学位
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博士(歴史学) ( 2021年2月 関西学院大学 )
2026/04/13 更新
博士(歴史学) ( 2021年2月 関西学院大学 )
日本近現代史
社会運動史
歴史学
日本現代史
教育労働運動
教員団体
教員社会
教育史
国民教育論
教育思想
日本思想史
地域社会運動
人文・社会 / 日本史 / 日本近現代史
人文・社会 / 史学一般 / 史学史
人文・社会 / 教育学 / 日本教育史
人文・社会 / 地域研究
関西学院大学 大学院文学研究科 文化歴史学専攻日本史学領域(博士課程後期課程)
2015年4月 - 2018年3月
関西学院大学 大学院文学研究科 文化歴史学専攻日本史学領域(博士課程前期課程)
2012年4月 - 2015年3月
立命館大学 文学部 人文学科日本史学専攻
2008年4月 - 2012年3月
明治大学 文学部 准教授
2026年4月 - 現在
明治大学 文学部 専任講師
2023年4月 - 2026年3月
大阪教育大学 非常勤講師
2022年10月 - 2023年3月
甲南大学 非常勤講師
2022年9月 - 2023年3月
園田学園女子大学短期大学部 非常勤講師
2022年4月 - 2023年3月
関西学院大学 大学院文学研究科 研究科研究員
2021年4月 - 2023年3月
神戸大学 地域連携推進室 学術研究員
2019年12月 - 2023年3月
関西学院大学 大学院奨励研究員
2019年4月 - 2020年3月
兵庫県立大学 非常勤講師
2018年10月 - 2023年3月
人と防災未来センター 震災資料専門員
2018年4月 - 2019年8月
日本学術振興会 特別研究員(DC2)
2016年4月 - 2018年3月
同志社大学 人文科学研究所 嘱託研究員
2016年1月 - 2019年3月
歴史学研究会
2023年10月 - 現在
日本教育学会
2023年7月 - 現在
日本史研究会
2019年10月 - 現在
教育史学会
2018年9月 - 現在
歴史科学協議会
2018年6月 - 現在
同時代史学会
2015年12月 - 現在
大阪歴史学会
2014年6月 - 現在
大阪歴史科学協議会
2012年6月 - 現在
歴史学研究会 現代史部会運営委員
2023年10月 - 現在
団体区分:学協会
大阪歴史科学協議会 研究委員
2022年8月 - 2023年6月
団体区分:学協会
三木市史編さん委員会 通史編現代史部会員
2022年3月 - 現在
団体区分:自治体
日本史研究会 研究委員
2019年10月 - 2021年10月
団体区分:学協会
同時代史学会 関西研究会委員
2016年7月 - 2023年3月
団体区分:学協会
大阪歴史科学協議会 研究委員
2015年6月 - 2019年6月
団体区分:学協会
大阪歴史学会 庶務委員
2014年6月 - 2016年6月
団体区分:学協会
大阪歴史科学協議会 研究委員
2012年6月 - 2013年6月
団体区分:学協会
占領復興期における地域青年団の動向と社会教育行政―京都府竹野郡弥栄村青年団の事例から― 査読
富山 仁貴
『駿台史學』 ( 184 ) 1 - 28 2025年3月
高度成長期の社会運動と教育実践―京都府丹後地域における「地域に根ざした教育」の誕生― 招待 査読
富山 仁貴
『日本史研究』 ( 751 ) 167 - 194 2025年3月
戦後日本における教職員組合史研究の課題と展望 招待
富山 仁貴
『日本教育史研究』 ( 43 ) 45 - 63 2024年8月
「国民教育」から「民主教育」へ―戦後京都における教育労働運動の言説形成と変容― 査読
富山 仁貴
『日本の教育史学』 66 48 - 61 2023年10月
京都府丹後地域における地域社会運動の水脈―1950年代・竹野郡弥栄村の青年たち― 招待
富山 仁貴
『大阪民衆史研究』 ( 74 ) 3 - 26 2022年2月
戦後日本における教員社会の展開と地域社会運動―京都府丹後地域の青年教員の動向を中心に― 招待 査読
富山 仁貴
『ヒストリア』 ( 289 ) 161 - 189 2021年12月
【博士論文】戦後日本における学校教員と地域社会運動の歴史学的研究 査読
富山 仁貴
関西学院大学 1 - 255 2021年2月
いま、戦後日本における地域社会運動の歴史を研究するということ 招待 査読
富山 仁貴
『新しい歴史学のために』 ( 293 ) 45 - 53 2018年12月
戦後日本における上原専禄の教育論(2)―国民教育論と地域論の展開― 査読 国際誌
富山 仁貴
『日本近代學硏究』 ( 59 ) 269 - 291 2018年2月
1960年代日本の歴史学における「科学者の社会的責任」―科学運動の理念と背景― 査読
富山 仁貴
『歴史科学』 ( 227 ) 32 - 45 2017年3月
高度成長前半期における地域社会運動と教育―京都府丹後地域のちりめん闘争と「丹後の教育」― 招待 査読
富山 仁貴
『部落問題研究』 ( 205 ) 50 - 78 2016年6月
戦後日本における上原専禄の教育論―もう一つの国民教育論の成立― 査読 国際誌
富山 仁貴
『日本近代學硏究』 ( 44 ) 275 - 294 2014年5月
E.J.ホブズボームと日本の歴史学 招待 査読
富山 仁貴
『東アジアの思想と文化』 ( 5 ) 219 - 227 2013年7月
広田 照幸, 布村 育子, 富山 仁貴
日本大学文理学部人文科学研究所『研究紀要』 ( 110 ) 113 - 142 2025年9月
「丹後の教育」前夜の教育運動―1960年代の危機と運動の多層性― 招待
富山 仁貴
『燎原』 ( 253 ) 4 - 8 2022年3月
地方教職員組合の財政分析―京都教職員組合と奥丹後地方教職員組合を事例として―
富山 仁貴
『戦後日本における教職員組合』(科研報告書) 97 - 108 2018年12月
教育会から教職員組合へ―1940年代日本における教員団体の移行― 査読
富山 仁貴
『関西教育学会年報』 ( 42 ) 6 - 10 2018年8月
教員組合運動における文化運動と映画―1950年代の京都教職員組合を中心に―
富山 仁貴
『京都戦後史学史研究会研究成果報告書』 80 - 95 2015年3月
富山 仁貴( 担当: 分担執筆 範囲: 第4部第19章 戦後京都における国民教育論の展開と「丹後の教育」の発見)
文理閣 2019年5月 ( ISBN:9784892598432 )
地域の歴史資料からたどる山あいの村の新しい教育づくり―兵庫県美嚢郡北谷村立北谷文化学院の分析―
富山 仁貴
『駿台史學』 ( 186 ) 51 - 59 2025年12月
佐々木隆爾氏の近現代史研究
広川 禎秀, 森下 徹, 西尾 泰広, 富山 仁貴
塚田孝(編集・解説)『研究の足跡―身分と部落問題―』 143 - 236 2025年5月
「自民党対日教組」という難問に挑む―寺澤論文に寄せて― 招待
富山 仁貴
『日本教育史研究』 ( 41 ) 66 - 71 2022年8月
富山 仁貴
『教育史フォーラム』 ( 16 ) 121 - 134 2021年6月
構造化された暴力を可視化するー大内・田浪報告を聞いてー 招待
富山 仁貴
『歴史評論』 ( 830 ) 79 - 84 2019年6月
櫻澤誠著『沖縄現代史―米軍統治、本土復帰から「オール沖縄」まで―』
富山 仁貴
『日本思想史研究会会報』 ( 33 ) 237 - 243 2017年3月
西川長夫・大野光明・番匠健一編著『戦後史再考―「歴史の裂け目」をとらえる―』 招待
富山 仁貴
『歴史評論』 ( 786 ) 102 - 103 2015年10月
富山 仁貴, 松川 雅信, 鈴木 耕太郎, 田中 聡, 里井 直彦, 白木 正俊
『国民的歴史学運動の京都地域における定着と社会的影響に関する研究』(科研報告書) 1 - 15 2015年3月
富山 仁貴
『国民的歴史学運動の京都地域における定着と社会的影響に関する研究』(科研報告書) 177 - 182 2015年3月
富山 仁貴
『日本思想史研究会会報』 ( 29 ) 95 - 101 2012年12月
「民主主義」のために歴史学は何が出来るか 招待
富山 仁貴
『アジア民衆史研究』 30 91 - 101 2024年5月
地域に生きる人々が織りなす社会運動の記録―『丹後に生きる』刊行に寄せて― 招待
富山 仁貴
『燎原』 ( 261 ) 9 - 13 2023年11月
小西禎一・塩田潤・福田耕著『維新政治の内幕―「改革」と抵抗の現場から―』 招待
富山 仁貴
『京都民報』 ( 3090 ) 5 2023年7月
〈ガイドブックにない旅〉丹後ちりめんの里を訪ねる―京都府京丹後市― 招待
富山 仁貴
『女性のひろば』 ( 515 ) 72 - 78 2022年1月
富山 仁貴
『銅駝史料館だより』 ( 4 ) 1 - 4 2021年9月
1950年代初頭までの日本教職員組合の組織と運動を捉え直す―『歴史としての日教組 上』を手掛かりにして― 招待
布村 育子, 富山 仁貴, 兵頭 淳史, 広田 照幸
『戦後日本の教職員組合と社会・文化(その2)』(科研報告書) 216 - 252 2020年12月
知本康悟著『村に立つ教育―佐渡の僻村が挑んだ「村を育てる学びの共同体」の創造―』 招待
富山 仁貴
『季論21』 ( 47 ) 230 - 231 2020年1月
西川祐子著『古都の占領―生活史から見る京都1945-1952―』 招待
富山 仁貴
『京都民報』 ( 2808 ) 5 2017年10月
富山 仁貴
『戦後教員組合運動の地域社会史的研究』(科研報告書) 180 - 186 2017年3月
富山 仁貴
『日本思想史研究会会報』 ( 32 ) 65 - 68 2016年3月
富山 仁貴
歴史学研究会現代史部会 1月例会 2026年1月
高度成長期の社会運動と教育実践―京都府丹後地域における「地域に根ざした教育」の誕生― 招待
富山 仁貴
2024年度日本史研究会大会 近現代史部会共同研究報告 2024年10月
戦後教育史における教育基本法の受容(その2)—日本教職員組合に注目して—
広田 照幸, 布村 育子, 富山 仁貴, 桑嶋 晋平, 太田 拓紀
日本教育学会第82回大会 自由研究発表(戦後教育史の諸問題①) 2023年8月
戦後教育史における教育基本法の受容(その1)—学者・知識人に注目して—
桑嶋 晋平, 富山 仁貴, 太田 拓紀, 広田 照幸, 布村 育子
日本教育学会第82回大会 自由研究発表(戦後教育史の諸問題①) 2023年8月
「国民教育」から「民主教育」へ―戦後京都における教育労働運動の言説形成と変容―
富山 仁貴
教育史学会第66回大会 研究報告(第6分科会) 2022年9月
戦後日本における教員社会の展開と地域社会運動―京都府丹後地域の青年教員の動向を中心に― 招待
富山 仁貴
2021年度大阪歴史学会大会 近代史部会報告 2021年6月
富山 仁貴
日本教育学会第79回大会 ラウンドテーブル 2020年8月
A social history of the Educational Labor Movement in Japan: 1919-2019 国際会議
富山 仁貴
2019年世界教育学会(WERA)東京大会 PA50分科会 2019年8月
教育会から教職員組合へ―1940年代日本における教員団体の移行―
富山 仁貴
関西教育学会第69回大会 自由研究発表(1教育史) 2017年11月
高度成長前半期における地域社会運動と教育―京都府丹後地域のちりめん闘争と「丹後の教育」― 招待
富山 仁貴
第53回部落問題研究者全国集会 歴史Ⅱ分科会 2015年11月
戦後京都における学校教員の社会運動と文化―1950年代における教員組合運動の歴史的位置―
富山 仁貴
第36回立命館史学会大会 2014年12月
高度成長期日本における上原専禄の教育論 国際会議
富山 仁貴
韓国日本近代学会 第29回国際学術大会 2014年5月
戦後日本における地域社会運動の水脈―1950年代丹後の河﨑弘の歩みから― 招待
富山 仁貴
大阪民衆史研究会 11月例会 2021年11月
「丹後の教育」にいたる地域社会運動のつながり―博士論文の内容紹介に代えて―
富山 仁貴
関西教育労働運動史研究会 2021年3月
書評:広川禎秀・山田敬男編『戦後社会運動史論③』 招待
富山 仁貴
社会運動史研究会 2019年3月
戦後京都における国民教育論の展開と「丹後の教育」の発見
富山 仁貴
教育史フォーラム・京都 第42回例会 2018年9月
20世紀におけるアメリカ政治・社会をめぐって―中野耕太郎氏の報告に向けて―
富山 仁貴
大阪歴史科学協議会帝国主義研究部会 4月部会 2018年4月
占領・復興期における村域青年団の動向と文化運動―京都府丹後地域・弥栄村青年団を事例として―
富山 仁貴
同志社大学人文科学研究所 第6回戦後史研究会 2018年3月
1950年代日本における教員団体の動向―戦後京都における教職員組合の組織と運動を中心に― 招待
富山 仁貴
教職員組合運動史研究会 2017年12月
戸邉秀明氏・田中聡氏の両報告へのコメント
富山 仁貴
東アジア史学思想史研究会 第21回例会 2017年7月
高岡報告へのコメント:日本近現代における国家・地域・教育
富山 仁貴
大阪歴史科学協議会合同部会 2016年9月
コメント:アメリカの世界戦略と歴史叙述 招待 国際会議
富山 仁貴
東アジア史学思想史研究会 第10回例会 2016年1月
「建国記念の日」反対運動の歴史的位置―2.11運動の発足・展開と今日の課題について―
富山 仁貴
大阪歴史科学協議会 12月例会 2015年12月
坂口正彦氏の業績検討
富山 仁貴
日本史研究会近現代史部会 2014年度大会報告者業績検討会 2014年4月
書評:広川禎秀・山田敬男編『戦後社会運動史論②』
富山 仁貴
大阪歴史科学協議会帝国主義研究部会 4月部会 2014年4月
戦後日本における「進歩的知識人」の歴史的位置―上原専禄を中心に―
富山 仁貴
日本思想史研究会 新歓講演会 2014年4月
教研集会と教員組合―1960年度第10次京都教研から― 招待
富山 仁貴
同時代史学会 第9回関西研究会 2013年5月
戦後教員組合運動の出発―日本教職員組合の結成とその社会的意義― 招待
富山 仁貴
歴史学関西三学会部会合同卒論報告会 2012年5月
日本教職員組合と関連組織・団体との関係からみた戦後「革新」勢力の実証的研究
研究課題/領域番号:25K00761 2025年4月 - 2030年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
布村 育子
1960年代の教育・労働裁判が教育政策に与えた影響に関する実証的研究
研究課題/領域番号:24K00374 2024年4月 - 2028年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
高木 加奈絵
冷戦体制下の日本における教育労働運動の構造と機能に関する研究
研究課題/領域番号:22H00082 2022年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
広田 照幸
担当区分:研究分担者
配分額:41860000円 ( 直接経費:32200000円 、 間接経費:9660000円 )
本研究は、総評が結成された1950年代から日教組が文部省と和解する1995年までの期間を研究対象に据え、この時期の日教組の教育労働運動の構造と機能を明らかにする。日教組運動史の従来の単純化された記述とは異なり、実際の日教組は、多様なイデオロギーのグループ間の対立や協力から成り立っており、日教組関係の研究所や弁護団、共闘組織などとの関係も流動的で、そこには複雑な構造と過程が存在した。そうした組織内部の多元性を、内部資料と私文書、インタビュー調査を使って整理することで、日教組運動に含まれた多面的な思想史的文脈を整理するとともに、ポスト冷戦期の視点から教育労働運動史の描き直しを行う。
奈良県の地域構造変容と部落問題に関する歴史的研究─地域構造分析・比較研究を通して
研究課題/領域番号:21H00572 2021年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
竹永 三男
担当区分:研究分担者
配分額:16120000円 ( 直接経費:12400000円 、 間接経費:3720000円 )
奈良県は、大字(近世村)が歴史的に形成された強い自立性をもつとともに、単独で大字を構成する部落(未解放部落・被差別部落)があるなど村落構成・地域構造上の特徴をもつ。 本研究は、上述の研究目的を達成することによって、地域支配構造論に基づく鈴木良の奈良県に関する研究を発展させ、部落問題を正確に位置づけた近現代の地域史・社会史・社会運動史研究の成果を提示する。 以上によって、 1.近世の地域社会構造を歴史的前提とする近現代の日本の地域構造が、戦後の高度経済成長期までにどのように変容したか、 2.その地域構造の歴史的変容は、地域で発現する社会問題である部落問題の解決過程とどのように関わっているかを解明する。
戦後日本における教員集団および学校教育の社会的機能についての社会史的研究
研究課題/領域番号:16J04836 2016年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費
富山 仁貴
担当区分:研究代表者
配分額:1300000円 ( 直接経費:1300000円 )
今年度における研究実績のうち、もっとも主要なものは、報告「教育会から教職員組合へ」(2017年11月)および報告「1950年代日本における教員団体の動向」(2017年12月)である。前者では、1940年代における教育会から教職員組合への教員団体の移行を分析し、それによって労働組合でありながら職能団体でもあるという戦後日本の教員組合の二重の性格について、その歴史的位置づけを検討した。後者では、1950年代以降、教職員組合がどのように組織と運動を展開していったかを検討した。以上から、戦後日本の教員組合運動が有していた大規模かつ幅広い運動体(=アソシエーション)としての性格は、教員社会をめぐる労働や価値観といった共同性(=コミュニティ)の動向と関わりながら展開していったことを明らかにした。
また、報告「占領・復興期における村域青年団の動向と文化運動」(2018年3月)では、戦後日本における教員社会の展開の前提となる社会状況について、京都府丹後地域の地域青年団を取り上げて分析を行った。また、論文「戦後日本における上原専禄の教育論(2)」(『日本近代学研究』59輯、2018年2月)において、1950年代後半~60年代の上原専禄の教育思想を論じた。同論文では、当該期の上原の思想を「国民づくり」と「民族独立」の教育論であると評価し、地域論の検討を通じて1960年代後半より展開することとなる「地域と教育」論の生成について展望を示した。
2年間の研究によって、教員団体の動向の分析を通じて、1940~60年代の学校教員の社会関係の歴史的性格の解明を進めた。また、京都府丹後地域の分析を通じて、学校教員が地域社会に果たした役割や、地域社会の政治的・経済的・文化的な諸動向が学校教員に与えた影響について、その歴史的事実を明らかにした。
日本史学研究
2024年4月 - 現在 機関名:明治大学大学院
日本現代史
2023年9月 - 現在 機関名:明治大学
卒業論文
2023年4月 - 現在 機関名:明治大学
演習(日本史)
2023年4月 - 現在 機関名:明治大学
教育社会史
2022年10月 - 2023年3月 機関名:大阪教育大学
日本史概説
2022年9月 - 2023年3月 機関名:甲南大学
人権教育
2022年4月 - 2023年3月 機関名:園田学園女子大学短期大学部
政治学
2018年10月 - 2023年3月 機関名:兵庫県立大学
役割:講師
銅駝史料館運営会議 第2回銅駝史料館フォーラム 京都市・銅駝会館 2021年12月
役割:パネリスト
映画『ひろしま』大阪上映・トークイベント実行委員会 映画『ひろしま』大阪上映・トークイベント エルおおさか(大阪府立労働センター) 2021年7月
役割:講師
銅駝史料館委員会 第1回銅駝史料館フォーラム 京都市・銅駝会館 2020年12月
銅駝史料館保存資料調査グループ
役割:調査担当
銅駝史料館委員会 2020年6月 - 2026年3月
2025年度大会現代史部会:戦後民主主義における制度と参加の諸相 ―「東西」を越えた再検討―
役割:企画立案・運営等
歴史学研究会 ( 駒澤大学 駒沢キャンパス ) 2025年5月
2021年度大会近現代史部会共同研究報告:近代日本における医療システムと地域社会
役割:企画立案・運営等
日本史研究会 ( 立命館大学 衣笠キャンパス ) 2021年10月
2020年度大会全体会シンポジウム:「転換期」の天皇・天皇制研究
役割:企画立案・運営等
日本史研究会 ( 京都大学 吉田キャンパス ) 2020年10月
2018年近現代史サマーセミナー in 和歌山
役割:企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
近現代史サマーセミナー実行委員会 ( 和歌山市 ) 2018年8月
2018年4月例会:失われたアメリカのリベラル政治 ―「ニューディール秩序」再考―
役割:企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
大阪歴史科学協議会 ( 大阪市・クレオ大阪中央 ) 2018年4月
2017年近現代史サマーセミナー in 下伊那
役割:企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
近現代史サマーセミナー実行委員会 ( 下伊那郡阿智村、飯田市 ) 2017年9月
2016年近現代史サマーセミナー in 舞鶴
役割:企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
近現代史サマーセミナー実行委員会 ( 舞鶴市 ) 2016年9月
役割:企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
大阪歴史科学協議会 ( 大阪市・クレオ大阪中央 ) 2016年4月