2026/03/07 更新

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カトウ アキヒコ
加藤 彰彦
KATO AKIHIKO
所属
学部 政治経済学部 専任教授
職名
専任教授
外部リンク

学歴

  • 早稲田大学   文学研究科   社会学専攻

    - 1999年3月

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    国・地域: 日本国

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  • 早稲田大学   政治経済学部   政治学科

    - 1989年3月

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    国・地域: 日本国

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経歴

  • 帝京大学 文学部 非常勤講師

    2004年4月 - 2005年3月

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  • 明治大学 政治経済学部 助教授

    2004年4月

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  • 大妻女子大学 人間関係学部 非常勤講師

    2003年4月

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  • 帝京大学 文学部 専任講師

    2000年4月 - 2004年3月

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  • 早稲田大学 文学部 非常勤講師

    1999年4月 - 2001年3月

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  • 早稲田大学 文学部 助手

    1996年4月 - 1999年3月

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所属学協会

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委員歴

  • Waseda Sociological Society   director  

    2002年   

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    団体区分:学協会

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  • 早稲田社会学会   理事  

    2002年   

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    団体区分:学協会

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論文

  • 家族変動の社会学的研究 ―現代日本家族の持続と変容―

    早稲田大学大学院文学研究科提出博士論文   2003年5月

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    記述言語:日本語  

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  • 書評 橘木俊詔(編著)『ライフサイクルとリスク』(2001年、東洋経済新報社)

    家族社会学研究   14 ( 1 )   59   2002年7月

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    記述言語:日本語  

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  • 未婚化・社会階層・経済成長

    加藤 彰彦

    家族社会学研究   13 ( 1 )   47-58 - 58   2001年8月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Japan Society of Family Sociology  

    本稿では, 第1回全国家族調査データを用いて, 1970年代半ば以降の未婚化の主因は経済成長率の低下にあるという仮説を検討した。この仮説が正しいなら, 日本のように性別役割分業の根強い社会では, 経済成長率の低下の影響は相対的に低い階層の男性と高い階層の女性に対して強く働くはずである。離散時問イベント・ヒストリー分析を行った結果, 仮説を支持する次のような経験的証拠が得られた。 (1) 経済成長率が低下するほど, 男性では30歳代前半の初婚確率が減少し, 女性では20歳代の初婚確率が減少する。 (2) 結婚を遅らせる高学歴の効果は, 男女ともに20歳代前半に限定される。 (3) 職業階層の効果は, 男性では20歳代から30歳代前半にわたって働き, 女性では30歳代前半で働く。しかし経済成長率と職業階層の間には交互作用が存在するので, 経済成長率が高くなるほど, 職業階層の効果は緩和される。逆にいえば, 経済成長率が低下するほど, 緩和効果が弱まって階層本来の力が強まるのである。

    DOI: 10.4234/jjoffamilysociology.13.47

    CiNii Research

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00387523048?from=CiNii

  • 「全国家族調査」データに見る現代日本人のライフコースの変化

    帝京社会学   14   17-45   2001年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 時代・社会・将来に対するイメージ

    発達レポート(早稲田大学人間総合研究センター)   ( 12 )   92-97   1999年11月

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    記述言語:日本語  

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  • 30代移行期の「からだ」と「こころ」

    発達レポート(早稲田大学人間総合研究センター)   ( 12 )   77-84   1999年11月

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    記述言語:日本語  

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  • 書評 中村正(著)『家族のゆくえ―新しい家族社会学』(1998年、人文書院)

    家族社会学研究   11   8   1999年7月

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    記述言語:日本語  

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  • 夫婦形成タイミングに対する定位家族構造の効果とそのコーホート間変動 ―NSFHデータにみる米国家族変動の1側面―

    加藤 彰彦

    家族社会学研究   10 ( 2 )   111-127 - 127   1998年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    定位家族構造と夫婦形成タイミングとの関連は、これまで次の2つの仮説によって説明されてきた。社会化仮説は、幼児期において父親不在の家族で生活した者は、伝統的な性役割や規範の内面化が不十分なために結婚のタイミングを遅らせると主張する。ストレス仮説は、ひとり親家族への移行や再婚家族への移行が、子どもや青年を定位家族から離脱させて、未熟な成人役割へと駆りたてると主張する。本研究は、全米家族世帯調査データとコックス回帰モデルを用いて、これらの仮説を検討した。分析結果は、全体として2つの仮説を支持した。しかしながら、定位家族構造変数と出生コーホートとの間に交互作用があるために、これらの仮説の妥当性はコーホートによって異なる。社会化仮説は、ベビープーム期のコーホートの結婚タイミングとベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。一方、ストレス仮説は、ベビーブーム期のコーホートの結婚タイミングと、ベビーブームおよびベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。こうした交互作用の実質的な源泉は、コーホート規模と離婚率というマクロ変数と、定位家族構造変数との交互作用にあることが示された。

    DOI: 10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_111

    CiNii Research

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00387519294?from=CiNii

  • 書評 新陸人(著)『現代社会の理論構造―ポストモダンへの傾斜―』(1995年、恒星社厚生閣)

    社会学評論   48 ( 4 )   88-90   1998年3月

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    記述言語:日本語  

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  • イベント・ヒストリー法を用いた社会過程のモデル構築―夫婦形成過程の分析を例として―

    早稲田大学大学院 文学研究科紀要   43   69-78   1998年2月

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    記述言語:日本語  

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  • 1995年の時代イメージ ―社会的意味空間の共分散構造分析の試み―

    社会学年誌   38   121-136   1997年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • 職業人としての旅立ち

    発達レポート(早稲田大学人間総合研究センター)   ( 11 )   5-28   1995年11月

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    記述言語:日本語  

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  • 経済生活とその評価

    発達レポート(早稲田大学人間総合研究センター)   ( 11 )   41-51   1995年11月

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    記述言語:日本語  

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  • 専門職への道 ―新たな環境における進学者たちの姿―

    発達レポート(早稲田大学人間総合研究センター)   ( 10 )   27-34   1995年7月

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    記述言語:日本語  

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  • 「社会構造」と「文化構造」概念の再構成 ―マクロ-ミクロ・リンクの視点から―

    社会学年誌   36   96-111   1995年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • 過去の人生に対する意味付与と将来の予期

    発達レポート(早稲田大学人間総合研究センター)   ( 9 )   115-126   1995年3月

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    記述言語:日本語  

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書籍等出版物

  • 家族の変容とジェンダー ―少子高齢化とグローバル化のなかで―

    富田武, 李静和 編( 担当: 共著)

    日本評論社  2006年12月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「第1章 戦後日本家族の軌跡」を執筆。

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  • 週刊朝日百科日本の歴史118 現代-8 男と女・大人と子ども 家族のゆくえ

    落合恵美子編( 担当: 共著)

    朝日新聞社  2004年9月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「家族の戦後体制」を執筆。

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  • 現代家族の構造と変容 ―全国家族調査[NFRJ98]による計量分析―

    渡辺秀樹, 稲葉昭英, 嶋崎尚子編( 担当: 共著)

    東京大学出版会  2004年1月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「Ⅰ-3章 未婚化・晩婚化と社会経済的状況」を執筆。

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  • アジア新世紀8 構想 ―アジア新世紀へ―

    青木保ほか編( 担当: 共著)

    岩波書店  2003年7月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「Ⅱ-13 流動する家族 --ローカル・コミュニティの再構築に向けて」を執筆。

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  • 全国調査「戦後日本の家族の歩み」(平成13?14年度科学研究費補助金基盤研究A研究成果報告書)

    松田苑子ほか編( 担当: 共著)

    日本家族社会学会  2003年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「1-1 調査設計とサンプリング」「2-2 離婚のイベント・ヒストリー分析」「2-7 結婚後の親子同居・近居」を執筆。

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  • マクドナルド化の世界

    正岡寛司監訳, ジョージ・リッツアー原著( 担当: 共著)

    早稲田大学出版部  2001年5月 

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    記述言語:日本語  

    』(共訳・担当部分:9章「新しい」消費手段203-233頁、13章 マクドナルド化についての結論的考察305-335頁)

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  • 変容する人生 ―ライフコースにおける出会いと別れ―

    大久保孝治編( 担当: 共著)

    コロナ社  2001年4月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「7章 死生観のゆくえ-死と出会う日本社会」を担当。

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  • 家族形成のダイナミクス(平成10?12年度科学研究費補助金基盤研究A研究成果報告書No.2-1)

    全国家族調査研究会( 担当: 監修)

    日本家族社会学会  2001年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「2 初婚タイミングに対する社会経済的地位の効果」を担当。

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  • 日本現代家族の基礎的研究(平成10?12年度科学研究費補助金基盤研究A研究成果報告書No.1)

    日本家族社会学会, 全国家族調査研究会( 担当: 共著)

    日本家族社会学会  2000年7月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「Ⅰ-2章 調査票の設計」「Ⅱ-3章 家族キャリア」を執筆。

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  • 日本とドイツにおける社会・心理的変化-20世紀の最後の10年間-

    日独社会科学会( 担当: 共著)

    日独社会科学会  1999年9月 

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    記述言語:英語   著書種別:学術書

    「1990年代の社会・政治意識-否定的な時代イメージの社会心理的要因-」を執筆。

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  • マクドナルド化する社会

    正岡寛司監訳, ジョージ・リッツァー原著( 担当: 共著)

    早稲田大学出版部  1999年5月 

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    記述言語:日本語  

    「10章 マクドナルド化する社会のなかで生きるための実用ガイド」を翻訳。

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  • ミクロデータの活用による米国家族の分析

    石原邦雄編( 担当: 共著)

    東京都立大学  1999年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「夫婦形成タイミングに対する社会経済的変数の効果」を執筆。

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  • 社会学(精神保健福祉士養成セミナー第15巻)

    石原邦雄編( 担当: 共著)

    へるす出版  1998年12月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「第1章Ⅲ 集団と組織」を執筆。

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  • 夫婦・親子関係の測定と方法

    全国家族調査研究会( 担当: 共著)

    日本家族社会学会  1998年8月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「家族形成タイミングの規定要因に関する予備的分析」を執筆。

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  • 家族構造の国際比較研究をめざして

    石原邦雄編( 担当: 共著)

    東京都立大学  1998年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「夫婦形成タイミングに対する定位家族構造の効果とそのコーホート間変動」を執筆。

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  • "大学卒業、そしてこれからCommencement,and Beyond「からだ、こころ、つながりの発達研究」報告書"

    正岡寛司ほか編( 担当: 共著)

    早稲田大学人間総合研究センター  1997年9月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「4章1 時間資源と経済資源」「10章 職業参入期の経済生活」を執筆。

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  • 家族構造の国際比較のための基礎的研究

    石原邦雄編( 担当: 共著)

    東京都立大学  1997年3月 

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    記述言語:日本語   著書種別:学術書

    「結婚および同棲タイミングに対する定位家族状況の効果―ライフコース移行のイベント・ヒストリー分析―」を執筆。

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講演・口頭発表等

  • 「結婚後の親とのつながり:同居・近居・遠居」 (早稲田大学人間総合研究センターシンポジウム「人間の『つながり』と『へだたり』を考える 第一部:家族のつながりとへだたり」)

    2003年12月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「『直系家族制から夫婦家族制へ』は本当か」(第13回日本家族社会学会大会 テーマセッション戦後日本の家族変動―『戦後日本の家族の歩み』調査から)

    2003年9月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「離婚の要因:家族構造・社会階層・経済成長」(第55回日本人口学会大会)

    2003年6月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「未婚化・社会階層・経済変動」(第11回日本家族社会学会大会)

    2001年9月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「結婚と出生のイベント・ヒストリー分析」(第10回日本家族社会学会大会 テーマセッションNFRデータから見た日本の家族)

    2000年9月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「NFR調査票の構造と項目の選定」(第9回日本家族社会学会大会 テーマセッション第1回全国家族調査の成果と課題)

    1999年9月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • "Structure of Social and Political Consciousness in the 1990s: On the Social Psychological Causes of the Negative Image of the Times"(German-Japanese Society for Social Sciences)

    1998年9月 

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    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「ライフコース研究の現状:社会学における最近の展開」(第9回日本発達心理学会大会 ミニシンポジウム)

    1998年3月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「1995年の時代イメージに関する因果モデル構築の試み」(第70回日本社会学会大会)

    1997年11月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「イベント・ヒストリー法を用いた社会過程のモデル構築―夫婦形成過程の分析を例として―」(第49回早稲田社会学会大会)

    1997年7月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「結婚および同棲タイミングに対する定位家族状況の効果―ライフコース移行のイベント・ヒストリー分析―」(第7回日本家族社会学会大会)

    1997年7月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 「文化構造概念再考―マクロ・マイクロリンクの視点から―」(第67回日本社会学会大会)

    1994年11月 

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    記述言語:日本語   会議種別:口頭発表(一般)  

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受賞

  • 第1回 日本家族社会学会賞(奨励論文賞)

    2001年  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 全国家族調査

    1995年

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    資金種別:競争的資金

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  • ライフコースの比較社会学的研究

    1994年

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    資金種別:競争的資金

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  • 家族・人口・社会システムの地理的・歴史的・統計的比較研究

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    資金種別:競争的資金

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  • 人口減少社会における〈家族・国家・市場〉システムに関する研究

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    資金種別:競争的資金

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