学位
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法学士
2026/03/07 更新
法学士
人文・社会 / アジア史、アフリカ史 / 東南アジア近・現代史(Modern Southeast Asian History)
人文・社会 / 史学一般 / 歴史学
人文・社会 / 地域研究 / 東南アジア地域研究
人文・社会 / 政治学 / 東南アジアの政治
人文・社会 / 政治学 / 政治学(Politics)
人文・社会 / 政治学 / 東南アジアの政治(Political Science on SEA)
人文・社会 / アジア史、アフリカ史 / 東南アジア近・現代史
中央大学 法学部 政治学
- 1986年
国・地域: 日本国
明治大学 商学部 教授
2006年4月
明治大学 商学部 助教授
1998年4月 - 2006年3月
明治大学 商学部 非常勤講師 専任講師
1997年4月 - 1998年3月
アジア経済研究所 研究員
1993年10月 - 1997年3月
アジア経済研究所 研究員・ポスドク 研究員
1993年10月 - 1997年3月
マレーシア国民大学 客員研究員
1991年10月 - 1993年9月
マレーシア国民大学 研究員・ポスドク 客員研究員
1991年10月 - 1993年9月
アジア経済研究所 研究員
1986年4月 - 1991年10月
アジア経済研究所 研究員・ポスドク 研究員
1986年4月 - 1991年10月
日本比較政治学会
アジア政経学会
アジアの政治・行政システムはどのように発展するか
第10回静岡アジア・太平洋学術フォーラム記念大会 「激動のアジア10年の回顧と展望」
静岡総合研究機構 2006年6月
"小国"マレーシアにおける経済テクノクラートの変遷と特徴
鳥居高
経済産業研究所(RIETI)ディスカッションペーパー 06-J-031 2006年3月
マレーシアにおける人口および登録有権者分布の変化と選挙区わりに関する一考察
梅原弘光
立教大学 407(115-135) 2003年3月
マハティール政権下の開発政策とイスラーム
アジア研究 49 ( 1 ) 19-37 2003年1月
The Mechnism for State-led Creation of Malaysia's Middle Classes
Hattori Tamio, Funatsu Tsuruyo
Institute of Develoiping Economies XLI ( 2 ) 221-242 - 242 2003年
Mahathir's Development Policies and Implementation
Kyoto Univ. 2002年3月
国家が管理する曖昧な「種族の境界」(特集:アジア諸国の住民登録)
村松岐夫*(京都大・教授), 大西裕*(大阪市大・助教授)
アジ研ワ-ルド・トレンド 5 ( 6 ) 14 - 17 1999年6月
国際交流基金主催「アジア理解講座;東南アジアのイスラーム 」1)マレーシアにおけるスルタン制度 2)イスラーム銀行
1996年1月
日本イスラーム協会(総会報告)-マレーシアとブルネイのイスラーム-開発主義の文脈から-
1995年11月
科学研究費 重点領域研究「総合的地域研究の手法確立」「国民国家機能の形成・拡大・変容にみられる地域連関の論理」研究班
1995年
アジア政経学会関東部会(研究報告)-マレーシアにおける製造業の資本所有構造の再編過程-
1990年5月
マレーシアを知るための58章 (共著・編)
( 担当: 共著)
明石書店 2023年9月
崩れゆく民族構成と増える外国籍人口崩れゆく民族構成と増える外国籍人口-
( 担当: 共著)
名古屋大学出版会 2017年
東アジア福システムの展望-7ヵ国・地域の企業福祉と社会保障制度-
末廣昭,中村圭介,木崎翠,丸川知雄( 担当: 共著)
ミネルヴァ書房 2010年3月
開発の社会史-東南アジアにみるジェンダー・マイノリティ・境域の動態-
"加藤剛,長津一史, 清水展"( 担当: 共著)
風響社 2010年3月
東アジア中間層の3つの役割
進藤榮一・平川均( 担当: 共著)
日本経済評論社 『東アジア共同体を設計する』 2006年6月
"A State with""Seizable""Scale :A Political Approach to Mahathir's Development Policies aand Implementation Mechanism no."
Shiraishi Takashi( 担当: 共著)
Kyoto University Press 2005年
多種族国家マレーシアにおける連立政党の仕組みと限界-1999年総選挙における国民戦線-
片山裕 川中豪( 担当: 共著)
早稲田大学出版部 2004年6月
マレーシアにおけるイスラーム経済制度の展開
岩波書店 2003年3月
マレーシア”国民戦線”体制のメカニズムと変容
村松岐夫 白石隆 片山裕 大西裕 永井史男( 担当: 共著)
国際日本文化研究センター 村松岐夫・白石隆編『日本の政治経済とアジア諸国 上巻 政治秩序編』 2003年
マレーシア:経済成長の追及と種族間平等の追求
末廣昭( 担当: 共著)
岩波書店 2002年3月
マレーシアの中間層創出のメカニズム
服部民夫, 船津鶴代 共編・他( 担当: 共著)
アジア経済研究所 2002年2月
マレーシア:多民族国家における成長と分配
原洋之介(編)他( 担当: 共著)
NTT出版 2001年6月
マハティールの開発戦略とASEAN
山影進(編)他( 担当: 共著)
日本国際問題研究所 2001年5月
マレーシアにおける“開発”策定・実行メカニズム
法学新報 110 ( 3-4 ) 2003年5月
マレーシアの連邦・州関係に関する一考察
村松岐夫*(京都大・教授), 玉田芳史*(京都大・教授), 片山裕*(神戸大・教授)
京都大学・法学部『途上国の地方分権と開発』 124(87-105) 2001年3月
マレーシアの開発戦略と政治変動
山影進*(東京大・教授), 末廣昭*(東京大・教授), 鳥居高(助教授)
NTT出版『アジア政治経済論』 469(127-155) 2001年2月
'The Way Forward' Again: Mahathir's response to Economic Crisis (国際会議提出ペーパー)
静岡アジア太平洋学術フォーラム 2000年12月
都市化と政治変動(第8章)
生田真人*(立命館大・教授), 平戸幹夫*(拓大・教授), 高山正樹*(大阪外国語大・助教授)
日本評論社アジアの大都市・クアラルンプル/シンガポール 312(197-218) 2000年3月
第4章 マハティールの開発主義と政策実施メカニズム
東茂樹*(アジア経済研究所), 佐藤幸人*(アジア経済研究所)
アジア経済研究所発展途上国の国家と経済 143-181 2000年3月
マハティール開発主義と政策実施メカニズム
発展途上国の国家と経済(アジア経済研究所) 143-181 2000年
アジア通貨危機と統一マレー人国民組織(口頭発表及びペーパー)
日本政治学会,年次大会 1999年
多民族国家マレーシアにおける国家の役割-その予備的考察-
調査研究報告書,アジア経済研究所 1999年
マレーシアの経済・政治危機とUMNO-アンワル・イブラヒムを中心に-
日本国際問題研究所 1999年
マレーシアの経済危機とUMNO政治
貿易保険機構貿易保険 34巻11号 2-7 1998年12月
変革の波を受ける2つのスルタン制度
アジア経済研究所『アジ研ワールド・トレンド』 38 20-28 1998年9月
統一マレー人 国民組織(UMNO)とイスラーム化政策
日本国際問題研究所中東・イスラーム諸国の民主化 93-109 1998年6月
マハティールによる国王・スルタン制度の再編成
アジア経済研究所『アジア経済』 39巻5号 19-59 1998年5月
マハティールの国家・国民構想
アジア経済研究所『アジア経済』 39巻5号 2-18 1998年5月
イスラム世界の相互依存と対立・対抗関係
板垣雄三*(教授), 小杉泰*(助教授), 鳥居高(専任講師)
中東経済研究所総合研究機構 1998年3月
マレーシアの選挙:エスニシティと政党・選挙(単著)
日本選挙学会・総会報告 1998年
マレーシアの経済危機とUMNO政治(時事解説)(単著)
貿易保険 貿易保険機構 34 ( 11 ) 2-7 1998年
マレーシアにおける地方行政(共著)
京都大学東南アジア研究センター 1998年
マハティールの国家・国民構想
アジア経済 39 ( 5 ) 2-18 1998年
イスラム世界の相互依存と対立・対抗関係(共著)
中東経済研究所及び総合研究機構 1998年
-スルタン制とイスラーム化政策-(共著)
京都大学・東南アジア研究センター東南アジア学フォーラム 1998年
マハティールによる国王・スルタン制度の再編成
アジア経済 39 ( 5 ) 19-58 1998年
統一マレー人国民組織(UMNO)とイスラーム化政策(単著)
中東・イスラーム諸国の民主化 日本国際問題研究所 93-109 1998年
変革の波を受ける2つのスルタン制度(単著)
アジ研ワールド・トレンド アジア経済研究所 38 20-28 1998年
マハティールの経済構想:工業化戦略を中心に
アジア経済研究所『アジ研・ワールドトレンド』 第22号 37-45 1997年4月
マハティールの経済構想:工業化戦略を中心に(単著)
「アジ研・ワールドトレンド」 アジア経済研究所 ( 22 ) 37-45 1997年
発展途上国の市場(いちば)とくらし(共著)
発展途上国の市場とくらし 明石書店 1997年
マハティール政権下のイスラーム化政策(単著)
アジア経済研究所夏期公開講座 1997年
The New Economic Policy and the United Malays National Organization
Institute of Developing EconomiesThe Developing Economies 35巻3号 209-239 1997年
マハティールの工業化戦略マレーシアにおける地方行政(共著)
日本マレーシア経済協議会 1997年
マレー人コミュニティに対する経済政策の変遷
アジア経済研究所『原不二夫・鳥居編 国民開発政策(NDP)下のマレーシア編著』 25-44 1996年
マレー人コミュニティに対する経済政策の変遷(共著)
原不二夫・鳥居編国民開発政策(NDP)下のマレーシア編著 アジア経済研究所 25-44 1996年
マレー系企業グループの勃興
アジア経済研究所『アジアトレンド』 1994.3 74-95 1994年3月
第3世界のマスメディア
明石書店 100-113 1994年3月
マレー系企業グループの勃興(単著)
アジアトレンド アジア経済研究所 74-95 1994年
第3世界のマスメディア(共著)
明石書店 100-113 1994年
変革迫られるマレーシアの国王・スルタン制度
アジ研ニュース アジア経済研究所 ( 8月 ) 4-9 1994年
Changing the Manufacturing Sector,Reorganizing the Automobile Assemblers and Developing the Auto Component Industry Under New Economic Policy
The Developing Economies 24巻4号 387-413 1991年
Changing the Manufacturing Sector, Reorganizing the Automobile Assemblers and Developing the Auto Component Industry Under New Economic Policy (共著)
The Developming Economies 24 ( 4 ) 387-413 1991年
マレーシア工業化政策の展開と経済構造変容
アジア経済研究所堀井健三編「マレーシアの工業化」 24-51 1990年
主要産業分析;マレーシア電子産業(共著)
堀井健三編「マレーシアの工業化」 アジア経済研究所 242-272 1990年
主要産業分析;マレーシア電子産業
アジア経済研究所堀井健三編「マレーシアの工業化」 242-272 1990年
主要産業分析;マレーシア自動車産業(共著)
堀井健三編「マレーシアの工業化」 アジア経済研究所 273-293 1990年
主要産業分析;マレーシア自動車産業
アジア経済研究所堀井健三編「マレーシアの工業化」 273-293 1990年
マレーシア工業化政策の展開と経済構造変容(共著)
堀井健三編「マレーシアの工業化」 アジア経済研究所 24-51 1990年
製造業における資本所有構造の再編過程(共著)
堀井健三編「マレーシアの社会再編と種族問題」 アジア経済研究所 115-159 1989年
マレーシアのイスラームとマハティール体制
アジア政経学会
2002年6月
マレーシアの経済危機と統一マレー人国民組織(UMNO)
1999年10月
日本政治学会全国大会(研究報告) マレーシアの経済危機と統一マレー人国民組織
1999年10月
日本政治学会全国大会(研究報告)マレーシアの経済危機と統一マレー人国民組織
1999年10月
日本選挙学会総会(研究報告) マレーシアの選挙:エスニシティと政党・選挙
1998年5月
マレーシアにおける地方行政
◎片山裕*(神戸大), 玉田芳史*(京都大), 鳥居高(専任講師)
1998年3月
スルタン制とイスラーム化政策
◎片山裕*(教授), 玉田芳史*(助教授), 鳥居高(専任講師)
1998年3月
マハティールの工業化戦略
◎モクザーニン.*(教授), 鳥居高(専任講師)
1997年11月
マハティール政権下のイスラーム化政策
1997年7月
東南アジアにおけるイスラ-ム化とイスラーム復興主義に関する研究
資金種別:競争的資金
マレーシアの新経済政策とナショナリズムに関する研究
資金種別:競争的資金
独立行政法人・経済研究所 ファカルティフェロー
2004年4月 - 2006年3月
独立行政法人 アジア経済研究所 「マハティール政権の22年」研究会主査
2004年4月 - 2006年3月
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