学位
-
博士 （ 2000年3月 明治大学 ）
-
修士 （ 1994年3月 明治大学 ）
-
修士 （ 1992年3月 早稲田大学 ）
オノジマ マコト
小野島 真
ONOJIMA MAKOTO
所属
学部 政治経済学部 専任教授
職名
専任教授
外部リンク
研究キーワード
-
財政学
-
Public Finance
-
国際課税・地方行財政改革
研究分野
-
人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 財政学
-
人文・社会 / 公法学 / 租税論
-
人文・社会 / 金融、ファイナンス
学歴
-
明治大学 政治経済学研究科博士後期課程 経済学
1999年9月 - 2000年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 政治経済学研究科博士後期課程 経済学専攻
1994年4月 - 1997年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 政治経済学研究科博士前期課程 経済学専攻
1992年4月 - 1994年3月
国・地域： 日本国
-
早稲田大学 博士前期課程商学研究科 商学専攻
1990年4月 - 1992年3月
国・地域： 日本国
-
明治大学 商学部 商学科
- 1990年3月
国・地域： 日本国
経歴
-
明治大学 政治経済学部 教授
2010年10月 - 現在
-
成蹊大学 法学部 非常勤講師（租税法I・II担当）
2010年4月 - 2016年3月
-
明治大学 政治経済学部 助教授 助教授・准教授
2004年10月 - 2010年9月
-
中京学院大学 経営学部 非常勤講師 非常勤講師（財政学担当）
2003年9月 - 2004年3月
-
名古屋学院大学 経済学部 助教授 助教授（財政学・公共経済学・基礎経済学・コンピューターコミュニケーション・演習担当）
2003年4月 - 2004年9月
-
名古屋学院大学 経済学部 専任講師 専任講師（財政学・公共経済学・基礎経済学・外国書購読・演習担当）
2000年4月 - 2003年3月
-
駿河台大学 経済学部 非常勤講師 非常勤講師（公共経済学担当）
1999年4月 - 2000年3月
-
東洋大学大学院 経済学研究科 非常勤講師 非常勤講師（財政学担当）
1998年4月 - 2001年3月
-
東洋大学 経済学部 非常勤講師 非常勤講師（地方財政論担当）
1998年4月 - 1999年3月
-
明治大学 政治経済学部 非常勤講師 兼任講師（外国書購読担当）
1997年4月 - 1999年3月
所属学協会
-
北ヨーロッパ学会
2022年6月 - 現在
-
日本地方自治学会
2004年10月 - 現在
-
日本財政学会
1997年10月 - 現在
-
日本地方自治研究学会
1997年10月 - 現在
委員歴
-
（公財）日本アイスホッケー連盟 理事
2023年9月 - 2025年9月
団体区分：その他
-
神奈川県総合計画審議会計画推進評価部会 委員
2022年4月 - 現在
団体区分：自治体
-
日本氷上スポーツ学会 会長
2019年1月 - 2024年6月
団体区分：学協会
-
日本地方自治研究学会 常任理事
2018年10月 - 現在
団体区分：学協会
-
日本財政学会 常任理事
2018年10月 - 2022年10月
団体区分：学協会
-
藤沢市下水道運営審議会 委員
2014年4月 - 2022年3月
団体区分：自治体
-
日本学生氷上競技連盟 会長
2013年6月 - 2017年6月
団体区分：学協会
-
中野区外部評価委員会 委員長
2013年4月 - 2014年3月
団体区分：自治体
-
自治体国際化協会コモンウェルズ部会 委員
2009年4月 - 2011年3月
団体区分：学協会
論文
-
フィンランドにおける成長戦略と構造改革
生活経済政策 ( 208 ) 16 - 20 2014年4月
-
北欧諸国の行財政改革の動向とEU共同市場への対応ースウェーデンおよびフィンランドにおける地方行財政改革とEU構造政策を中心にー 査読
星野泉, 小野島真
明治大学社会科学研究所紀要 51 ( 1 ) 1 - 60 2012年10月
-
フィンランドの基礎的公共サービスを支える地方行財政制度
月間自治研 ( 608 ) 50 - 57 2010年6月
-
オンタリオ州、ブリディッシュコロンビア州における地方政府と近年の地方業財政改革ー90年代以降の州ー地方政府間関係の変化を中心にー
平成21年度比較地方自治研究会調査報告書 1 - 32 2010年3月
-
経済のグローバル化と法人税改革
生活経済研究 ( 152 ) 2009年8月
-
フィンランドにおける地方（地域）をめぐる行財政改革の動向ーフィンランドにおけるPARAS ,ALUKプロジェクトを中心にー
自治総研 ( 366 ) 1 - 20 2009年4月
-
フィンランドの地方自治と地方財政
明大商学論叢 91 ( 1 ) 2009年2月
-
国外所得免除方式への国際的潮流
政経論叢 79 ( 5/6 ) 2008年3月
-
EUにおける法人所得課税の租税協調をめぐる議論についてー欧州委員会2001年報告書を中心にー
政経論叢 74 ( 1/2 ) 235 - 256 2005年10月
-
国際的定式配賦方式導入の可能性について
政経論叢 72 ( 4/5 ) 235 - 256 2004年3月
-
EUにおけるHST(Home State Taxation)導入の議論について
名古屋学院大学論集社会科学編 40 ( 2 ) 79 - 90 2003年10月
-
EUにおける定式配賦方式導入の検討
名古屋学院大学論集社会科学編 39 ( 1 ) 47 - 60 2002年7月
-
EUにおける資本所得課税に関する租税協調について
名古屋学院大学論集社会科学編 38 ( 3 ) 105 - 119 2002年1月
-
移転価格税制と経済効率性
名古屋学院大学論集社会科学編 37 ( 3 ) 105 - 114 2001年1月
-
移転価格税制の理論分析
明治大学学位請求論文 2000年3月
-
無形資産の移転価格と利益比準法
小林威, 小野島真
経済学論集・東洋大学経済研究会 24 ( 2 ) 1 - 19 1999年9月
-
米国移転価格税制における利益比準法の経済分析
経済学研究論集・明治大学大学院政治経済学研究科 ( 9 ) 69 - 83 1998年9月
-
米国州法人税の特徴ー国際課税および日本の事業税改革に対する示唆ー
経済学研究論集・明治大学大学院政治経済学研究科 ( 7 ) 263 - 281 1997年9月
-
ユニタリー課税の内容およびその問題点の基礎的検討
経済学研究論集・明治大学大学院政治経済学研究科 ( 3 ) 163 - 180 1995年8月
-
米国移転価格税制における比較利益法に関する一考察
経済学研究論集・明治大学大学院政治経済学研究科 ( 2 ) 115 - 132 1995年3月
-
米国の外資系多国籍企業に対する移転価格税制およびその執行の強化について
経済学研究論集・明治大学大学院政治経済学研究科 ( 1 ) 195 - 214 1994年10月
書籍等出版物
-
EUにおける経済通貨同盟の問題点と政策的統合の必要性
鈴木利大・川嶋周一・勝悦子・柴田有祐・廣松悟・星野泉・小野島真（ 担当： 共著 範囲: EUの経済・財政ガバナンスとフィンランドにおける構造改革ーフィンランドにおける地方行財政改革を中心にー）
文眞堂 2022年3月
-
グローカル財政論
兼村高文, 横山純一, 星野泉, 安田満, 中村虎彰, 和田民子, 黒須潤, 稲田圭介, 比嘉正茂, 佐々木一如（ 担当： 監修）
税務経理協会 2012年11月 （ ISBN:9784419058135 ）
-
第三版・財政学
小林威,望月正光,池田浩史,青柳龍司,栗林隆,山田直夫,稲田圭祐,篠原正博,江波戸順史,神部孝,半谷俊彦,斎藤香里（ 担当： 共著）
創成社 2012年5月
-
米国の国外所得課税
清水哲之, 西迫一郎, 清田幸弘, 仲地健（ 担当： 共著）
五絃舎 2011年6月
-
現代財政論
"星野泉, 前村昌, 仲地健, 兼村高文, 江波戸順史, 稲田圭祐"（ 担当： 監修）
学陽書房 2007年6月
-
現代の財政
"片桐昭泰, 星野泉, 兼村高文, 吉田克己, 稲田圭祐, 中村稔彦, 稲沢克祐, 江波戸順史"（ 担当： 共著）
税務経理協会 2006年10月
-
租税論研究
栗林隆・半谷俊彦他（ 担当： 共著）
五弦舎 2006年1月
-
『財政学』
小林威, 望月正光, 池田浩史, 兼村高史, 栗林隆, 半谷俊彦, 篠原正博, 森下清隆, 柳下正和（ 担当： 共著）
創成社 2000年10月
-
『地方財政論』
片桐昭泰, 星野泉, 兼村高文, 明瀬政治, 仲地健, 森田秀範, 秋谷紀男, 半谷俊彦（ 担当： 共著）
税務経理協会 2000年2月
-
『移転価格税制の理論・実証研究』
小林威, 村上陸, 半谷俊彦, 栗林陸, 森俊一（ 担当： 共著）
多賀出版 1998年2月
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
国際課税
-
フィンランドの地方財政
-
Study on International Taxation
資金種別：競争的資金
-
国際課税に関する研究
資金種別：競争的資金