学位
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社会学博士 ( 法政大学 )
2026/03/07 更新
社会学博士 ( 法政大学 )
近代日韓関係史
韓国家族法制史
慣習法
近現代韓国社会論
韓国法制史
日本法制史
人文・社会 / 基礎法学 / 基礎法学(Basic Science of Law)
明治大学 商学部 教授
2016年4月 - 現在
明治大学 商学部 准教授
2015年4月 - 現在
明治大学 商学部 教授 特任教授
2009年4月
韓・朝鮮半島と法研究会
2011年11月 - 2017年3月
日本近代法史研究会
2009年4月
韓国朝鮮文化研究会
2008年4月
現代韓国学会
2008年4月
法制史学会
2007年4月
法史学研究会
2007年4月
東洋法制史研究会
2007年4月
比較法学会
2007年4月
東京大学基礎法学研究会
2007年4月
アジア法学会
2006年11月
朝鮮史研究会
2006年7月
アジア民衆史研究会
2002年7月 - 2007年3月
日本植民地研究会
2001年6月 - 2009年
東アジア近代史学会
2001年3月 - 2009年
国際高麗学会
1999年11月 - 2009年
日本社会学会
1998年3月 - 2009年
法制史学会 東京部会幹事
2010年5月
団体区分:学協会
離散家族問題の歴史と現在をつなぐ 招待
現代思想 46 ( 12 ) 106 - 114 2018年8月
韓国・朝鮮の慣習調査関連資料、慣習調査事業及び慣習法関連研究について
法制史研究 67 536 - 537 2018年3月
李 英美
東洋文化研究所紀要 百七十 128 - 134 2016年12月
李 英美
東洋文化研究所紀要 169 448(101) - 462(115) 2016年3月
学会展望 都冕會・著、한국 근대 형사재판 제도사(韓国の近代刑事裁判制度史) 招待
国家学会雑誌 128 ( 11・12 ) 192 - 195 2015年12月
Mark A. Peterson(金恵貞訳)『조선중기 입양제와 상속제의 변화』[儒教社会の創出―朝鮮中期の養子制度と相続制度の変化](一潮閣[ソウル]、二〇〇〇年、二五二頁)
国家学会雑誌 128 ( 1・2 ) 199 - 202 2015年2月
朝鮮総督府中枢院における韓国・朝鮮の慣習調査事業と調査報告書に関する研究―米国ハワイ大学マノア校(UH Manoa)・Hamilton LibraryのKorean Locked Press所蔵資料の紹介と分析を中心に(1) 査読
東洋文化研究所紀要 ( 166 ) 69 - 99 2014年12月
朝鮮総督府中枢院における韓国・朝鮮の慣習調査報告書に関する書誌学的研究―米国カリフォルニア大学バークレー校(UCB)・the C.V.Starr East Asian Library所蔵資料を中心に 査読
東洋文化研究所紀要 ( 165 ) 75 - 117 2014年3月
日本統治時代における韓国・朝鮮の慣習調査報告書に関する書誌学的考察―米国ハーヴァード大学・イェンチン図書館(Harvard Yenching Library)の所蔵資料を中心に
明治大学教養論集 ( 491 ) 147 - 174 2013年1月
学界展望・朝鮮王朝時代における記上田畓の所有主研究(朴魯昱著、景仁文化社、2005年、258頁。韓国)
国家学会雑誌(東京大学大学院法学政治学研究科・有斐閣) 125 ( 3・4 ) 151-154 2012年4月
安國善の早稲田時代
金孝全
『東亜法学』(韓国)東亜大学校法学研究所 ( 47 ) 439-443 2010年5月
杉本好央「20世紀初頭の日本民法学における「判例」と「法源」― 末弘厳太郎の所説を中心に」
文竣暎
法史学研究(韓国法史学会) 40 87-93 2009年10月
水林彪「日本近代法体系の歴史的特質―帝国憲法(1889年)・明治民法(1898年)体制論」
文竣暎
法史学研究(韓国法史学会) 40 43-62 2009年10月
書評・金孝全監修『近代韓国の国家学・政治学・外交学文献、国際法・憲法・行政法および刑法教科書と法令集、英文関連欧米人の学位論文と著述』
国家学会雑誌(有斐閣) 120 ( 9/10 ) 796-798 2007年9月
シリャンミン(失郷民)、その望郷と帰郷―難民でない難民として、移住民でない移住民として
現代思想 35 ( 7 ) 144-156 2007年6月
書評・長田彰文『日本の朝鮮統治と国際関係―朝鮮独立運動とアメリカ1910-1922』(平凡社、2005年2月刊)
日本植民地研究(日本植民地研究会) ( 19 ) 42-48 2007年6月
(再録)「韓国近代戸籍関連法規の制定及び改正過程―『民籍法』を中心に」
学術文献刊行会編・日本史学年次別論文集―近現代2、2004(平成16)年(朋文出版) 350-365 2007年5月
うちなるコリアン・ディアスポラ―シリャンミン(失郷民)とイサンカゾク(離散家族)にとっての越南・越北・拉北・脱北
現代思想 35 ( 2 ) 140-153 2007年2月
翻訳―近代韓国法と梅謙次郎
東亜法学(東亜大学法学研究書・韓国) ( 39 ) 289-380 2007年2月
書評・浅野豊美・松田利彦編『植民地帝国日本の法的構造』(信山社、2004年3月刊)
日本植民地研究(日本植民地研究会) ( 18 ) 59-64 2006年6月
金玉均(キムオクキュン)の事―フィールドワーク『歩いて知る東京のなかの「朝鮮」に参加して』
鍾声通信(鐘声の会) ( 320 ) 4-4 2006年6月
韓国近代離婚慣習法の定立過程―協議上の離婚を中心に
東洋文化研究(学習院大学東洋文化研究所) ( 8 ) 103-130 2006年4月
金相容「東北アジア普通法の形成可能性に対する検討と展望」
東洋文化研究(学習院大学東洋文化研究所) ( 8 ) 91-116 2006年4月
韓国における民事慣習法の成文法化過程に関する最近の研究動向
東洋文化研究(学習院大学東洋文化研究所) ( 7 ) 349-367 2005年3月
野村真紀「近代日本における有仏一致論とその展開」
日韓政治思想学会第2回共同学術会議報告集 307-319 2005年1月
小田幹治郎と『朝鮮語辞典』
法政(法政大学) ( 573 ) 34-34 2005年1月
川田稔「日本の近代化と民間信仰―柳田国男の氏神信仰論」
日韓政治思想学会第2回共同学術会議報告集 183-197 2005年1月
金錫根「福本イズムと政友会宣言―植民地韓国における『社会主義』理念受容の一局面」
政治思想研究(日本政治思想学会) ( 4 ) 31-54 2004年5月
韓国近代戸籍法関連法規の制定及び改正過程―『民籍法』を中心に
東洋文化研究(学習院大学東洋文化研究所) ( 6 ) 1-30 2004年4月
シリャンミン(失郷民)とタヒャンサリ(他郷暮らし)
異文化(法政大学国際文化学部) ( 5 ) 48-72 2004年4月
「琉球方言と韓国語における音韻の対照―子音母音の音韻を中心に」
『琉球列島における社会的・文化的ネットワークの形成と変容に関する総合的研究』法政大学沖縄文化研究所 145-160 2004年3月
外村大氏の報告について
アジア民衆史研究(アジア民衆史研究会) ( 8 ) 67-70 2003年12月
「琉球方言と韓国語の音韻に関する対照研究序説」
『琉球列島・社会的文化的ネットワークの研究』法政大学沖縄文化研究所 47-53 2003年3月
丸山眞男「福澤諭吉の脱亜論とその周辺」
福澤諭吉年鑑 ( 29 ) 65-66 2002年12月
朝鮮統監府の法務補佐官制度と慣習調査事業の研究―梅謙次郎と小田幹治郎を中心に(5・完)
法学志林(法政大学法学部) 99 ( 4 ) 131-190 2002年3月
朝鮮統監府の法務補佐官制度と慣習調査事業の研究―梅謙次郎と小田幹治郎を中心に(4)
法学志林(法政大学法学部) 99 ( 3 ) 183-223 2002年1月
丸山眞男「福澤諭吉の脱亜論とその周辺」
丸山眞男手帳 ( 21 ) 37-38 2002年1月
朝鮮統監府の法務補佐官制度と慣習調査事業の研究―梅謙次郎と小田幹治郎を中心に(3)
法学志林(法政大学法学部) 99 ( 2 ) 197-241 2001年12月
金錫根「福澤諭吉の『自由』と『通義』―『独立不羈』の政治学」
福澤諭吉年鑑(福澤諭吉協会) ( 28 ) 135-166 2001年12月
朝鮮統監府における法務補佐官制度および慣習調査と梅謙次郎・小田幹治郎
開かれた法政21-伝統と展望(法政大学120周年記念国際シンポジウム報告集)(法政大学図書館) 61-76 2001年3月
朝鮮統監府の法務補佐官制度と慣習調査事業の研究―梅謙次郎と小田幹治郎を中心に(1)
法学志林(法政大学法学部) 98 ( 1 ) 193-249 2001年1月
朝鮮統監府の法務補佐官制度と慣習調査事業の研究―梅謙次郎と小田幹治郎を中心に(2)
法学志林(法政大学法学部) 98 ( 4 ) 129-190 2001年1月
梅謙次郎の衣鉢を受け継いだ小田幹治郎
法政(法政大学) ( 522 ) 34-34 2000年9月
韓国統監府における法政大学出身の慣習調査員
法政(法政大学) ( 521 ) 34-34 2000年7月
韓国統監府における法政大学出身の法務補佐官
法政(法政大学) ( 520 ) 34-34 2000年6月
和仏法律学校に学んだ韓国近代法律学の先駆者『石鎮衡』
法政(法政大学) ( 514 ) 30-30 1999年12月
白雲なびく遥かなる明大山脈ー⑤アジア編Ⅱ 査読
( 担当: 共著 範囲: 64‐76)
DTP出版 2024年11月
白雲なびく遥かなる明大山脈ー③アジア編Ⅰ 査読
( 担当: 共著 範囲: 64‐76)
DTP出版・明治大学史資料センター 2023年1月
白雲なびく遥かなる明大山脈―②法曹界編Ⅰ
村上一博, 高田幸男, 山泉進, 村松玄太, 阿部祐樹( 担当: 共著 範囲: 32金炳魯 35李仁)
明治大学史資料センター編 2022年9月
記念出版BU100 ボアソナード・梅謙次郎没後一〇〇周年記念冊子(上)報告集
川口由彦ほか11名( 担当: 共著 範囲: 181-225)
法政大学 2015年3月
明治大学小史―人物編
別府昭郎, 山泉進, 吉田悦志, 村上一博, 秋谷紀男, 高田幸男, 長沼秀明, 村松玄太( 担当: 共著)
学文社 2011年11月 ( ISBN:9784762022173 )
韓国司法制度と梅謙次郎(韓国語版)
一潮閣(ソウル) 2011年2月
東アジア私法の諸相―東アジア比較私法学の構築のために―
岡孝・沖野真已・山下純司編著( 担当: 共著)
勁草書房 2009年2月
韓国家族制度の研究
金香男, 金貞任( 担当: 共著)
法政大学出版局 2008年3月
韓国司法制度と梅謙次郎
( 担当: 単著)
法政大学出版局 2005年11月 ( ISBN:4588635107 )
岡崎まゆみ『植民地朝鮮の裁判所ー慣習と同化の交錯・法の「実験」』(晃洋書店、二〇二〇年) 査読
『法制史研究』 ( 第七一号 ) 二五六 - 二六二 2022年3月
河野亮著「保護国期大韓帝国における民籍法制定の経緯とその意義―治安対策および財政政策との関連から」(『アジア地域文化研究』一三)
法制史研究 68 270 - 273 2019年3月
韓国・朝鮮の慣習調査関連資料、慣習調査事業及び慣習法関連研究について
法制史学会第68回総会 2016年6月 日本法制史学会
梅謙次郎と韓国立法事業
法政大学 ボアソナード・梅謙次郎没後100周年第2回シンポジウム「対外政策とボアソナード・梅健次郎」 2011年11月 法政大学
東アジアの近代法形成過程と日本
明治大学創立130周年記念人文科学系シンポジウム「グローバリゼーションと東アジア―150年の歴史から」 2011年11月 明治大学
明治大学出身韓国人留学生について ― 主に戦前の在籍者を中心に
明治大学アジア留学生研究会 2010年9月 明治大学大学史資料センター
韓国における個別的慣習調査報告書の状況について― 統監府と朝鮮総督府の慣習調査報告書を中心に
法史学研究会第141会例会(於明治大学) 2010年6月 法史学研究会
梅謙次郎と植民地法制
第23回日本近代法史研究会 2009年10月 法政大学ボアソナード記念現代法研究所
韓国の慣習調査事業について―個別的慣習調査報告書を中心に
東洋法制史研究会第28回夏合宿(於日本大学蓼科セミナーハウス) 2009年8月 東洋法制史研究会
鄭鐘休(韓国全南国立大学)「韓国法近代化における梅謙次郎の役割」についてのコメンテーター
第6回早稲田大学・全南国立大学学術シンポジウム「帝国と植民地法制1」 2009年7月 早稲田大学大学院法務研究科 科研プロジェクト「帝国と植民地法制」研究グループ
うちなるコリアン・ディアスポラ―シリャンミン(失郷民)
CAPPディアスポラ研究会報告 2007年1月 於大阪経済法科大学アジア太平洋センター東京麻布台セミナーハウス
「植民地法制に関する研究動向と展望:韓国民事慣習の慣習法化過程―朝鮮総督府の慣習政策と朝鮮高等法院判決録の分析を中心に」
学習院大学・米国ハーヴァード大学共催国際シンポジウムの基調報告 2007年1月 於学習院大学東洋文化研究所
韓国近代民事慣習法の定立過程について―協議上の離婚慣習法に関する朝鮮総督府の慣習政策と朝鮮高等法院判決録の分析を中心に
国際高麗学会日本支部第10回学術大会 2006年5月 於大阪市立大学
韓国近代離婚慣習法の定 立過程協議離婚を中心に
第78回日本社会学会大会 2005年10月 於法政大学
韓国近代法制史
学習院大学東洋文化研究所第52回東洋文化講座、 2003年7月 於学習院大学東洋文化研究所
韓国統監府の司法政策
2002年度日本植民地研究会第2回例会 2002年11月 於立教大学
「朝鮮統監府における法務補佐官および慣習調査員と梅謙次郎と小田幹治郎」
法政大学創立第120周年記念国際シンポジウム「開かれた法政21-グローバリズムと地域の時代」における基調報告 2002年10月 法政大学
梅謙次郎の韓国土地所有権認識
第362回法制史学会近畿支部会研究会 2002年7月 於同志社大学
梅謙次郎と韓国立法事業
第54回東アジア近代史学会月例研究会 2001年12月 於早稲田大学
統監府の韓国司法政策
第15回思想史の会 2001年9月 於法政大学
統監府の韓国司法制度関連政策
Japan Forum(在日本韓国人若手研究者研究会)月例会 2000年11月 於国際文化会館
旧韓国統監府における司法制度関連政策
第18回国際高麗学会東日本人文社会科学研究会 1999年11月 於法政大学
梅謙次郎と韓国立法事業
2013年12月
「2012年度大韓民国学術院優秀学術図書」選定(『한국사법제도와 우메겐지로(韓国司法制度と梅謙次郎)』、一潮閣、1-309頁。単著、韓国語版)
2012年5月 大韓民国学術院
東アジア近代法学・関連諸科学ネットワークと人材育成
研究課題/領域番号:19H01406 2019年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 基盤研究(B) 基盤研究(B)
李英美, 山下達也、三田剛史、村上一博、土屋光芳、高田幸男
担当区分:研究代表者
配分額:21120000円 ( 直接経費:17160000円 、 間接経費:3960000円 )
本研究は、韓国・中国・台湾・東南アジアから日本に渡った留学生を媒体とする日本と東アジア・東南アジア諸地域との学的系譜、人的基盤を明らかにすることにより、19世紀末から20世紀前半の東アジア・東南アジアの近代化過程に与えた日本の影響の全貌解明をめざすものである。
そのため留学生の動向に注目し、日本でどのように学問を修め、どのような人的基盤を形成し(留学経験)、それが帰国後の活動とどう相関するのかを追及する。留学経験という概念を用い、法学、教育学、経済学、政治学、歴史学、アーカイブ学など学際的アプローチを試みることで、多面的な成果が得られると考える。
2009年度アジア教育研究拠点事業基礎法部門共同研究会における通訳
2009年9月
統監府と朝鮮総督府の韓国慣習調査に関する研究
研究課題/領域番号:21830116 2009年4月 - 2011年3月
日本学術振興会 研究活動スタート支援 研究活動スタート支援
李 英美
配分額:2353000円 ( 直接経費:1810000円 、 間接経費:543000円 )
統監府と朝鮮総督府時代の韓国慣習調査事業においては各慣習調査員による各種の個別的な慣習調査報告書が今日まで残っており、それらは今日韓国・日本・アメリカに散在していることが明らかにされた。本研究では、韓国・日本・アメリカにおける資料の所在(所蔵先)を把握する作業からはじめ、現地を直接訪問する方法でそれらを収集し、内容の精査を行った上で質的データを構築・整備した。
台湾・韓国済州島へ現地調査
2002年3月 - 2002年4月
韓国と日本の平和構築、のほか
2019年10月 - 現在 機関名:成田社会人大学
科目区分:その他 国・地域:日本国
研究科間共通科目ー学際系総合科目A「明治大学出身韓国人留学生の足跡」
機関名:明治大学大学院・明治大学史資料センター
朝鮮の社会と文化
機関名:法政大学
科目区分:その他
法政学の探求 ― 「民法の父」・和仏法律学校初代総理・梅謙次郎
機関名:法政大学
研究科間共通科目ー学際系総合研究A「明治大学と韓国人留学生ーその始まりから」
機関名:明治大学大学院・明治大学史資料センター
地域と明治大学―朝鮮半島と明治大学・明治大学留学生出身の韓国建国勲章授与者
機関名:明治大学リバティアカデミー・明治大学史資料センター共催、ホームカミングデー特別講演会
法制史学会東京部会幹事
2010年4月 - 2012年3月
明治大学大学史資料センター調査研究員
2010年4月
東京大学東洋文化研究所プロジェクト研究第8班研究員
2009年10月
法政大学ボアソナード記念現代法研究所客員研究員
2008年4月
学習院大学東洋文化研究所客員研究員
2003年4月 - 2005年3月
法政大学ボアソナード記念現代法研究所委嘱研究員
2000年4月 - 2007年3月