市川市 建築物の高さの最高限度に関する検討委員
2010年9月 - 現在
千葉市都市計画審議会 委員
2010年8月 - 現在
中標津町都市計画マスタープラン見直し委員会 委員
2009年11月 - 2011年3月
浦安市都市計画マスタープラン見直し委員会 委員
2009年10月 - 現在
市川市 京成本線沿線の立体化及び沿線のまちづくりに関する有識者委員
2008年10月 - 2009年3月
東京都子ども見守りシステム検討委員会ソフト部 会長
2008年9月 - 2009年3月
(財)川崎市生涯学習財団かわさき市民アカデミー 川崎学コーディネーター・講師
2007年9月 - 現在
WHO健康都市国際連合国際大会 学術委員
2007年7月 - 2008年10月
市川市 文化芸術専門員
2007年4月 - 2009年3月
日本都市計画学会 編集委員
2007年
団体区分:学協会
(独)建築研究所 住宅・住環境の日常的な安全・安心性能向上のための技術開発に関する検討委員
2006年7月 - 2009年3月
(独)都市再生機構次世代型住宅市街地への再生研究会 委員
2006年7月 - 2007年3月
(特)向島学会 理事
2006年6月 - 現在
(財)社会安全研究財団 研究助成選考委員
2006年4月 - 現在
日本建築学会 論文集委員会委員
2006年 - 2008年
団体区分:学協会
国立教育政策研究所学校施設の防犯対策に係る点検改善マニュアル作成の取組に関する調査研究 協力者
2005年11月 - 2009年3月
国土交通省防犯に配慮した住宅に係る設計指針等検討委員会 委員
2005年8月 - 2006年3月
国土交通省建築住宅性能基準検討委員会 委員
2005年5月 - 2006年3月
横浜市安全・安心プラン策定委員会 副委員長
2005年5月 - 2006年3月
日本建築学会 2006年度大会実行委員
2005年 - 2006年
団体区分:学協会
日本建築学会 まちづくり支援建築会議運営委員会教育普及部会委員
2003年
団体区分:学協会
日本建築学会 技術報告集委員会委員
2002年 - 2004年
団体区分:学協会
市川市景観基本計画 策定委員
2001年11月 - 2004年3月
文部科学省学校施設の安全管理に関する調査研究協力者会議 委員
2001年11月 - 2002年11月
市川市建築審査会 委員
2001年1月 - 現在
日本建築学会 都市防災・復興方策検討小委員会委員
2001年 - 2004年
団体区分:学協会
日本都市計画学会 学術審査部会委員
2000年
団体区分:学協会
日本建築学会 都市計画委員会委員
1998年 - 2002年
団体区分:学協会
日本建築学会 都市構造防災化小委員会委員
1998年 - 2001年
団体区分:学協会
日本建築学会 関東支部震災関連特別研究委員会委員
1995年 - 1999年
団体区分:学協会
日本建築学会 都市計画委員会住環境小委員会委員
1994年 - 2000年
団体区分:学協会
住宅着工統計にみる東日本大震災からの住まいの再建 査読
谷下 雅義, 山本 俊哉, 藤賀 雅人, 佐々木 晶二
住総研研究論文集 47 37 - 48 2021年8月
民事裁判例から見る転倒事故の施設類型別の特徴と施設管理者の責任 査読
日本建築学会技術報告集 26 ( 64 ) 1185 - 1189 2020年10月
津波からの逃げ地図を活用した防災アートプログラムの開発とその評価 査読
森脇環帆, 重根美香, 山本俊哉
日本建築学会技術報告集 25 ( 59 ) 361 - 365 2019年2月
低層集合住宅における侵入被害窓の自然監視性と接近制御性に関する実態調査 査読
山本俊哉, 松本吉彦, 柏原誠一, 高橋浩介, 森田歩
日本建築学会技術報告集 30 ( 553 ) 2009年6月
安全・安心なまちづくりの概念と都市像 招待
山本俊哉
都市計画 56 ( 1 ) 23 - 30 2007年2月
犯罪から子どもを守るためのまちづくり計画に関する考察 ー防犯まちづくりの実践手法に関する研究ー 査読
山本俊哉
日本建築学会技術報告集 12 ( 24 ) 393 - 396 2006年12月
山本俊哉, 松本吉彦, 柏原誠一
日本建築学会技術報告集 12 ( 24 ) 277 - 280 2006年12月
防犯まちづくりにおける公共施設等の整備・管理に係る留意事項の特徴 〜防犯まちづくりの実践手法に関する研究 査読
山本俊哉
日本建築学会技術報告集 11 ( 21 ) 261 - 266 2005年6月
密集市街地の整備過程の検証と地域再生居住支援プログラムの構築;東京川の手地域における住民対話を通じて 査読
山本俊哉, 真野洋介, 吉川仁, 岡田昭人, 藤野雅統, 長谷川栄子, 亀山恒夫, 佐原滋元
住宅総合研究財団「研究年報」 ( 30 ) 53-64 2004年3月
Living environment, health status, and perceived lack of social support among people living in temporary housing in Rikuzentakata City, Iwate, Japan, after the Great East Japan Earthquake and tsunami: A cross- sectional study 査読 国際誌
Kayako Sakisaka, Honami Yoshida, Kenzo Takahashi, Takashi Miyashiro, Toshiya Yamamoto, Masato Fujiga, Hidemi Kamiya, Norihiro Nihei, Junko Someno, Reiji Fujimuro, Kazuaki Matsumoto, Nobuko Nishina
International Journal of Disaster Risk Reduction 21 266 - 273 2017年3月
接道条件と周囲の土地利用から見た戸建住宅の侵入リスクに関する調査 査読
山本俊哉, 松本吉彦, 柏原誠一, 大串秋穂
日本建築学会技術報告集 13 ( 26 ) 741 - 746 2007年12月
防犯環境設計の実際的側面と課題 招待 査読
山本俊哉
日本不動産学会誌 19 ( 2 ) 53-64 - 113 2005年11月
「逆立ちの計画」と言われた復興事業の検証
( 担当: 共著)
建築資料研究社 2021年8月
仮設住宅 その10年: 陸前高田における被災者の暮らし
宮城孝, 山本俊哉, 神谷秀美( 担当: 単著)
御茶の水書房 2020年12月
ビギナーズ 犯罪学
守山正, 小林寿一, 山本俊哉( 担当: 共著 範囲: 防犯環境設計(CPTED)の方法論)
成文堂 2020年1月
災害から命を守る「逃げ地図」づくり
逃げ地図づくりプロジェクトチーム(山本俊哉研究室, 木下勇研究室, 子ども安全まちづくりパートナーズ, 日建設計)( 担当: 監修)
ぎょうせい 2019年11月
日本の近代・現代を支えた建築・建築技術100選 査読
( 担当: 共著 範囲: 密集市街地対策)
(一財)日本建築センター・(公財)建築技術教育普及センター 2019年6月
逃げ地図づくりというリスク・コミュニケーションのデザイン手法
( 担当: 単著)
フォーラムエイトパブリッシング 2017年11月
都市計画とまちづくりがわかる本 第二販
伊藤雅春・小林郁雄・澤田雅浩・野澤千絵・真野洋介・山本俊哉( 担当: 監修)
彰国社 2017年7月 ( ISBN:9784395009022 )
ジェイン・ジェイコブズの世界 1996-2006
塩沢由典, 玉川英則, 中村仁, 細谷祐二, 宮﨑洋司, 山本俊哉( 担当: 監修 範囲: 「アメリカ大都市の死と生」が日本の防災・防犯に与えた影響)
藤原書店 2016年5月
REGENERACION URBANA MEDIANTE EL ENSANCHAMIENTO DE CALLES EN TOKIO 国際共著
Herrero García, Luis Francisco, Varea Oro, Aitor( 担当: 単著)
Universitat Politècnica de València 2012年2月
なぜ、製品の事故は起こるのか ー身近な製品の安全を考える
向殿政男, 小松原明哲, 菊池雅史, 山本俊哉, 北野大( 担当: 共著)
研成社 2011年3月
まちづくりを学ぶー地域共生の見取り図
石原武政, 西村幸夫( 担当: 共著)
有斐閣 2010年9月
大地震に備える
( 担当: 共著 範囲: 3章 大都市の防災まちづくり)
丸善 2010年1月
安全学入門 安全の確立から安心へ
向殿政男, 菊池雅史, 小松原明哲, 山本俊哉, 北野大( 担当: 共著)
研成社 2009年8月
子どもを事故と犯罪から守る環境と地域づくり
野村歓,八藤後猛,山本俊哉,山中龍宏, 大坪龍太,横谷真理( 担当: 共著 範囲: 第6章「犯罪から子どもを守るまちづくり」を執筆担当。)
中央法規出版 2007年7月
路地からのまちづくり
西村幸夫, 今井晴彦, 司波寛, 寺田弘, 山下馨, 山本俊哉, 吉野国夫ほか( 担当: 共著 範囲: 第2部「路地のまちづくり」3節路地尊・会古路地・アートロジイを執筆担当。)
学芸出版社 2006年12月
防犯まちづくり:子ども・住まい・地域を守る
山本俊哉( 担当: 単著)
ぎょうせい 2005年5月
まちづくりの科学
佐藤滋・山本俊哉ほか( 担当: 共著 範囲: 編集幹事として,「文脈の解読とまちづくり」「地域主体のコミュニティ」,「まちの文脈を解読する」を執筆担当。)
鹿島出版会 1999年9月
なぜ、製品の事故は起こるのかー身近な製品の安全を考える
向殿政男, 北野大, 小松原明哲, 菊池雅史, 山本俊哉, 大武義人( 担当: 共著)
研成社 2011年3月
安全・安心の手引 地域防犯の理論と実践
地域安全対策研究会/編集 山本俊哉/編集代表
ぎょうせい 2007年8月
防犯まちづくり 子ども・住まい・地域を守る
山本俊哉( 担当: 単著)
ぎょうせい 2005年5月
防犯まちづくり
( 担当: 単著)
丸善 2005年1月
東京東部地域の地域構造の検討業務報告書
1994年3月
密集事業の進展に伴う従前居住者用住宅のニーズと課題:京島地区の密集市街地変容に関する研究(1)
酒井泰斉・山本俊哉
日本建築学会大会 2020年9月 日本建築学会
京島地区における長屋再生プロジェクトの展開プロセス:京島地区の密集市街地変容に関する研究(2)
灰野大樹, 山本俊哉
日本建築学会大会 2020年9月 日本建築学会
三陸被災地における差し込み型の防災集団移転促進事業の検証:東日本大震災の復興まちづくりの検証 (12)
山本俊哉
日本建築学会大会 2020年9月 日本建築学会
京成沿線における遊園地の開設・閉園に伴う土地利用の変容
加藤敦基・山本俊哉
日本建築学会大会 2020年9月 日本建築学会
IMPROVEMENT OF EVACUATION PLAN THROUGH EVACUATION MAPS FROM SEDIMENT-RELATED DISASTERS BY RESIDENTS 国際会議
Toshiya Yamamoto, Koji Sato, Tomoki Amano
The 23rd International Conference on Safe Communities 2017年10月
オレゴン・コーストにおける津波からの逃げ地図の作成と活用に関する考察:多様な災害からの逃げ地図の作成・活用に関する研究 (14)
山本俊哉
日本建築学会大会 2017年9月 日本建築学会
Inter-generational Risk Communication through Evacuation Map Making for Creating Resilient Community Against Earthquake, Tsunami and Landslides Disaster in Japan 国際会議
Isami KINOSHITA, Toshiya YAMAMOTO, Tatsuya HATORI, Mika SHIGENE, Mitsunari TERADA
10TH CONFERENCE OF THE PACIFIC RIM COMMUNITY DESIGN NETWORK: AGENCY AND RESILIENCE 2016年12月
Children's Participatory Evacuation Map Making for Creating Resilient Community Against Tsunami Disaster in Japan 国際会議
Isami KINOSHITA, Toshiya YAMAMOTO, Tatsuya HATORI, Mika SHIGENE, Mitsunari Terada
Child In The City Conference 2016年11月
The distance between the outer walls along narrow roads in Kyojima, Tokyo 国際会議
中村仁, 山本俊哉
The 9th International Symposium on Architectural Interchanges in Asia 2012年10月
戸建住宅のセキュリティ(4) 侵入被害開口部に関する実態調査 その1
(社)日本建築学会 2006年大会学術講演梗概集 E-2分冊,p.389
2006年9月
コミュニティ・プラットホームのフォーメーション
早稲田大学まちづくりシンポジウム実行委員会「選択可能都市への相互デザイン」pp.123-129
2004年7月
向島(Tokyo)・平野(Osaka)・オッテンゼン(Hamburg)の三角交流
国際交流基金 日・EU市民交流セミナー
2004年7月
住宅の防犯設計の基本と実践
日本建築学会 住文化ライフスタイルWG
2004年6月
安心居住のニーズに対応した住宅供給
日本都市計画家協会
2003年12月
安全で安心なまちづくり
北海道 伊達市
2003年11月
住宅の防犯設計について
埼玉県住宅月間シンポジウム
2003年10月
賃貸住宅の防犯対策のポイント
日本不動産経営教会
2003年4月
工学的な防災性評価と防災点検ワークショップの活用
日本建築学会 震災対策技術展
2003年1月
防犯環境設計の手法と留意点
日本能率協会 セキュリティ技術シンポジウム
2002年11月
泥棒を寄せ付けない住まいづくり
千葉県 住宅月間シンポジウム
2002年10月
安全・安心なまちづくりシンポジウム
社会安全財団
2002年9月
手作りのまち再生
函館市
2002年7月
地域ぐるみで子供の安全を守る
横浜市
2002年7月
防犯リフォームのポイント
建築リフォーム&リニューアル組織委員会
2002年6月
みんなで進めるまちづくり
第20回まちづくり月間 まちづくりシンポジウム
2002年6月
住民とNPOと自治体の連携によるインナーシティの再生
韓国国土都市計画学会
2002年4月
犯罪が起きにくいまちづくり
和歌山市
2001年10月
東京下町のNPOによる地域社会文化運動の軌跡
社会文化学会研究集会
2001年7月
共同住宅の防犯設計の進め方
札幌・福岡・金沢・東京・広島・名古屋
2001年7月
安全で安心な住まいづくり・まちづくり
横浜市
2001年3月
環境設計による犯罪予防の手法と施策の動向
地域科学研究会
2000年11月
NPOと連携した住まいづくり
都市基盤整備公団神奈川支社
2000年6月
防災まちづくりの住民合意と実現手法
日本建築学会公開研究会報告書
1999年12月
NPOの支援による住宅供給の実践と課題
ドイツ ラーベッツ財団 日独NPO活動国際シンポジウム
1999年7月
犯罪に対して安全で安心なビル・マンション
大田区防犯協会
1999年5月
一寺言問地区の防災まちづくりの特徴と波及効果
日本建築学会公開研究会報告書
1998年12月
'The background and the point of view for the theme ''the Prospective Image of old Districts in Tokyo'''
【国際会議発表】向島国際デザインワークショップ
1998年7月
世界とつながる地域文化
国際交流基金
1998年2月
防災まちづくりの課題と展開
千葉県都市政策研究会
1997年11月
犯罪場所の空間特性と防犯環境設計の試み
日本都市住宅学会大会
1997年3月
向島のまちづくりと市民運動
ドイツ STATTBAU 日独都市更新国際シンポジウム
1996年9月
Tokyo problem and the improvement in Mukojima
【国際会議発表】ドイツ East West Vision Stadtteilarchiv Ottensen
1994年9月
自邸(市川市)
(その他) 住宅建築ほか 建築家との協働
1998年3月
一寺言問集会所(墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)③集会所 日経アーキテクチュア(1996.7.1 pp.92)ほか 建築家との協働
1996年3月
一寺言問防災まちづくり広場(墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)①公園・広場 日経アーキテクチュア(1996.7.1 pp.92)
1996年3月
寺島の道(墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)②歩道整備・道路修景 造景別冊:日本の都市景観デザイン
1990年3月
会古路地(防災小公園/墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)①公園・広場 建築設計資料 №52 pp166ほか
1990年3月
墨提之道(墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)②歩道整備・道路修景 日経アーキテクチュア(1996.7.1 pp.92)ほか 建築家と協働
1989年3月
向島有季園(防災小公園/墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)①公園・広場 建築設計資料 №52 pp165ほか
1989年3月
路地尊(雨水利用防災施設/墨田区)
(一寺言問地区の防災まちづくり)①公園・広場 建築設計資料 №52 pp161ほか
1988年3月
日本建築学会教育賞(教育貢献)
2018年5月 日本建築学会 多様な災害からの逃げ地図づくりを通したリスクコミュニケーションの促進
明治大学山本俊哉研究室
教育賞(教育貢献)
2018年5月 日本建築学会 多様な災害からの逃げ地図づくりを通したリスクコミュニケーションの促進
明治大学山本俊哉研究室
日本不動産学会論文賞
2006年 日本不動産学会賞
日本建築学会文化賞
1991年 日本建築学会 住民主導の防災まちづくり活動を通した建築文化への貢献
一寺言問を防災のまちにする会
木造密集市街地における長屋の更新・滅失に伴う市街地変容のプロセス
研究課題/領域番号:20K04857 2020年4月 - 2023年3月
日本学術振興会 研究基盤(C) (一般) 基盤研究(C)
山本俊哉
担当区分:研究代表者
配分額:3300000円 ( 直接経費:3300000円 )
本研究は、国内有数の密集市街地及びその改善事業のモデルとして知られる墨田区京島地区の長屋等の更新及び滅失に伴う市街地変容のプロセスの解明をめざす。具体的には、「越後三人男」と呼ばれた大工らが関東大震災後及び戦後に建設した大量の長屋を主たる対象とし、賃借人によるリノベーションの連鎖的な展開、並びにその老朽化や公共事業等に伴う除却後の戸建住宅等の建設に焦点をあて、不燃化推進特定整備地区指定以降の最近10年間の市街地変容のプロセス、並びに大規模地権者と地区外からの転入者と両者のマッチングに関わる主要プレイヤーの対応行動と関係協議組織の変化を明らかにする。
被災者の主体性と専門家の関与に着目した東日本大震災の復興事業のプロセスの検証
研究課題/領域番号:17H03367 2017年5月 - 2020年3月
基盤研究(B)一般
山本俊哉
担当区分:研究代表者
配分額:12500円 ( 直接経費:12500円 )
本研究は、事業が大規模化・長期化した陸前高田市の復興プロセスを計画策定期・事業導入期・事業見直し期・事業推進期の4期に分けて、行政・住民双方の取組みと専門家の関与、事業の進捗に伴う被災者の意識と行動の変容を明らかにした。その上で、他市町と比較した陸前高田市の復興事業の進め方の特異性とその要因、地区レベルの計画・事業に関わるまちづくり専門家の果たすべき役割を明らかにし、それをもとに、南海トラフ巨大地震に備えたハードとソフトの両面の復興プロセス・デザインの原則を提案した。
大学連携プログラム「インターユニバーシティ神保町」による 「まちの図書館」を立体的に展開するためのまちづくりビジョン調査と提案
2017年4月 - 2020年3月
千代田区「千代田学」に関する事業提案制度
小林正美
多様な災害からの逃げ地図作成を通した世代間・地域間の連携促進
2014年10月 - 2017年9月
科学技術振興機構 社会技術研究開発センター 戦略的創造研究推進事業 (社会技術研究開発)
木下勇
担当区分:研究分担者 資金種別:競争的資金
配分額:46228351円 ( 直接経費:35560270円 、 間接経費:10668081円 )
この研究開発プロジェクトは、東日本大震災の津波被災地における復興まちづくりの支援のために考案された逃げ地図作成という避難時間・経路を描く住民参加ワークショップ(WS)の手法を応用し、土砂災害など津波以外の多様な災害からの避難に関する地域情報の世代間の共有と地域間の連携を促進するリスクコミュニケーションのツールとして、様々な地域で利活用可能なマニュアルを開発した。
具体的には、逃げ地図作成に関心を持つ子どもから高齢者までの誰もがその主旨と方法を容易に理解し、学校や地域などのコミュニティにおいて関係者が自ら逃げ地図作成WSを準備・運営可能なマニュアル(ベースマップの準備方法や目標避難地点・避難障害地点の設定方法等を示したもの)を開発した。あわせて、作成された逃げ地図を防災教育・防災訓練・防災計画等に活用する方策やプロセスを示したマニュアルを開発した。また、開発されたマニュアルや各地で行われた逃げ地図作成WSのアーカイブを共有するための情報共有プラットフォームを構築した。
国際基準の安全な学校・地域づくりに向けた協働活動支援
2013年5月 - 2016年3月
山本俊哉
担当区分:研究代表者 資金種別:競争的資金
「犯罪からの子どもの安全」研究開発領域の成果にもとづく統合実装プロジェクト。自治体や学校における国際認証(セーフコミュニティ(SC)、インターナショナルセーフスクール(ISS))の取得支援プログラムなどの提供を通じて、安全・安心な地域・学校づくりの持続的な取り組みを支援する活動を展開し、神奈川県厚木市や埼玉県秩父市などを実装モデル地域として活動してきた。
津波避難と仮設居住期の子ども安全まちづくりワークショップ手法の開発
研究課題/領域番号:25420656 2013年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 基盤研究(C) 一般 基盤研究(C)
山本俊哉, 木下勇
担当区分:研究代表者
配分額:5200000円 ( 直接経費:5200000円 )
本研究は、東日本大震災の津波避難と仮設居住期の経験と課題を踏まえ、子どもの安全に視点を置いたまちづくりワークショップの手法を開発するため、全国各地で津波からの逃げ地図づくりのワークショップの評価と検証を通して、子どもの津波避難に関してより有効なワークショップの手法を明らかにした。また、陸前高田市や石巻市等の仮設施設づくりの事例の評価を行い、子ども参加のワークショップに係る有用な知見を得た。
被災地における仮設住宅から本設住宅への住み替え支援システム構築を通した復興まちづくりに関する研究
2011年10月 - 2013年3月
財団法人民間都市開発推進機構 都市再生研究助成
山本俊哉
計画的な防犯まちづくりの支援システムの構築
2008年10月 - 2012年9月
山本俊哉
担当区分:研究代表者 資金種別:競争的資金
地域の防犯まちづくり活動計画策定推進支援ツールの開発
2007年10月 - 2008年3月
科学技術振興機構 社会技術研究開発事業・プロジェクト企画調査
山本俊哉
戸建住宅の防犯性能評価シミュレーションに関する技術開発
2007年8月 - 2010年3月
国土交通省 住宅・建築関連先導技術開発助成事業
山本俊哉
担当区分:研究代表者 資金種別:競争的資金
千代田区における子どもたちの遊び場のあり方に関する調査研究
2008年4月 - 2009年3月
千代田区「千代田学」に関する事業提案制度
山本俊哉
千代田の子どもたちが安全で楽しく通学できる環境づくりを促進する調査研究
2007年4月 - 2008年3月
千代田区「千代田学」に関する地形提案制度
山本俊哉
戸建住宅の防犯性能評価シミュレーションの技術開発
資金種別:競争的資金
密集住宅市街地におけるまちづくり推進に関する調査研究
資金種別:競争的資金
一般財団法人都市防災研究所理事
2012年8月
一般社団法人子ども安全まちづくりパートナーズ 理事長
2011年2月 - 2015年
筑波大学「地域ぐるみの学校施設防犯・安全点検支援事業」委員
2008年9月 - 2009年2月
東京都子ども見守りシステム検討委員会委員
2008年8月 - 2009年3月
防犯優良マンション認定事業アドバイザー会議委員
2008年7月 - 2010年3月
住宅品質確保法に基づく認定員・試験員
2008年4月 - 2010年3月
財団法人川崎市生涯学習財団かわさき市民アカデミー川崎学コーディネーター
2007年9月 - 2008年7月
健康都市連合国際大会学術委員
2007年7月 - 2008年11月
市川市文化芸術専門員
2007年4月 - 2009年3月
住宅・住環境の日常的な安全・安心性能向上のための技術開発に関する検討委員会(独立行政法人建築研究所)
2006年8月 - 2009年3月
次世代型住宅市街地への再生研究会(独立行政法人都市再生機構)
2006年7月 - 2007年3月
特定非営利活動法人向島学会/副理事長
2006年6月
財団法人社会安全研究財団研究助成選考委員
2006年4月 - 2012年3月
官庁施設における防犯性能の向上に資する施設計画手法の構築研究会委員(国土交通省)
2006年1月 - 2007年3月
学校施設の防犯対策に係る点検・改善マニュアル作成の取組に関する調査研究協力者(国立教育政策研究所)
2005年11月 - 2009年3月
住民の防犯活動に関する調査研究会座長(財団法人ハウジングアンドコミュニティ財団)
2005年11月 - 2006年3月
横浜市防犯カメラ情報管理検討委員会副委員長(横浜市)
2005年10月 - 2006年3月
防犯カメラシステム機器認定基準部会部会長(財団法人ベターリビング)
2005年10月 - 2006年3月
官庁施設における防犯性能の向上に資する施設計画手法の構築に係る検討WG委員長
2005年9月 - 2007年3月
防犯に配慮した住宅に係る設計指針等検討委員会委員(財団法人ベターリビング)
2005年9月 - 2006年3月
横浜安全・安心プラン策定委員会副委員長(横浜市)
2005年5月 - 2006年3月
建築住宅性能基準検討委員会委員(国土交通省)
2005年5月 - 2006年3月
学校施設の防犯対策に係る事例集の作成に関する調査研究協力者(国立教育政策研究所)
2005年4月 - 2006年3月
住宅の防犯に関する制度調査委員会委員(財団法人ベターリビング)
2005年4月 - 2005年8月
特定非営利活動法人さかいhill-front form 顧問
2004年11月 - 2008年5月
北海道安全・安心まちづくり懇話会委員
2003年9月 - 2004年3月
共同住宅総合防犯システム研究開発委員会委員(建築研究開発コンソシアム)
2002年6月 - 2004年6月
住宅防犯検討委員会委員(ベターリビング)
2002年6月 - 2004年6月
市川市景観基本計画策定委員
2001年11月 - 2004年3月
学校施設の安全管理に関する調査研究協力者会議委員(文部科学省)
2001年11月 - 2002年11月
市川市建築審査会委員
2001年10月
既存コミュニティを活かした土地有効活用手法検討調査委員(都市基盤整備公団)
2000年9月 - 2001年3月
向島博覧会実行委員会/事務局長(NPO活動)
1999年10月 - 2000年11月
すまいづくり・まちづくりNPOネットワーク/世話人(NPO活動)
1998年7月
安全・安心まちづくり研究会委員(建設省・警察庁)
1997年7月 - 1999年3月
侵入盗防止対策に資する建築物等の工学的研究委員会委員(財団法人都市防犯研究センター)
1996年6月 - 1999年3月
向島オッテンゼン地区交流委員会/事務局長(NPO活動)
1992年4月
向島のまちづくりを支援する専門家集団 SONOTA/代表(NPO活動)
1991年1月 - 2005年10月
まちづくり才団・川の手倶楽部/事務局長(NPO活動)
1988年12月 - 2004年4月
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