学位
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博士(商学)
2026/03/07 更新
博士(商学)
Institutional Investor and Socially Responsible Investment
機関投資家とコーポレート・ガバナンス,機関投資家の社会的責任投資
人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 証券市場論
人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 機関投資家論
人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 金融論
金融学会
証券経済学会
経営学会
日本経営財務学会
アジア市場経済学会
アジア市場経済学会 幹事
団体区分:学協会
サステナブル経営におけるロジックモデルとインパクト会計の統合的モデルの活用
月刊資本市場 464 24 - 33 2024年4月
インパクトマネジメントに関する試論-経営戦略における統合的ロジックモデルの活用に向けて―
関野麗於直・今村敏之・三和裕美子
ディスクロージャー&IR 27 69 - 78 2024年2月
英国におけるスチュワードシップ・コードの推進 査読
証券アナリストジャーナル 56 ( 3 ) 2018年
Professional Asset Managers and the Evolution of Corporate Governance in France and Japan 査読 国際誌
Revue Francaise de gouvernance d’Enterprise ( 18 ) 2017年
英米の役員報酬規制と機関投資家の動向-我が国における役員報酬規制に関する一考察-
月刊監査役 ( 574 ) 49-60 2010年9月
アメリカ機関投資家のES関連株主提案の考察
証券経済学会年報 ( 44 ) 121-125 2009年7月
米国における機関投資家の株主アクティビズムの現状-ヘッジファンドによる株主アクティビズムを中心に-
証券アナリストジャーナル 47 ( 117 ) 17-30 2009年1月
How Do the Stock Market Investor React on the Socially Responsibility Shareholder Proposals?-The Influence of U.S.District Court Judge Kimba Wood's Decision-
The Bulletin of Institute of Social Science ( No.30 ) 1-15 2008年3月
機関投資家による社会的責任投資(SRI)と企業の社会的責任(CSR)
明大商学論叢 87 ( 1-4 ) 183-198 2005年3月
Institutional Investor Exercising Shareholder Voting Rights in Japan
The Bulletin of Institute of Social Sciences,Meiji University ( No.26 ) 1-22 2004年
アメリカ巨大年金基金と投機的資本市場
証券経済学会年報 ( 39 ) 78-83 2004年
「わが国機関投資家の株主議決権行使-現代株式会社制度における意義-」
大阪市立大学経営学会『経営研究』 53 ( 4 ) 2003年1月
「アメリカにおける機関投資家の議決権行使」
『証券アナリストジャーナル』 40 ( 5 ) 2002年5月
アメリカ型企業ガバナンスの国際化
日本証券経済研究所『証券経済研究』 第34号 20 2001年11月
株主構造の変化と企業パフォーマンス
『明治大学社会科学研究所紀要』 第39巻 第2号 113-126 2001年3月
企業のInvestor Relations 活動の目的 -GE社における導入の背景 -
明治大学商学研究所明治大学商学論叢 82巻1号 18 2000年1月
機関投資家のコーポレート・ガバナンスにおける意識と役割 -イギリスにおける株主議決権行使の現状 -
日本大学経済学部科学研究所『紀要』 28号 19 1999年9月
機関投資家としての投資会社の発展
明治大学商学研究所商学論叢 81巻3.4号 383-403 1999年3月
アメリカにおける機関投資家の発展とコーポレート・ガバナンス
大阪市立大学学位論文 157 1998年3月
機関投資家の形成と発展―マサチューセッツ病院生命保険会社の事例―
明治大学商学研究所明治大学商学論叢 80巻3・4号 269-293 1998年2月
The Problems of Japanese Corporate Governance
Proceedings of 95' International Conference on Management Scienece & Engineering,Harbin Institute of Technology,China 265-268 1995年6月
米国機関投資家のリレーションシップ・インベスティング゙の現状
大阪市立大学経営・経済研究所大阪市大論集 81号 25-48 1995年
機関投資家の株式保有と流動性
日本証券経済研究所 (大阪)証券経済 192号 91-113 1995年
Corporate Governance and the Institutional Investors in the United States of America
Osaka City University Business Review №5 75-85 1994年3月
米国証券市場の機関家とコーポレート・ガバナンス
大阪証券取引所調査部『インベストメント』 47巻1.2号 21-36.38-49 1994年
株式会社における株主と経営社の関係についての一考察 -米国機関投資家の株主権行使に関連して -
大阪市立大学経営研究会『経営研究』 44巻3号 39-60 1993年
第12章 スチュワードシップ・コードとESG
( 担当: 単著 範囲: pp.196-230)
新生社 2019年
投資家資本主義の未来
( 担当: 単著)
千倉書房 2024年5月
資本市場とダイバーシティ&インクルージョンーサステナブルファイナンスの視点から
( 担当: 単著)
白桃書房 2022年2月
激動の資本市場を駆け抜けた女たち
( 担当: 監修)
白桃書房 2022年
企業金融とコーポレート・ガバナンスーコーポレート・ガバナンスからESGへ
( 担当: 単著 範囲: pp.84-101)
ミネルヴァ書房 2021年
ファイナンス論の基本問題ーもの言う株主とショートターミズム
( 担当: 単著 範囲: pp.145-157)
中央経済社 2020年
経済の金融化における証券取引所の変質ー自主規制のあり方をめぐってー
( 担当: 単著 範囲: pp.93-123)
西田書店 2015年
Corporate Governance in Japan
( 担当: 共著)
シュプリンガフェアラーク東京 2006年4月
金融ヘゲモニーとコーポレート・ガバナンス
( 担当: 共著)
税務経理協会 2005年3月
「アメリカ機関投資家の対外株式投資と企業ガバナンス」
( 担当: 共著)
渋谷博史他編『アメリカ型企業ガバナンス』東京大学出版会 2002年5月
金融制度改革と年金基金の資産運用
高木仁, 黒田晁生, 渡辺良夫, 河邑裕美子, 編著( 担当: 共著)
東洋経済新報社『金融市場の構造変化と金融機関行動』 2001年3月
アメリカの証券会社のユーロ戦略
( 担当: 共著)
日本証券経済研究所図説ヨーロッパの証券市場 2000年3月
機関投資家の発展とコーポレート・ガバナンス -アメリカにおける史的展開 -
( 担当: 単著)
日本評論社 1999年7月
金融機関の顧客保護 -欧米でのリテール戦略 -
相沢幸悦編著, 河邑裕美子(専任講師)( 担当: 共著)
東洋経済新報社 1998年8月
アメリカの企業統治
( 担当: 共著)
東洋経済新報社 1996年
機関投資家の発展とコーポレート・ガバナンス
( 担当: 単著)
日本評論社 1996年
アクティビストの活動と情報漏洩のリスク(上)(下)
商事法務 ( 2304, 2305 ) 2022年9月
Board 3.0 は日本で機能するのかー株主アクティビストと企業の攻防ー 査読
明大商学論叢 104 ( 4 ) 2022年
機関投資家の株式保有期間と企業の配当政策 査読
壷内慎二
明大商学論叢 104 ( 2 ) 2022年
資金調達・所有構造がR&D投資に与える影響 査読
壷内慎二
金沢星稜大学論集 41-55 53 ( 2 ) 2020年9月
機関投資家のエンゲージメントとその評価 査読
同志社法学 71 ( 1 ) 2019年
グローバリゼーション下のコーポレート・ガバナンス論再考 査読
創価経営論集 43 ( 1 ) 2018年
わが国における戦前の株主分割制度の実態について 査読
明大商学論叢 100 ( 1 ) 2017年
ヘッジファンド・アクティビズムと現代企業の社会的責任
雑誌経済 ( 255 ) 2016年
経済の金融化とファンドによる企業支配 査読
経営学論集 86 2016年
ファンドは現代社会に何をもたらしたのか
公営企業 47 ( 4 ) 2015年
わが国の機関投資家のコーポレート・ガバナンスに関するアンケート調査 査読
明大商学論叢 96 ( 4 ) 2014年
日仏両国のコーポレート・ガナンス改革における機関投資家の役割 査読
明大商学論叢 96 ( 4 ) 2014年
三和 裕美子
日本の科学者 48 ( 48 ) 690 - 695 2013年
投資ファンドとはなにか
雑誌経済 ( 216 ) 2013年
不公正ファイナンスと投資ファンド規制 査読
明治大学社会科学研究所総合研究リサーチペーパー ( Ⅰ ) 2012年
英米機関投資家の議決権行使
メリルリンチ・インベストメント・マネージャーズ 年金レポート Vol.1 3-6 2001年8月
戦前日本企業における株主価値に関する一考察 ―旧株と新株の差異に着目して―
太田達也
経営史学会全国大会 2023年12月 熊本学園大学
⽇本における株主アクティビズムの 企業パフォーマンスへの影響
タイセイギ
経営学会関東部会 2023年7月
わが国機関投資家の株式保有比率と従業員の利益
壷内慎二・三和裕美子
日本経営学会中部部会 2023年3月
The Rapid Growth of ESG in Japan Through Public-Private Partnership 国際会議
Symposium on the Social Role of Corporations in Asia-Pacific 2022年3月 U.S.-ASIA LAW INSTITUTE、NEW YORK UNIVERSITY
サステナビリティと機関投資家のエンゲージメント
会計理論学会第36回全国大会 2021年11月
サステナブルファイナンス-機関投資家のインテグレーションとエンゲージメント-
経営学会関東部会 2021年6月
企業の買収防衛策と企業価値ー機関投資家の対応を中心にー
証券経済学会第92回全国大会 2020年9月 証券経済学会
資金調達・所有構造がR&D投資に与える影響
証券経済学会第92回全国大会 2020年9月 証券経済学会
An Influence of Foreign Investors on Japanese Corproate payout Policy and Employment 国際会議
KAIB & KAIBM Conference 2019年
Were Japanese Investors Speculative in the Early Showa Period? 国際会議
2nd International Conference on Challenges & Opportunities 2019年 Vertex Research Society
「もの言う株主」が日本企業の経営政策に与える影響
証券経済学会 2017年 証券経済学会
ファンドによる企業支配と適時開示
日本ディスクロージャー研究学会 2015年 日本ディスクロージャー研究学会
経済の金融化とファンドによる企業支配
日本経営学会 2015年 日本経営学会
エンゲージメントとはなにかー国内外の機関投資家ヒアリング調査をもとにー
証券経済学会 2015年 証券経済学会
日仏両国のコーポレート・ガバナンス比較考察
証券経済学会全国大会 2012年 証券経済学会
アメリカ機関投資家のES株主提案の考察
第70回証券経済学会全国大会 2008年10月
アメリカ機関投資家によるESG株主提案の考察
証券経済学会全国大会 2007年 証券経済学会
アメリカ巨大年金基金と投機的資本市場
証券経済学会 2003年5月
コーポレート・ガバナンスと議決権行使 -英米の機関投資家の動向- 日本証券投資顧問協会 「投資基本問題懇談会」にて
2001年3月
米国機関投資家の資産運用とコーポレート・ガバナンス
2000年9月
機関投資家の株主行動とコーポレート・ガバナンス -日本の機関投資家へのアンケート調査をもとに-
橋本基美*(野村総合研究所), 河邑裕美子(助教授)
2000年6月
米国機関投資家の資産運用とコーポレート・ガバナンス
2000年4月
機関投資家のコーポレート・ガバナンスにおける意識と役割 -イギリスにおける株主議決権行使の現状 -
1999年12月
米国の機関投資家とコーポレート・ガバナンス
1999年11月
コーポレート・ガバナンスと企業パフォーマンス -株主構成の変化・議決権行使との関連 -
1999年10月
GE社のInvestor Relationsの展開 -1950年代のIR活動の背景 -
1998年10月
アメリカの年金基金と証券市場 -コーポレート・ガバナンスに関連して -
1997年2月
アメリカの機関投資家のコーポレート・ガバナンス関与について
1997年1月
アメリカの年金基金と証券市場
1996年10月
The Problems of Japanese Corporate Governance
1995年6月
米国証券市場の機関化とコーポレート・ガバナンス
1994年7月
図説 企業の論点
2021年6月
東アジア諸国のコーポレート・ガバナンス
2016年
証券市場における機関投資家の行動
資金種別:競争的資金
機関投資家の行動とコーポレート・ガバナンスとの関連
資金種別:競争的資金
地方公務員共済組合連合会 資金運用基本問題研究会委員
2001年9月 - 2002年3月
日本証券投資顧問業協会 議決権等株主権行使研究会 法令研究員
2001年8月 - 2002年3月
野村総合研究所 国営公社の株主議決権行使に関する研究会委員
2001年8月 - 2002年3月
コーポレート・ガヴァナンス・フォーラム運営委員
1997年4月 - 2003年
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