研究キーワード
-
アメリカ経済史, 移民, 技術移転
シモトマイ ヒデユキ
下斗米 秀之
SHIMOTOMAI HIDEYUKI
所属
学部 政治経済学部 専任准教授
職名
専任准教授
連絡先
外部リンク
研究分野
-
人文・社会 / 経済史
学歴
-
明治大学 政治経済学研究科 博士後期課程
2009年4月 - 2017年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 政治経済学研究科 博士前期課程
2007年4月 - 2009年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 政治経済学部 経済学科
2003年4月 - 2007年3月
国・地域： 日本国
経歴
-
ノースカロライナ大学チャペルヒル校 歴史学部 客員研究員
2026年6月 - 現在
国・地域：アメリカ合衆国
-
明治大学 政治経済学部 准教授
2024年10月 - 現在
-
沖縄国際大学 経済学部 非常勤講師
2024年8月
国・地域：日本国
-
専修大学 経済学部 兼任講師
2023年4月 - 現在
-
法政大学 経済学部 兼任講師
2021年4月 - 2023年3月
-
日本大学 通信教育学部経済学部 非常勤講師
2020年4月 - 現在
国・地域：日本国
-
明治大学 政治経済学部 専任講師
2019年4月 - 2024年9月
国・地域：日本国
-
敬愛大学 経済学部 非常勤講師
2019年4月 - 2021年3月
国・地域：日本国
-
亜細亜大学 経済学部 非常勤講師
2018年4月 - 2019年3月
国・地域：日本国
-
敬愛大学 経済学部 准教授
2018年4月 - 2019年3月
国・地域：日本国
-
敬愛大学 経済学部 専任講師
2015年4月 - 2018年3月
国・地域：日本国
-
明治大学 政治経済学部 助手
2014年4月 - 2015年3月
国・地域：日本国
所属学協会
-
The Organization of American Historians
2026年2月 - 現在
-
社会環境学会
2022年4月 - 現在
-
アメリカ学会
2018年4月 - 現在
-
社会経済史学会
2012年4月 - 現在
-
政治経済学・経済史学会
2012年4月 - 現在
-
経営史学会
2009年4月 - 現在
-
アメリカ経済史学会
2009年4月 - 現在
-
日本アメリカ史学会
2009年4月 - 現在
委員歴
-
社会経済史学会 理事
2026年1月 - 現在
団体区分：学協会
-
政治経済学・経済史学会 事務局委員
2024年4月 - 現在
団体区分：学協会
-
社会環境学会 事務局委員
2022年4月 - 現在
団体区分：学協会
-
アメリカ経済史学会 理事
2021年10月 - 2023年10月
-
兵器産業・武器移転史フォーラム 世話人（事務局）
2021年4月 - 現在
-
アメリカ学会 評議員
2020年9月 - 2024年6月
団体区分：学協会
-
アメリカ学会 理事（年次大会企画委員会委員長，2023年6月～2024年6月）
2020年9月 - 2024年6月
団体区分：学協会
-
日本アメリカ史学会 編集委員会委員
2019年9月 - 2022年8月
団体区分：学協会
-
アメリカ経済史学会 事務局幹事
2017年10月 - 2021年9月
団体区分：学協会
論文
-
交通革命が生んだ移民国家の黄昏 : 建国250年に問う「移動の自由」の現在地 招待
下斗米秀之
運輸と経済 86 ( 7 ) 49 - 51 2026年7月
-
【研究ノート】移民をめぐるアメリカ「分断」の形成史に関する試論的考察－1965年移民法を起点として
下斗米秀之
明治大学政経論叢 94 ( 5・6 ) 283 - 304 2026年3月
-
書評 大橋陽著『現代アメリカ消費者信用史 : 「二分化された信用制度」の生成』 招待
下斗米秀之
政治経済学・経済史学会 68 ( 1 ) 45 - 47 2025年10月
-
冷戦期アメリカの技術援助と「インドのMIT」―カンプール印米プログラム（1962-1972）の分析から 招待
下斗米秀之
アメリカ研究 59 29 - 48 2025年3月
-
Brain Drain from India to the U.S. during the Cold War: Focus on Technology Transfer and the Development of Highly Skilled Talent 査読
下斗米秀之
国際武器移転史 ( 18 ) 63 - 78 2024年7月
-
書評：中本悟・松村博行編『米中経済摩擦の政治経済学』 招待
アメリカ経済史研究 ( 22 ) 43 - 47 2024年3月
-
書評：横井勝彦『国際武器移転の社会経済史』 招待
経営史学 58 68 - 70 2023年12月
-
1960年代インドからアメリカへの頭脳流出 -技術移転および移民政策との関係に注目して-
下斗米秀之
政経論叢 90 ( 5/6 ) 165 - 192 2022年3月
-
1950年代インドにおけるロックフェラー財団の技術者・専門家養成
下斗米秀之
政経論叢 89 ( 3・4 ) 57 - 84 2021年3月
-
書評：戸田山祐『ブラセロ・プログラムをめぐる米墨関係――北アメリカのゲストワーカー政策史』 招待
下斗米秀之
『歴史と経済』 ( 249 ) 61 - 64 2020年10月
-
1920年代アメリカ移民政策における企業経営者――経済史および労働経済学の移民研究の動向から
下斗米秀之
政経論叢 87 ( 1・2 ) 65 - 90 2019年1月
-
アメリカ企業経営者の請願活動と1924年移民法成立――連邦議会および労働省宛て請願書の分析を中心に 査読
下斗米秀之
国際武器移転史 ( 5 ) 127 - 147 2018年1月
-
書評：谷口明丈・須藤功編著『現代アメリカ経済史－「問題大国の出現」』有斐閣（2017年5月刊行）合評会 招待
下斗米秀之
『アメリカ経済史研究』 ( 16 ) 93 - 99 2017年12月
-
20世紀転換期におけるアメリカ経営者団体の移民政策構想――全国市民連盟移民部の活動を中心に 査読
下斗米秀之
アメリカ経済史研究 ( 14 ) 31 - 43 2015年12月
-
世紀転換期アメリカの入国管理政策――『合衆国移民調査委員会報告書』を中心に
下斗米秀之
敬愛大学研究論集 ( 87 ) 49 - 84 2015年6月
-
アメリカ1924年移民法の制定における経営者団体の取り組み――全国産業協議委員会の『移民会議』（1923年）の検討を通じて 査読
下斗米秀之
社会経済史学 80 ( 1 ) 15 - 35 2014年5月
-
アメリカ企業はなぜ移民制限に反対したのか？――全国製造業者協会『移民シンポジウム』（1923年）を手掛かりとして 査読
下斗米秀之
経済学研究論集（明治大学政治経済学研究科） 40 ( 40 ) 43 - 63 2014年2月
-
移民制限運動の拡大と企業・企業家団体の抵抗―1924年移民法の成立過程を中心に 査読
下斗米秀之
アメリカ経済史研究 ( 11 ) 1 - 19 2012年12月
書籍等出版物
-
軍事同盟と軍需産業の歴史と現状 (明治大学国際武器移転史研究所研究叢書)
横井勝彦（ 担当： 共著 範囲: 第三章 冷戦期アメリカとインドの軍産学連携ーーインド工科大学カンプール校の航空工学科設置をめぐって）
日本経済評論社 2026年5月 （ ISBN:481882710X ）
-
入門アメリカ経済Q&A100〈第2版〉
坂出 健, 河音 琢郎, 大橋 陽（ 担当： 分担執筆 範囲: 「アメリカにとって移民とは何か？」「ポスト新自由主義社会はどうなるのか？ 」「なぜ国境危機が選挙戦の争点となったか？」）
中央経済社 2026年4月 （ ISBN:4502569518 ）
-
米国経済白書2025
米国経済諮問委員会著/萩原伸次郎監訳/萩原伸次郎・大橋陽・下斗米秀之訳, 萩原, 伸次郎, 『米国経済白書』翻訳研究会（ 範囲: 第4章 米国の医療保険適用の拡大と強化 / 付録A）
蒼天社出版 2025年11月 （ ISBN:4909560424 ）
-
清原 聖子, 鈴木 健, 兼子 歩, 下斗米 秀之, 小川 凛（ 担当： 共著 範囲: 第７章「アメリカ経済の〈分断〉と移民 ― 仕事を奪う犯人か？経済成長のエンジンか？―」コラム「国境危機にゆれるアメリカ」「米中対立と「頭脳流出」の行方」）
大学教育出版 2025年6月 （ ISBN:486692358X ）
-
アジア系アメリカを知るための53章 (エリア・スタディーズ)
李 里花（ 担当： 分担執筆 範囲: 29章「アジア系と経済界―「頭脳流出」と経済覇権の行方」）
明石書店 2024年10月 （ ISBN:4750358347 ）
-
米国経済白書2024
Council of Economic Advisers (U.S.), 『米国経済白書』翻訳研究会, 萩原, 伸次郎（ 担当： 共訳 範囲: 第3章「人口、高齢化、そして経済」）
蒼天社出版 2024年10月 （ ISBN:9784909560407 ）
-
米国経済白書2023
Council of Economic Advisers (U.S.), 『米国経済白書』翻訳研究会, 萩原, 伸次郎（ 担当： 共訳 範囲: 第4章「幼い子どもの保育と教育への投資」第5章「より強力な中等後教育機関の構築」）
蒼天社出版 2023年10月 （ ISBN:9784909560391 ）
-
入門国際経済Q&A100
坂出, 健, 松林, 洋一, 北野, 重人（ 担当： 共著 範囲: 「大量移民の時代とは何か？」「国際経済における最先端の課題をどう学ぶのか」「EUの移民・難民危機はなぜ起きたか？」）
中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2023年9月 （ ISBN:9784502445712 ）
-
現代アメリカ経済論 新しい独占のひろがり
大橋, 陽, 中本, 悟（ 担当： 共著 範囲: 第8章 産業界が生んだ「非正規移民」 第9章 高度人材の育成とグローバル頭脳獲得競争）
日本評論社 2023年7月 （ ISBN:4535540314 ）
-
米国経済白書2022
Council of Economic Advisers (U.S.), 『米国経済白書』翻訳研究会（ 担当： 共訳 範囲: 第6章「弾力的なサプライチェーンの構築」第7章「クリーン・エネルギーへの転換を加速し、円滑にすすめる」）
蒼天社出版 2022年9月 （ ISBN:9784909560360 ）
-
米国経済白書2021
Council of Economic Advisers (U.S.), 『米国経済白書』翻訳研究会（ 担当： 共訳 範囲: 第8章「宇宙政策と財産権の新たなフロンティアを探る」第9章「自由で公正な、バランスの取れた貿易を目指して」）
蒼天社出版 2022年2月 （ ISBN:9784909560353 ）
-
社会経済史学会（ 担当： 分担執筆 範囲: 北米へのヨーロッパ移民）
丸善出版 2021年6月 （ ISBN:9784621306024 ）
-
冷戦期アジアの軍事と援助 (明治大学国際武器移転史研究所研究叢書 6)
横井勝彦, 白戸伸一, 山下雄司, アパラジス・ラムナス, 須藤功, 下斗米秀之, 渡辺昭一, 劉復國, ソン・キョンホ, 纐纈厚（ 担当： 共著 範囲: 第5章 アメリカの技術援助とインド鉄鋼業ーフォード財団の活動から）
日本経済評論社 2021年3月 （ ISBN:4818825859 ）
-
冷戦期アジアの軍事と援助
横井, 勝彦（ 担当： 分担執筆 範囲: 第3章（翻訳） インド航空機産業の創設と国際ネットワーク、1940～64年）
日本経済評論社 2021年3月 （ ISBN:9784818825857 ）
-
入門アメリカ経済Q&A100
坂出, 健, 秋元, 英一, 加藤, 一誠（ 範囲: Q11 アメリカにとって移民とは何か？ Q72 メキシコ国境の壁は移民問題を解決するのか？）
中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売) 2019年5月 （ ISBN:9784502291913 ）
講演・口頭発表等
-
建国２５０周年と「移民国家」アメリカの危機 招待
下斗米秀之
情報コミュニケーション研究科フォーラム開催「変わるアメリカ・変わらないアメリカ《明治大学リバティアカデミー・情報コミュニケーション研究科連携講座》」 2026年7月
-
移民をめぐるアメリカの「分断」と宗教―モデル・マイノリティと反イスラームの間でー 招待
下斗米秀之
2026年度政治経済学・経済史学会春季学術大会，「越境する人々の時代における宗教的アイデンティティの政治経済学」 2026年6月
-
アジア系とイノベーション－1990年移民法改正とグローバル人材獲得戦略 招待
アメリカ経済史学会第68回全国大会【統一論題】「イノベーションするアメリカ－経営史と経済史の視座」 2025年10月
-
Industry-Government Academia Collaboration during the Cold War Era between the United States and India: Establishing the Indian Institute of Technology, Developing Highly Skilled Human Resources, and Brain Drain 招待
下斗米秀之
Study-abroad meeting 2025 2025年9月
-
冷戦期アメリカとインドの産官学連携－イ ンド人高度人材の国際移動とキャリアをめぐって 招待
下斗米秀之
日本アメリカ史学会第63回例会「留学から考えるアメリカ史」 2025年7月
-
「現代における移民の政治経済学分析」討論者 招待
日本国際経済学会 第14回春季大会 2025年6月
-
アメリカ移民問題の行方――経済史の視点から 招待
下斗米秀之
社会環境学会第32回公開セミナー 2025年1月
-
移民政策をめぐる課題と展望 招待
下斗米秀之
研究科フォーラム「アメリカ民主主義の危機 異例ずくめの2024年大統領選挙」（大学院情報コミュニケーション研究科） 2024年11月
-
冷戦期アメリカの対インド科学技術外交－「カンプール印米プログラム(1962 - 1972)」を手掛かりに
下斗米秀之
アメリカ経済史学会5月例会 2024年5月
-
第二次世界大戦中のアメリカにおける科学者・技術者教育－The Engineering, Science, Management War Training (ESMWT) programの紹介を中心に－
国際武器移転史研究所 研究セミナー 2024年4月
-
1960 年代アメリカにおける高度人材の育成と技術移転
下斗米秀之
アメリカ学会第57回年次大会，部会Ｄ「パックス・アメリカーナ」の科学技術を支えた人と組織」 2023年6月
-
冷戦期米国の科学技術を支えた人材育成－「技術移転」および「頭脳流出」との関連から－
国際武器移転史研究所 研究セミナー 2022年11月
-
冷戦期アメリカの高技能移民受入政策――米印間の頭脳流出に着目して
下斗米秀之
アメリカ経済史学会第64回全国大会 2021年9月
-
アメリカ合衆国における移民受入・保護政策の歴史的展開――経済界の動向に着目して 招待
下斗米秀之
日本アメリカ史学会第15回年次大会，シンポジウムB「ヘイトの時代に考える」移民・難民保護のポリティクス 2018年9月
-
「アメリカ経済史研究における移民制限問題――1920年代移民法の成立と企業・経営者団体」 招待
下斗米秀之
アメリカ学会第52回年次大会，経済・経済史分科会 2018年6月
-
書評報告：谷口明丈・須藤功編著『現代アメリカ経済史』有斐閣（2017年5月刊行）合評会 招待
アメリカ経済史学会第60回全国大会 2017年9月
-
世紀転換期におけるアメリカ入国管理政策─『合衆国移民調査委員会報告書』（1911年）を中心に─
下斗米秀之
アメリカ経済史学会12月例会 2014年12月
-
「1920年代アメリカ連邦議会の移民制限政策と企業の請願活動――出入国管理の強化を中心に」
下斗米秀之
政治経済学・経済史学会2014年度秋季学術大会 2014年10月
-
「アメリカ 1924 年移民法における経営者団体の取り組み――全国産業協議委員会（National Industrial Conference Board）の移民会議（1923年）の検討を通じて」
下斗米秀之
社会経済史学会第82回全国大会 2013年6月
-
アメリカ企業はなぜ移民制限に反対したのか？‐全国製造業者協会｢移民シンポジウム｣(1923年)を手掛かりとして‐
下斗米秀之
政治経済学･経済史学会 秋季学術大会 2012年11月
-
1924年移民法と企業家団体－外国領事制度の成立に着目して－
下斗米秀之
アメリカ経済史学会12月例会 2010年12月
-
The Role of entrepreneurs in the immigration policy of the 1920s
下斗米秀之
アメリカ研究者の集い（社団法人日米協会主催） 2010年9月
-
「1920 年代アメリカの移民制限と企業の労務政策」
下斗米秀之
経営史学会第45 回全国大会 2009年10月
-
「アメリカ移民政策史に関する一考察――1920年代の企業家団体を軸にして」
下斗米秀之
日本アメリカ史学会第15回例会修士論文報告会 2009年4月
-
「1920年代アメリカの移民政策――移民法と企業家団体」
下斗米秀之
明治大学政経学会第17回大会 2008年11月
受賞
-
米国研究助成プログラム
2009年8月 日米協会
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
冷戦期米印間の産官学連携―インド工科大学の設立、高度人材の育成、頭脳流出
研究課題/領域番号：26K05021 2026年4月 - 2030年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
下斗米 秀之
-
冷戦期アメリカの対インド「知識外交」―高度人材の育成および国際移動に注目して
2026年4月 - 2028年3月
明治大学 ２０２６年度 社会科学研究所研究費
担当区分：研究代表者
-
アメリカにおける科学技術者の養成と技術移転のグローバル・ネットワーク
2023年7月 - 2024年3月
明治大学 2023年度若手研究
担当区分：研究代表者
-
冷戦期アメリカの高技能移民受入政策―米印間の技術移転および頭脳流出の視角から
2021年10月 - 2022年9月
公益財団法人 松下幸之助記念志財団 研究助成
担当区分：研究代表者
-
戦後アメリカ移民政策と企業・経営者―高度技能移民の受入をめぐって
研究課題/領域番号：18K12828 2018年4月 - 2020年3月
日本学術振興会 若手研究 若手研究
下斗米 秀之
資金種別：競争的資金
配分額：2080000円 （ 直接経費：1600000円 、 間接経費：480000円 ）
戦後の移民法改正で高技能移民を優先的に受け入れたアメリカには、技術者など専門職に就くインド人移民が増大した。本研究はインド人移民受け入れの歴史的背景を明らかにするため、フォード財団によるインド人技術者の養成過程を分析した。19世紀以来、技術者、専門家の派遣を通じた欧米からインドへの技術移転はあったが、戦後フォード財団はアメリカの大学や企業への留学生や訓練生の受入資金の提供、インド工科大学設立への資金協力などインドの人材育成に力を注ぎ、冷戦期アメリカの技術援助政策の主要な担い手となった。先端的科学技術を吸収したインド人はアメリカへの転出を繰り返したが、その背景にはアメリカによる技術移転があった。
-
軍縮・軍備管理と武器移転・技術移転に関する総合的歴史研究
2015年4月 - 2020年3月
文部科学省 私立大学戦略的研究基盤形成支援事業
横井勝彦
資金種別：競争的資金
-
アメリカ移民政策の経済・経営史的研究――企業・経営者団体を中心にして
2014年8月
明治大学大学院 明治大学大学院生海外研究プログラム
担当区分：研究代表者
-
1917年移民法の制定過程における企業の役割――アメリカ化運動との関わりから
2011年9月
明治大学大学院 明治大学大学院生海外研究プログラム
担当区分：研究代表者
-
1920年代のアメリカ移民政策における企業家団体の役割
2010年9月
明治大学大学院 明治大学大学院生研究調査プログラム
担当区分：研究代表者
-
アメリカ移民政策とNAM
2009年8月 - 2009年9月
社団法人日米協会 日米協会米国研究助成プログラム
担当区分：研究代表者
担当経験のある科目（授業）
-
経済学特別講義Ⅱ（国際経済）
2024年8月 機関名：沖縄国際大学経済学部（非常勤講師）
-
国際労働力移動
2023年4月 - 2025年3月 機関名：専修大学経済学部（兼任講師）
-
国際経済史
2021年4月 - 現在 機関名：明治大学政治経済学部
-
アメリカ経済論A・B
2021年4月 - 2023年3月 機関名：法政大学経済学部（兼任講師）
-
西洋経済史
2020年4月 - 現在 機関名：日本大学通信教育部経済学部（非常勤講師）
-
経済史総論A・B
2020年4月 - 2025年3月 機関名：日本大学通信教育部経済学部（非常勤講師）
-
経済史
2019年4月 - 現在 機関名：明治大学
-
欧米経済論
2018年4月 - 2019年3月 機関名：亜細亜大学経済学部（非常勤講師）
-
西洋経済史Ⅰ・Ⅱ
2015年4月 - 2020年3月 機関名：敬愛大学経済学部
-
アメリカ経済論Ⅰ・Ⅱ
2015年4月 - 2020年3月 機関名：敬愛大学経済学部
社会貢献活動
-
移民とアメリカ経済史―仕事を奪う犯人か？経済成長のエンジンか？
役割：講師
沖縄経済環境研究所 2024年8月
-
米印関係史に学ぶ人材育成
役割：講師
一般財団法人アーネスト育成財団 風の時代を読む研究会 2024年5月
-
アメリカ経済にとって移民とは何か？
役割：講師
一般財団法人アーネスト育成財団 技術経営人財育成セミナー 2020年1月
-
JA青年組織 アメリカ視察研修Report 国境の畑に立つ : アメリカ・カリフォルニア州インペリアルバレー
役割：取材協力
家の光協会 地上 2019年4月
-
連載コラム：アメリカ経済史に学ぶ
役割：寄稿
一般財団法人アーネスト育成財団 情報誌Earnest 2017年7月 - 現在
メディア報道
-
「”トランプ関税”その本当のねらいとは？」 テレビ・ラジオ番組
BS11 報道ライブ インサイドOUT 2025年5月
-
移民を引き寄せるアメリカの魅力が、日本にはあるか インターネットメディア
Meiji.net 2020年6月