同志社大学   商学部

- 1984年3月

東北大学 経済学部 助教授

1993年1月 - 1996年9月

ロンドンビジネススクール ファイナンス会計学研究所 専任研究員

1991年10月 - 1992年9月

ロンドンビジネススクールファイナンス会計学研究所 専任研究員

1991年10月 - 1992年9月

ヘンリーマネジメントカレッジ 客員講師

1990年7月 - 1992年9月

ヘンリービジネススクール 客員講師

1990年7月 - 1992年9月

証券経済学会

中小企業庁・事業承継を中心とする事業活性化に関する検討会及び事業承継ガイドライン改訂小委員会   検討会委員及び小委員会委員長  

2016年4月 - 2016年9月   

銀行業務検定協会・銀行業務検定試験「事業承継アドバイザー」試験   試験委員長  

2016年1月 - 現在   

中小企業基盤整備機構・中小企業事業引継ぎ支援全国本部に係るアドバイザリーボード   委員長  

2015年7月 - 現在   

中小企業庁・中小企業向け事業引継ぎ検討会   座長  

2014年11月 - 2015年3月   

中小企業総合研究機構・平成21年度調査研究事業 「グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究」に係る研究会   座長  

2009年6月 - 2010年3月   

中小企業総合研究機構・平成20年度調査研究事業 「投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究」に係る研究会   座長  

2008年6月 - 2009年3月   

日本私立大学連盟・学術推進機構人文・社会科学分野教育研究推進会議幹事会   委員  

2008年4月 - 2009年3月   

全国中小企業団体中央会・中央会研修体系構築委員会   座長  

2007年7月 - 2008年3月   

中小企業総合研究機構・平成19年度調査研究事業 「中小企業のM&Aの実態に関する調査研究」に係る研究会   座長  

2007年6月 - 2008年3月   

中小企業総合研究機構・平成18年度調査研究事業 「わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究」に係る研究会   座長  

2006年6月 - 2007年3月   

経済産業省・平成17年度産学連携製造中核人材育成情報提供事業 「グローバル時代の産業人材育成事業の調査」   委員  

2006年2月 - 2006年3月   

中小企業大学校東京校・平成17年度中小企業大学校東京校運営会議   委員  

2005年11月 - 2006年3月   

中小企業総合研究機構・「中国系企業による国内進出の実態に関する調査研究」に係る研究会   座長  

2005年8月 - 2006年3月   

経済産業省・平成16年度起業家育成・経営人材プログラム導入促進事業 「大学院連携プログラム：事業再生ケース教材作成」   委員  

2004年10月 - 2005年3月   

ベンチャーエンタープライズセンター・平成12年度創造的中小企業支援事業「技術シーズ事業化促進事業」東京地区ビジネスプランコンテスト   審査委員長  

2000年12月   

中小企業総合研究機構・「東南アジアの為替下落等の進出中小企業への影響等に関する調査研究」   委員  

1998年1月 - 1998年3月   

中小企業総合研究機構「東南アジアの為替下落等の進出中小企業への影響等に関する調査研究」   委員  

1998年1月 - 1998年3月   

中小企業大学校仙台校・研修委員会   委員長  

1994年11月 - 1995年3月   

John H. Dunning and Sariana M. Lundan, Multinational Enterprises and the Global Economy

経理知識   ( 92 )   45 - 48   2013年9月

CSR評価の重みつきファジィ情報路モデル

明大商学論叢   95 ( 1 )   1 - 15   2012年10月

投資決定と事後監査を統合した企業価値評価モデルの研究

山本 昌弘

明治大学社会科学研究所紀要   51 ( 1 )   85 - 96   2012年10月

CSR格付をみてみよう

ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―   162 - 163   2012年3月

信頼される会社ランキング

ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―   164 - 165   2012年3月

企業のCSR情報を活用しよう

ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―   160 - 161   2012年3月

CSR評価の一因子ファジィ情報路モデル

山下洋史, 萩原統宏

明大商学論叢   94 ( 1 )   33 - 49   2011年11月

バブル期の財務データを用いた一因子二段階情報路モデル

山下洋史, 鄭年皓

明大商学論叢   94 ( 1 )   1 - 18   2011年11月

『信頼される会社』の研究―『東洋経済CSR企業ランキングデータ』による実証分析―

明大商学論叢   94 ( 1 )   19 - 32   2011年11月

企業価値評価における利益とキャッシュ・フロー

証券経済学会年報   ( 46 )   221 - 225   2011年7月

経営実態と支援のあり方

グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究   ( 122 )   127 - 146   2010年3月

日本企業の利益管理―行動ファイナンスに基づく実証研究―

明大商学論叢   92 ( 2 )   1 - 15   2010年1月

中小企業の海外進出に対する効果的支援

投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究   ( 117 )   171 - 179   2009年3月

企業価値を高めるSVA（株主付加価値）

東洋経済統計月報   68 ( 12 )   30 - 33   2008年12月

問題が多い当期利益を使った企業評価

東洋経済統計月報   68 ( 11 )   30 - 33   2008年11月

当期利益は管理できる

東洋経済統計月報   68 ( 10 )   30 - 33   2008年10月

中小企業のM&Aに対する効果的支援のありかた

中小企業のM&Aの実態に関する調査研究   ( 109 )   124 - 136   2008年3月

新会社法とコーポレート・ガバナンス

経営民主主義   ( 34 )   46 - 57   2007年4月

戦略的投資決定

わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究   ( 104 )   202 - 212   2007年3月

留学の効果

中国系企業による国内進出の実態に関する調査研究   ( 99 )   102 - 108   2006年3月

実証的会計理論に基づいた報告利益管理に関する実証研究―階層的エントロピー・モデルによる多元的な企業評価―

山本 昌弘

明治大学社会科学研究所紀要   44 ( 1 )   181 - 201   2005年10月

会計2007年問題―日本の会計基準はEUでも通用しなくなる!?―

週刊エコノミスト   83 ( 21 )   122 - 123   2005年4月

経済分析における会計データ

経済セミナー   ( 602 )   64 - 68   2005年3月

企業価値極大化に有用なキャッシュフロー計算書

経済セミナー   ( 601 )   94 - 98   2005年2月

会計監査―重要度増す米の国際会計士連盟―

週刊エコノミスト   83 ( 9 )   92 - 93   2005年2月

利益管理が施される損益計算書

経済セミナー   ( 600 )   80 - 84   2005年1月

国際会計基準2007年問題―欧州市場の資金調達に影響―

週刊エコノミスト   83 ( 2 )   94 - 94   2005年1月

時価評価が拡大するバランス・シート

経済セミナー   ( 599 )   88 - 92   2004年12月

『粉飾決算』『V字回復』の手法と実例

週刊エコノミスト   82 ( 61 )   72 - 74   2004年11月

多国籍企業に不可欠な会計システム

経済セミナー   ( 598 )   64 - 68   2004年11月

『利益管理』の現実を認める米国の新会計学

週刊エコノミスト   82 ( 61 )   75 - 76   2004年11月

世界で活躍するアカウンタント―グローバル資本市場を支える会計監査―

山本 昌弘

経済セミナー   ( 597 )   82 - 86   2004年10月

実証的会計学の潮流 招待

會計   166 ( 4 )   18 - 28   2004年10月

日本的会計制度の変質―高度経済成長からバブル崩壊へ―

山本 昌弘

経済セミナー   ( 596 )   52 - 56   2004年9月

比較会計制度分析―大陸型会計制度の限界―

山本 昌弘

経済セミナー   ( 595 )   64 - 68   2004年8月

会計標準化の国際政治経済学

経済セミナー   ( 594 )   69 - 73   2004年7月

エコノミストの会計学説史

経済セミナー   ( 593 )   87 - 91   2004年6月

新制度派経済学の方法論と会計制度―WilliamsonからCoaseへ― 招待

山本 昌弘

同志社商学   56 ( 1 )   119 - 132   2004年5月

会計と経済学―経済学と会計学の微妙な関係―

山本 昌弘

経済セミナー   ( 592 )   85 - 89   2004年5月

会計監査―必要となる監査法人のグローバル化・巨大化―

週刊エコノミスト   82 ( 21 )   94 - 96   2004年4月

市場と会計―新制度派経済学による比較分析―

経済セミナー   ( 591 )   80 - 84   2004年4月

情報理論に基づく会計測定の実証研究―会計情報によるポートフォリオ選択のモデル試論―

明大商学論叢   86 ( 2 )   43 - 61   2004年1月

資本予算と投資事後監査―会計情報の整合性問題と正準相関分析― 招待

會計   164 ( 4 )   70 - 80   2003年10月

米国企業改革法と日本のコーポレート・ガバナンス改革

経営民主主義   ( 23 )   46 - 57   2003年8月

企業会計基準―着実に進展する日米欧基準の統合―

週刊エコノミスト   81 ( 18 )   104 - 105   2003年4月

企業の財務報告と利益管理―P. Healyの任意開示理論と日本企業の実証分析―

明大商学論叢   85 ( 2 )   185 - 199   2003年2月

アメリカの不正経理問題とその対策

電機   ( 281 )   8 - 15   2002年12月

英語・パソコン・国際会計―アメリカから見た日本の商学教育―

明大商学論叢   85 ( 1 )   29 - 38   2002年12月

日本経済のグローバル化と国際会計基準

経済セミナー   ( 574 )   22 - 25   2002年11月

国際会計基準の導入と労使協議体制の改革

経営民主主義   ( 19 )   36 - 47   2002年4月

投資家重視の国際会計基準の導入―短期収益圧力強まるが、長期的視点も重要―

週刊エコノミスト   80 ( 15 )   28 - 31   2002年4月

労働条件に関する「余裕－代替性」の分析モデル

山下洋史, 山本昌弘

明大商学論叢   84 ( 4 )   46 - 52   2002年3月

含み依存型からリスク管理型へ転換期迎える企業経営

ダイヤモンド社『リスクマネジメント・ビジネス』   2   2 - 5   2002年2月

日本企業の国際資本予算－多変量解析モデルによる実証分析－

明大商学論叢   84 ( 1 )   147 - 163   2002年2月

国際会計基準―資本市場の国際統合で加速する世界標準化―

週刊エコノミスト   80 ( 6 )   112 - 113   2002年2月

国際会計基準によって変質する日本的経営

明治大学社会科学研究所紀要   40 ( 1 )   71 - 90   2001年10月

労働時間における企業の「余裕と代替性」の分析

山下洋史, 山本昌弘

電機総研リポート   269 ( 269 )   6 - 8   2001年9月

信用度“超低下”企業に「利益」をもたらす負債時価会計の怪

週刊エコノミスト   79 ( 35 )   21 - 23   2001年8月

いますぐ「国際会計」を学ぼう

THE 21   ( 197 )   72 - 73   2001年4月

バブル期の収益性分析に関する交互最小二乗モデル

山本昌弘, 山本洋史

明大商学論叢   83 ( 4 )   41 - 54   2001年3月

トランスナショナル企業の管理会計 招待

商学論究   48 ( 4 )   35 - 50   2001年3月

多変量解析モデルによるバブル期の財務データ分析

山本昌弘, 山下洋史

明治大学社会科学研究所紀要   39 ( 2 )   287 - 295   2001年3月

時下会計の下では資産はリスクそのもの

週刊エコノミスト   79 ( 12 )   78 - 79   2001年3月

今年から3月末の為替レートが企業業績を左右する

週刊エコノミスト   79 ( 12 )   77 - 77   2001年3月

The Impact of Taxation on Capital Investment

山本 昌弘

明大商学論叢   83 ( 2 )   233 - 244   2001年2月

多変量解析モデルによる会計国際的調和化の分析 招待

會計   158 ( 5 )   39 - 51   2000年11月

投資事後監査と管理会計―英国における論争を中心に―

山本 昌弘

経理知識   79 ( 79 )   73 - 85   2000年9月

移転価格税制とは何か―求められる国際税務戦略―

旬刊経理情報   926 ( 926 )   8 - 12   2000年8月

移転価格税制とは何か―求められる国際税務戦略―

中央経済社『旬刊経理情報』   926   8-12   2000年8月

国際会計基準によってベンチャー企業は飛躍する

国民生活金融公庫調査月報   467 ( 467 )   38 - 41   2000年3月

連結経営の理論について―M. Gooldのグループ経営戦略論を中心に―

山本 昌弘

明大商学論叢   82 ( 2 )   267 - 281   2000年1月

会計基準のグローバル･スタンダード化が日本企業に及ぼす影響

電機総研電機総研リポート   251 ( 251 )   2 - 9   1999年11月

日本的経営を国際会計基準に適合させるにはどうしたらよいか

週刊エコノミスト   11月1日号   10 - 13   1999年11月

国際会計基準が日本企業の会計行動に及ぼす影響の研究

明治大学社会科学研究所紀要   38 ( 1 )   103 - 113   1999年10月

国際会計基準によるキャッシュ･フロー情報の分析と展開

山本 昌弘

経理知識   78 ( 78 )   21 - 31   1999年9月

英国企業との比較で見た日本企業の資本予算 招待

会計   153 ( 6 )   57 - 67   1998年6月

日本企業における経営戦略的投資決定(4)-資本予算のプログラム化-

旬刊経理情報   846 ( 846 )   16 - 22   1998年3月

日本企業における経営戦略的投資決定(4) -資本予算のプログラム化 -

中央経済社『旬刊経理情報』   846号   16-22   1998年3月

日本企業における経営戦略的投資決定(3) ―資本予算のプロセス―

中央経済社『旬刊経理情報』   ( 844 )   12 - 17   1998年2月

日本企業の海外投資決定 -アンケート調査と事例研究 -

山本 昌弘

明大商学論叢   80 ( 1・2 )   279 - 296   1998年2月

日本企業における経営戦略的投資決定(2)―資本予算のシステム―

旬刊経理情報   842号 ( 842 )   12 - 17   1998年2月

会計･組織･市場 -国際会計へのグローバル企業アプローチ -

明治大学商学研究所『明大商学論叢』   80巻3・4号   345-360   1998年2月

会計・組織・市場―国際会計へのグローバル企業アプローチ―

明大商学論叢   80 ( 3 )   345 - 359   1998年2月

日本企業における経営戦略的投資決定(1)―資本予算の評価技法―

山本 昌弘

旬刊経理情報   840 ( 840 )   12 - 18   1998年1月

Strategic Decisions and Corporate Governance in Japan

Strategic Decisions (Kluwer Academic Publishers)   145-161   1997年9月

戦略としての投資プロジェクト

速報税理   16 ( 9 )   1 - 1   1997年3月

Strategic Capital Budgeting in the Japanese Companies: An Anglo-Japanese Comparison

山本 昌弘

Bulletin of the Institute of Social Sciences, Meiji University   20 ( 1 )   1 - 17   1997年

東北経済のグローバル化と外資系企業の役割

複合的ネットワーキングで創る循環型産業経済―東北における産業構造再編成の方向―   20 - 34   1996年6月

岸永三、オンリーワン企業の時代

中小企業大学校仙台校だより   ( 4 )   4 - 4   1995年9月

ストラテジック･コントロールと投資決定 招待

會計   148 ( 2 )   243 - 253   1995年8月

"Information Flows in the Investment Decision Process : The Japanese Case Study in Strategy"

山本 昌弘

Annual Report of the Economic Society, Tohoku University   57 ( 1 )   185 - 198   1995年4月

戦略的投資決定とコントロール・システム

山本 昌弘

研究年報・経済学   56 ( 2 )   121 - 137   1994年9月

Richard Butler,Leslie Davies,Richard Pike and John Sharp,Strategic Investment Decisions : Theory,Practice and Process

研究年報・経済学   56 ( 1 )   189 - 192   1994年6月

戦略的投資決定における経営者の役割と情報システムの機能 招待

會計   145 ( 1 )   57 - 68   1994年1月

戦略的投資決定における経営者の役割と情報システムの機能

森山書店『会計』   145 ( 1 )   57-68   1994年1月

A Social and Organisational View of Capital Budgeting

Annual Report of the Economic Society, Tohoku University   55 ( 3 )   409 - 421   1994年1月

マネジメント・コントロールとストラテジック・コントロール

研究年報・経済学   55 ( 2 )   157 - 168   1993年11月

The British Academy of Management 1992 Conference での口頭発表 ”Information Flows and the Investment Process in Japanese Companies”

1992年9月

戦略的投資決定の理論について 招待

経済論叢   150 ( 1 )   72 - 87   1992年7月

The 15th Annual Congress of the European Accounting Association での口頭発表 ”Strategic Investment Decisions in a Japanese Company”

1992年4月

The 14th Annual Congress of the European Accounting Association での口頭発表 ”Cross-Cultural Aspects of Japanese Direct Investment in Europe”

1991年4月

The Cultural Significance of Accounting in Japan 査読

Scandinavian Journal of Management   5 ( 4 )   235 - 250   1989年

統合報告の進化がCSRを大きく変える―国際財務報告基準の作成と同じ流れでEU基準が世界標準に―

（ 担当： 単著）

東洋経済新報社  2017年5月 

国際財務戦略

（ 担当： 単著）

同文舘同文舘出版  2015年3月 

指標とランキングでわかる本当のホワイト企業の見つけ方

（ 担当： 監修）

東洋経済新報社  2014年7月 

『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』明治大学商学部編

同文館出版  2012年3月 

株とは何か―市場・投資・企業を読み解く―

（ 担当： 単著）

講談社  2011年6月  （ ISBN:9784062585057 ）

行動経済学の理論と実証

千田亮吉, 塚原康弘（ 担当： 監修）

勁草書房  2010年1月 

実証会計学で考える企業価値と株価―本当にいい会社の見分け方―

東洋経済新報社財務, 企業評価チーム（ 担当： 共著）

東洋経済新報社  2009年9月 

会計とは何か―進化する経営と企業統治―

（ 担当： 単著）

講談社  2008年6月  （ ISBN:9784062584159 ）

国際会計論 ―国際財務会計と国際管理会計―

（ 担当： 単著）

文眞堂  2008年4月  （ ISBN:9784830946103 ）

国際会計論―国際財務会計と国際管理会計―

（ 担当： 単著）

文眞堂  2008年4月 

グローバル・ビジネスの財務戦略

（ 担当： 単著）

同文舘出版  2007年3月 

簡素で骨太な租税制度をめざして

（ 担当： 単著）

日本評論社  2006年9月 

会計制度の経済学

（ 担当： 単著）

日本評論社  2006年3月 

キャリアアップの投資術―専門職大学院でスキルを磨く―

（ 担当： 単著）

PHP研究所  2003年7月 

多元的評価と国際会計の理論

（ 担当： 単著）

文眞堂  2002年10月 

国際会計の教室―IASがビジネスを変える―

（ 担当： 単著）

PHP研究所  2001年3月 

国際戦略会計

（ 担当： 単著）

文眞堂  1999年6月 

良い会社 悪い会社

奥村宏, 授, 山本昌弘, 若林直樹, 安本雅典, 専任講師（ 担当： 共著）

東洋経済新報社  1999年3月 

連結とキャッシュフローからみる優良会社

（ 担当： 単著）

東洋経済新報社  1999年3月 

無責任な会社経営者

（ 担当： 単著）

東洋経済新報社  1999年3月 

戦略的投資決定の経営学

（ 担当： 単著）

文眞堂  1998年4月 

Strategic Decisions and Corporate Governance in Japan

（ 担当： 単著）

Kluwer Academic Publishers  1997年9月 

行動ファイナンスと企業評価

東北大学大学院経済学研究科統計  2009年10月  計量分析研究会

行動ファイナンスから見た利益管理―アノマリーの発見―

日本経営財務研究学会第33回全国大会  2009年9月  山口大学

行動ファイナンスから見た利益管理―アノマリーの発見―

日本経営財務研究学会第33回全国大会『ファイナンスにおけるM&A研究の動向と展望』  2009年9月  山口大学

会計とファイナンスのスマート・コラボレーション

平成20年度販売士アカデミー  2008年11月  日本販売士協会

日本企業における投資決定―2度のアンケート調査に基づく比較分析―

日本経営財務研究学会第32回全国大会  2008年9月  東洋大学

実証的会計学と統計学―資本市場と利益管理―

日本統計学会2004年度第72回大会  2004年9月  富士大学

日本企業の国際資本予算

2002年3月 

Strategic FDI Decisions in the Japanese Companies

2001年11月 

国際会計基準の導入と労使協議体制の改革

2001年11月 

The Current State of and Future Prospect for Human Resource Development in IT Industries

2001年3月 

国際会計基準とベンチャービジネス

2001年3月 

明治大学におけるインターシップへの取り組み

2001年2月 

国際会計基準が日本的経営に及ぼす影響

国際ビジネス研究学会関東支部研究報告会  2001年1月  国際ビジネス研究学会

多変量解析モデルによるバブル期の財務データ分析

日本オペレーションズ・リサーチ学会東北支部セミナー『ファイナンス理論とその応用』  2000年11月  日本オペレーションズ・リサーチ学会

会計基準のグローバル･スタンダードが日本企業に及ぼす影響―判別分析によるSEC基準採用企業の分析―

日本経営財務研究学会第24回全国大会  2000年10月  日本経営財務研究学会

会計基準のグローバル・スタンダード化が企業財務に及ぼす影響

2000年10月 

新会計基準とコーポレート･ファイナンス

2000年3月 

会計基準のグローバル･スタンダードが日本企業に及ぼす影響

2000年1月 

会計基準のグローバル･スタンダード化が企業経営に及ぼす影響

1999年9月 

新しい会計基準が企業財務に及ぼす影響

1999年9月 

日本企業の海外投資決定―アンケート調査と事例研究―

国際ビジネス研究学会1998年度第2回関東支部会  1998年7月  早稲田大学

日本企業の海外投資決定

1998年7月 

日本企業における投資決定のプロセス―東証1部上場製造企業アンケート調査―

組織学会1998年度研究発表大会  1998年6月  慶応義塾大学

企業における投資決定のプロセス

1998年6月 

日本企業における投資決定のプロセス

1998年6月 

日本企業の資本予算―東証1部上場製造企業アンケート調査―

日本会計研究学会第56回大会  1997年9月  同志社大学

日本企業の資本予算 -東証1部上場製造企業アンケート調査 -

1997年9月 

東北地方におけるベンチャー支援政策のあり方

1997年8月 

国際標準会計基準と日本の企業会計

1997年5月 

Strategic Capital Budgeting in the Japanese Companies 国際会議

the 20th Annual Congress of the European Accounting Association,  1997年4月  University of Graz

Japanese Management

1996年1月 

企業を起こせ

1995年11月 

東北企業の特徴について

1995年2月 

Managing Strategic Investment Decisions in Japanese Companies

the 2nd Workshop on Accounting, Strategy and Control,  1994年9月  the European Institute for Advanced Studies in Management

戦略的投資決定における経営者の役割と情報システムの機能

日本会計研究学会東北部会  1993年10月  秋田経済法科大学

ヨーロッパにおけるビジネス･スクール教育

1992年12月 

Information Flows and the Investment Process in Japanese Companies 国際会議

the British Academy of Management 1992 Conference  1992年9月  University of Bradford

英国における管理会計の発展について

1992年8月 

Strategic Investment Decisions in a Japanese Company 国際会議

the 15th Annual Congress of the European Accounting Association,  1992年4月  the European Accounting Association

Cross-Cultural Aspects of Japanese Direct Investment in Europe : A Case Study 国際会議

the 14th Annual Congress of the European Accounting Association  1991年4月  University of Limburg

Cross-Cultural Aspects of Japanese Direct Investment in Europe : A Case Study

1990年9月 

Towards a Political Economy of Capital Budgeting : A Conceptual Framework 国際会議

the Touche Ross European Doctoral Colloquium in Accounting  1988年4月  the European Accounting Association

The Cultural Significance of Accounting in Japan

the Workshop on Accounting and Culture  1987年12月  the European Institute for Advanced Studies in Management

行動経済学の理論と実証

2005年4月 - 2008年3月

明治大学社会科学研究所総合研究

実証的会計理論に基づいた報告利益管理に関する実証研究

2003年4月 - 2005年3月

明治大学社会科学研究所個人研究

連結会計制度が企業の連結経営に及ぼす影響の研究

2000年4月 - 2002年3月

明治大学社会科学研究所個人研究

資本市場からの短期収益圧力が経営意思決定に与える影響の日英比較分析

1999年4月 - 2002年3月

基盤研究(C)-(1) 

国際会計基準が日本企業の会計行動に及ぼす影響の研究

1997年4月 - 1999年3月

明治大学社会科学研究所個人研究

先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究

1996年4月 - 1999年3月

基盤研究(B)-(2) 

日本企業の海外直接投資

グローバル企業の会計・財務問題に関する研究

戦略的投資決定の研究

価値創造経営の研究

実証的会計理論による日米企業財務の比較分析

明治大学公認会計士会第113回例会

役割：講師

2010年1月

明治大学公認会計士会第107回例会

役割：講師

2008年2月

経済産業省通商政策局講演会

役割：講師

2006年8月

東洋経済新報社「上場企業財務評価プロジェクト」アドバイザー

役割：講師,　企画,　報告書執筆

2005年9月 - 現在

中小企業総合研究機構・職員研修「中小企業をめぐる会計制度改革の動き」

役割：講師

2005年5月

Scandinavian Journal of Management 編集委員

役割：編集

1997年 - 2002年

東北通商産業局創業支援セミナー

役割：講師

1995年11月

東北通商産業局東北地域振興セミナー

役割：講師

1995年2月